研究活動には、論文の執筆やデータ分析だけでなく、見えにくい費用や時間的コストが数多くかかります。

そのため、外部からの研究費をどのように確保するかは、研究を継続・発展させるうえで欠かせない課題です。

本連載では、数々の研究費獲得経験をもつ筆者が、科研費や民間助成金など様々な資金源の特徴や、自身の研究に適した助成金の探し方、そして研究費獲得のため申請のポイントや戦略について、全３回に渡り丁寧に解説しています。

これから研究費の獲得に挑戦しようとする方に向けて、実務に役立つ視点や工夫のヒントをお伝えします。

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この記事のまとめ

この記事を読むと分かること

• 研究には多くの費用と労力がかかるため、研究費の確保は不可欠である

• 助成金申請には独自の“書き方”と“考え方”があり、論文とは異なる視点が求められる

• 科研費以外の研究助成金は、申請書作成の練習としても有効であり、研究者としての表現力を高める場になる

この記事は誰に向けて書かれているのか

• これから研究を始める大学院生や若手研究者の方

• 研究助成金の申請に初めて挑戦しようとしている方

• 何度か申請したものの、なかなか研究助成を獲得できない方

採択者が語る研究助成金獲得のコツ シリーズ

• はじめての研究助成金 Part１：助成金の基本を徹底解説 - 教科書には載らない研究費のリアル（本記事）

• はじめての研究助成金 Part２：本当に知りたかった 「助成金選びのコツ」を徹底解説

執筆者の紹介

氏　名：山本 直史
所　属：愛媛大学社会共創学部
専門性：博士（体育学）。身体活動と健康に関するエビデンスを蓄積することを目的に、地域住民を対象としたコホート研究を軸に研究を進めている。「現場から課題を見つけ、研究する」というスタンスを大切にし、健康づくりの現場における実践活動の評価といった実践的研究にも取り組んでいる。また、こうした現場志向の研究を通して、研究、教育、地域貢献がつながるような関わり方を模索している。競争的外部資金の獲得は代表者として6件、分担者として11件。学内や学会で助成金等の審査委員も務める。

１．研究活動にかかる「見えにくいコスト」を含めた資金確保の重要性

研究における金銭的コストと時間的コスト

研究活動に初めて取り組む研究者が見落としてしまいがちなのが、研究活動にかかる資金の問題です。

例えば、「比較的簡単に実施できる」と思われがちな質問紙調査であっても、実際には想像以上のコスト（費用と労力）が必要です。

具体的に考えてみると、郵送法を用いて2,000人に調査票を配布し、1,000人からの回収を見込んだ場合、郵送代だけで約42万円の費用がかかることになります。

さらに、郵送に至るまでの準備作業も軽視できません。質問票の印刷、封筒へのラベル貼り、封入作業など、膨大な手間と時間がかかります。こうした作業を外部業者に委託すれば、10万円以上の費用がかかるのが一般的です。

また、調査票が返送された後にも、データの整理作業が待っています。

ナンバリング、データ入力、ファイリングといった後処理においても、多くの手間と時間を必要とします。そして、これらも業者に依頼すれば、さらに10万円以上の費用が必要になります。

比較的自由度の高い大学教員であっても、近年は教育、社会貢献、学内業務などが年々増加しており、こうした調査の準備・処理にかける時間を確保するのはますます難しくなってきています。

この記事を読んでくださっている方の中には、大学などの研究機関に所属していない方も多いことでしょう。そうした方々が、日々の忙しい業務の合間に、調査準備やデータ整理といった論文執筆以前の作業に時間を割くのは、並大抵のことではないはずです。

だからこそ、時間というコストを解決するために、金銭的なコストをかけて外部業者に委託するという選択肢は現実問題として考慮しなければなりません。

外注できる作業は外注し、自分の時間は分析や執筆など、本質的な作業に集中したい――そのためにも、研究費の確保は欠かすことができないのです。

ランニングコストの存在

研究機器の導入に初期費用がかかることは、ある程度想定しやすいと思います。

その一方で見落とされがちなのが、導入後にかかるランニングコストです。これが想像以上に馬鹿になりません。

筆者の経験に基づいて具体例をお示ししましょう。

例えば、筆者の研究領域では、身体活動と健康に関する研究を実施するために、「活動量計」や「筋力計」などを研究機器を使用しています。

活動量計に使用するボタン電池は１個あたり約200～300円ですが、100人を対象に調査を行う場合、それだけで約２～３万円の費用がかかります。

また、測定機器の信頼性を担保するためには、定期的な検定や校正も欠かせません。これも、ならして考えれば年間で数万円程度の費用が必要となります。

さらに、調査協力者に測定結果を返却する際には、個別のフィードバック資料の印刷が必要です。専用用紙やトナー代など、こちらも積み重なれば決して軽視できないコストになります。

このように、研究機器は「買って終わり」ではありません。運用を継続するための費用が常に発生しており、こうしたコストも含めて、研究予算の中で確実に見積もっておく必要があります。

論文を投稿する費用・読む費用

前述のように、せっかく費用をかけて素晴らしい研究を実施したとしても、論文という形で発表しなければ、研究で得られた知見を届けて世の中に貢献することはできません。

近年では生成AIの登場により、翻訳や英文校正にかかる費用は劇的に抑えられるようになりました。従来であれば、英文校正に数万円をかけるのが当たり前といえましたので、生成AIの普及は研究費用の面から見ても非常に大きな変化だと言えるでしょう。

しかし、論文出版にかかるコストがゼロになったわけではありません。

オープンアクセス（OA）全盛期の時代。論文を読者に無料で公開する代わりに、著者側がAPC（Article Processing Charge）を支払うスタイルが主流となっています。

その金額は、安くても数万円、高ければ数十万円にのぼることもあります。

もちろん、APCがかからない雑誌も数多くあります。ただ、現在のようにオープンアクセスが前提となりつつある時代において、こうした雑誌だけに投稿先を絞るのは現実的ではありません。

実際、筆者自身もAPCが不要な雑誌を選んで投稿を続けたものの、まったく採択されず、２年近くリジェクトが続いた経験があります。

最終的には、なんとかAPCの費用を共同研究者の先生に工面していただき、ようやくオープンアクセスのジャーナルに掲載されました。

かなりの費用はかかりましたが、多く引用されたり、国際共同研究のお誘いをいただいたりと、プラスの展開が多くあったのも事実です。

オープンアクセスジャーナルに対しては「ハゲタカ出版」といった否定的な評価もありますが、きちんと査読を行っているジャーナルも多く、公開性・可読性の高さというメリットはやはり大きいと実感しています。

また、研究助成金を得るには、当然ながら研究業績（＝論文実績）が求められます。つまり、「論文を出さなければ研究費が取れない。けれど、お金がないから論文を出せない」という負のスパイラルが存在するのです。

このスパイラルに陥らないように論文実績を積み重ねるためにも、APCの費用をかけてオープンアクセスジャーナルをうまく活用することも必要な手立てと言えるでしょう。


また、研究に取り組む上では膨大な数の論文を読む過程が欠かせません。そして、この「論文を読む」ことにもお金がかかります。オープンアクセスではない雑誌の場合、大学図書館に所蔵がなければコピーや文献取り寄せが必要になります。

これが１件あたり200〜300円程度かかるため、先行研究を何十本も読むような場合には、積もれば無視できない出費になります。


このように、研究の実施にかかる費用のみならず、「論文を投稿する」「論文を読む」ためにも少なくない費用が必要となることを念頭においておかねばなりません。

研究費によって軽減可能な時間的コストの例

２．基盤研究費の実態

学内から自動配分されるベーシックインカム的な研究費

国立大学法人は、主に運営費交付金によって運営されていますが、法人化された2004年と比べて、2024年現在では全体として13％の減少となっています。

この減少は、当然ながら個人に配分される研究費にも影響を及しており、年々減少傾向が続いています。

筆者の所属機関における具体的な金額については控えますが、渡部（2017）の報告によれば、個人に自動配分される基盤的経費のボリュームゾーンは、以下の通りです。

• 国立大学：10～20万円程度

• 公立大学：40～50万円程度

• 私立大学：20～30万円程度

もちろん大学の規模や財政状況によってばらつきはあります。特に私立大学における配分額のばらつきは顕著です。

大学の設置区分にかかわらず、こうした研究費は減少傾向にあります。しかもこの研究費には教育活動に必要な費用も含まれているため、研究費として自由に使える部分はさらに限定的です。

したがって、配分されるだけでも大変ありがたいとはいえ、「この額だけで研究を行う」のは現実的ではありません。

つまり、制度設計上、研究活動は「外部から予算をとってくること」が前提となっています。こうした背景もあって、外部資金の獲得状況は、教員個人の評価や大学全体の評価において、きわめて重要な指標の一つとなっているのです。

学内の研究費も助成形式に

先に述べた通り、学内で個人に自動配分されてきた基盤的な研究費は、年々その額が減少しているだけでなく、学長や学部長の裁量経費としてプールされるケースが増えています。

そして、申請書に基づく審査を経て配分されるという「学内助成」の形式が一般化しています。

このように、予算は減り、手続きは増えるという構造的な変化の中で、助成金を獲得するためのスキルは、ますます重要性を増しています。

３．助成金制度について

３ - １．科研費

研究機関に所属する研究者が研究資金を得る上で、中心的な助成制度が科研費（科学研究費助成事業）です。

科研費については、以下の解説記事に詳細にまとめられていますので、そちらをご確認ください。

【採択者が語る科研費獲得のコツ】
科研費とは何かを知り、スタートで差をつけろ - 複数採択歴のある研究者が解説

科研費の応募条件は以下の通りです。条件に該当しない方は応募することができません。

「科学研究費補助金取扱規定（第2条）に規定される研究機関に所属し、研究活動を行うことを職務に含む者」

科研費の目的は、「あらゆる『学術研究』（研究者の自由な発想に基づく研究）を格段に発展させることを目的とする『競争的研究資金』であり、ピアレビューによる審査を経て、独創的・先駆的な研究に対する助成を行うもの」とされています。

はじめて研究助成金に挑戦する方の多くが該当すると思われるのは、若手研究や基盤研究（C）かと思います。それぞれの研究期間は、以下の通りです。

• 若手研究：２～５年

• 基盤研究（C）：３～５年

いずれも複数年にわたる中長期的な研究構想を前提としています。

このことは制度の設計上、「短期間で１本の論文を書いて終わる」ような研究ではなく、研究の進展に伴って複数の論文や知見が生み出されるような、体系的かつ発展的な研究課題が前提となっていることを意味します。

科研費申請書の「書き方」と「考え方」

科研費申請書においては、学術論文とは異なる「書き方のコツ」を押さえることが重要です。

私自身、大学院修了後、６年間連続で若手B（現在の若手研究）に不採択という経験があります。

特に最初の３年間は、審査結果の開示において、いずれも「C評価」（応募細目内の不採択課題のうち下位50％）という、非常に厳しい評価を受けていました。

もちろん、この時期は研究業績の“質”がまだ十分でなかったことも大きな要因だと思います。しかし今振り返ってみると、それ以上に、科研費申請書の「書き方」をまったく理解していなかったことが大きかったのではないかと感じています。

極端な言い方をすれば、申請書も学術論文と同じように書けばよいと思っていました。

学術論文の執筆する際には、まず自らの研究の限界を正しく理解することが何より大切だと認識しています。

中田由夫（2018）運動疫学研究の論文として要求されることーエディターからの指摘ーhttps://www.jstage.jst.go.jp/pub/pdfpreview/jspfsm/67/1_67_27.jpg

学術論文では、研究の限界を認めつつ、結果の一般化に慎重な姿勢を保つ「真摯な論調」が求められます。その意味で、「小さく、慎重に書く」ことが求められる場面が多いと言えるでしょう。

一方、科研費の申請書では、「すぐに成果が出る狭い範囲の研究」ではなく、３〜５年という研究期間を活かして、時間とともに発展・拡張していけるような研究構想を描くことが求められます。

申請書は、構想段階の計画を説得的に語る文書であり、将来的な発展性や夢、研究の広がりを前向きに示すことが重視されるものです。

ここで求められるのは、現時点の成果や限界を淡々と述べることではありません。むしろ、「この研究が進めば、何がどこまで可能になるのか」といった未来志向の構想力が問われます。

そのため、学術論文のように控えめな表現を使いすぎると、申請書としての魅力が伝わらず、評価が伸びにくくなることがあります。科研費では、「少し背伸びをしてでも語る」ことが必要な文脈だという意識が重要です。

私自身、大学院時代に申請書を書くトレーニングを行っておらず、この“申請書独特の表現”に慣れるまでに本当に時間がかかりました。

だからこそ、若い皆さんには、できるだけ早い段階から積極的に申請書を書く練習を始めることを強くお勧めします。書けば書くほど、必ず上達します。

そして、科研費申請書のトレーニングのためにも、次の章で解説する「民間助成金」への申請はとても有用です。

筆者が考える論文と申請書の違い

３ - ２．民間助成金とその活用価値

科研費以外の研究助成金（本記事では民間助成金と表現します）に申請することには、大きく分けて以下の三つのメリットがあると考えています。

1. 広く門戸が開かれている

2. 特に単年度の研究助成金の申請書は書きやすい

3. 申請書の書き方を覚えるトレーニングになる

１．広く門戸が開かれている
科研費の申請は、先に述べたように「研究機関に所属し、研究活動を職務に含む者」に限られています。そのため、学生やこの条件に該当しない立場の方は、そもそも科研費に応募することができません。

一方で、民間助成金には、助成元ごとに応募条件が異なるものの、比較的広い層に門戸が開かれているものが多いという特徴があります。

特に、単年度での支援や、現在進行中の研究に対する助成など、柔軟な形式のものが数多く見られます。

２．単年度の研究助成金の申請書は書きやすい
単年度型の助成金への申請書は、論文の内容を少し広げて、一つの研究として組み立てるような感覚で取り組むことができるため、比較的書きやすい点が魅力です。

様式が簡略で文量も少なく、基本的には既存の研究の延長線上に、少しだけ未来志向の要素を加えることで構想が成立する場合が多いため、科研費申請に求めらるような大規模な構想よりもハードルが低いと感じられることが少なくありません。

３．申請書の書き方を身につけるトレーニングになる
単年度の助成金は、科研費のような中長期的構想とは性質が異なりますが、研究の目的や意義を“未来志向”で言語化するという点では共通しており、申請書作成のトレーニングとして非常に有効だと感じています。

申請書を書くことに慣れる、研究の意義を端的に伝える、「助成者（審査員）に読ませる」視点を持つ。


こうした、申請書が採択されるために欠かせない力を磨く意味でも、民間助成金は実践的なトレーニングの機会として非常に価値が高いと言えるでしょう。

なお、科研費の採択率（令和６年度）は、以下の通りです。

• 若手研究：40.1％

• 基盤研究（C）：27.5％

文部科学省 (2025). 科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和６年度　新規採択分）. https://www.mext.go.jp/content/20250321-mxt_gakjokik-000040929_1.pdf

一方で、民間助成金では、採択率が１割程度のものも珍しくなく、実際には高い競争率を伴うケースも多くあります。

それでも、申請のプロセスを通じて得られる経験や、研究の構想を言語化する訓練は、採択・不採択を問わず大きな意義があります。

また、申請書の文量が非常に限られているものも多く、短い文章で魅力を伝える表現力や構成力が求められる点も、科研費とは異なる特徴です。

このように、科研費等の助成金の獲得を目指すためには、段階的なステップを踏みながら戦略的に準備と経験値を積みかさてていくことが大切です。

筆者自身、まだまだ学ぶべきことの多い立場ではありますが、助成金選びのポイントや申請書作成のポイント、具体的な戦略について、次回以降に具体的にご紹介したいと思います。

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シリーズ一覧

• 耳から学ぶ 因果推論

• 耳から学ぶ 医療職・研究者のための生成AI活用術

• 耳から学ぶ 医学研究デザイン

• 耳から学ぶ 生物統計

採択者が語る研究助成金獲得のコツ シリーズ

• はじめての研究助成金 Part１：助成金の基本を徹底解説 - 教科書には載らない研究費のリアル（本記事）

• はじめての研究助成金 Part２：本当に知りたかった 「助成金選びのコツ」を徹底解説