最近、名門大学の学生たちがAIを利用して不正行為をして発覚し、議論が起きた。 AI活用法を教える延世大学の大型講義が出発点だった。 担当教授は不正行為の情況を把握し、直接開発したプログラムを利用して600人余りの受講生の中で計50人の学生が不正行為をしたと判断した。 このうち10人の学生は疎明手続きを踏んでいるという。
だが、延世大学の学生コミュニティでは教授の処分に対して「今自首すればバカ」という嘲弄性の文が続いた。 今カンニング事実を告白すれば、さらに大きな懲戒を受ける可能性が大きいので、むしろ弁護士を選任して「AIを利用したことはない」と最後まで突き放せということだ。
学生たちのモラルハザードは、大学街の悩みの種だ。 AIが日常生活になくてはならない道具として位置づけられ、学生たちが「科医ゾーンの誘惑」に簡単に陥るためだ。 ソウルのある私立大学教授は「レポートを課題として出せばチャットGPTを書いた学生たちを簡単に発見できる」として「講義で一度も言及したことがない内容を自然に課題に入れて出す」と明らかにした。
教育界は、このような現象が結局、大学の競争力低下につながりかねないと懸念している。 学生たちが自ら考える能力を失うことになれば、大学が輩出する人材の質が低くなり、結局、大学の競争力も揺らぐしかないということだ。 このような理由から、海外有数の大学とグローバル企業は、かなり以前からAI倫理教育の開発に力を入れている。
もはや大学街は「ガイドラインをすでに用意しておいた」という生ぬるい態度を捨て、新しい倫理教育方案を捜し出さなければならない。 AIが与える答案は副作用を生むという事実を十分に教育しなければならない。 教育が難しいならば、少なくとも厳罰事例でも作って不正行為には責任が伴うということを知らせなければならない。
AIは事故の代わりにしてくれる道具ではなく、事故の拡張を助ける道具でなければならない。 AI時代の大学教育の本質を再び省察しなければならない時だ。
[パク·ジャギョン社会部記者]
