ピコン、ピコンと、神奈川県の浄土系宗派の寺で副住職を務める50代の男性のスマートフォンが鳴った。

　「○○区の葬儀場で今週末に葬儀……」

　副住職が登録している、僧侶の手配アプリからの連絡だ。インターネット葬儀サービス事業者（以下は葬儀サービス）が運営するアプリで、登録料は月額数千円。首都圏で葬儀案件が発生すると、葬儀サービスからこうした連絡が入り、行ける場合は返信する。

　指定された日時に葬儀場に行き、面識のない故人と遺族の前でお経をあげる。報酬は、葬儀サービスが施主から受け取るお布施総額の約25%。たとえば施主が8万円のお布施を納めた場合、僧侶への報酬は2万円、残り6万円は業者の手数料になるという。

　葬儀場への交通費はすべて僧侶側の自己負担。それでも「数」をこなさなければ、生活は苦しいという。

　派遣された葬儀先では四十九日法要の営業が推奨されている。契約を取ったらマージンが加算される。

　従来は、菩提（ぼだい）寺と檀家（だんか）の間で直接受け渡されてきた「お布施」だが、最近は葬儀業者が介在することも多い。

　記者は、首都圏の大手葬儀社が2022年に僧侶らに配った「お布施額表」と題された資料を入手した。

　火葬式のみの直葬は、お布施…