私自身、國體実務に本格的に携わるようになって以来（おもに第二次河豚計画）、SNSを更新する寸暇もなく多忙を極めておりましたが、久しぶりに投稿します。
さて、世界では、ウクライナ戦争の影響で食料、エネルギーのサプライチェーンが寸断され、これに今や「高金利通貨」となったドル買いによる円安が拍車をかけ、すさまじいインフレが進行しています。
コロナ計画を含め、これらは私が以前にも「HAARP計画の全貌」のところで予言していたことで、その目的は、戦後、世界中に拡散された「過剰流動性（紙くず同然のドル紙幣）」を回収し、国際金融共産勢力（以下、国金勢力）の力を削ぐことにあります。
国金勢力はこれまで、大量のドル紙幣をバラまき、過剰消費⇒過剰生産⇒過剰人口のサイクルを回し、金融による“人類の奴隷化”＝世界支配を行ってきました。 しかし、このままでは食料、資源は枯渇し、環境汚染や森林破壊、二酸化炭素の大量排出による温暖化によって地球人類は絶滅してしまいます。
そこで世界國體（＝世界王室連合、以下、國體勢力）は過剰なドルの回収を始めたことは、これまで私が何度も述べてきました。これも、「ドローンなどのデジタル兵器や核ミサイルなどの最終兵器の無力化」と「人類社会のフリーエネルギー化」を第一の目標とする「HAARP計画」の一環です。 そして「ベーシックインカム（最低生活保障制度＝半社会主義）」と、それを財源的に可能にする「クーポン通貨（逆金利デジタル通貨）」の発行を、スマホへのデジタル給与振りこみなどで実験的に始めていますが、新型コロナ（コロナ計画）が収まらないのも、これらが未だ定着していないからです。
「ベーシックインカム反対論者」の最大の根拠は財源問題ですが、確かに、今の金融制度を前提にする限り、モノの生産量を一定にしたままで、「ベーシックインカム」に必要な大量の通貨を発行すれば“スーパーインフレ”に突入し、世界経済は破綻します。
しかし、「クーポン通貨」では、最終消費に使われた以降は通貨はその役割を終え、無価値となるわけですからインフレの問題は起こらず、また、その蓄積による資産格差も起きません。「クーポン通貨」はモノの生産量に見合うだけ発行され、モノが消費されれば通貨も消滅するという仕組みです。
一方、現在進んでいるインフレ策は、買ったドルで米国債を買い（買わざるを得ず）、その後インフレを進めることで借金を実質的に“チャラ”にし、これまで使われてきた「金融通貨」を消滅させる政策です。
もう一つ、「ベーシックインカム反対論者」、とくに自由主義信奉者が根拠としているのは「人々からモチベーションを奪う」ということですが、これからは「AⅠロボット」や「量子コンピュータ」が人間がやってきた仕事の大部分を担うこととなり、人々にやる気があろうがなかろうが関係なく、杞憂に過ぎません。また、贅沢をしたい者にはそれが可能な範囲での自由を与え（半自由主義）、一定程度までの現物資産の所有は認めます。
なお、「人口爆発問題」について一言いえば、従えば、人口急増中の発展途上国を中心に、先進国の財政支援で「一人っ子政策」を導入し、大学卒業までの養育費や教育費を国が負担するなど、１００年計画での緩やかな人口抑制策を推進することが望ましいでしょう。
そして、世界の枠組みは大きく変わり、「東ユーラシア共栄圏（オーストラリア含む）」と「西ユーラシア共栄圏（アフリカ含む）」と「南北アメリカ共栄圏」に落ち着きます。世界の火薬庫と言われてきたパレスチナ問題も、南北朝鮮統一と南満州編入を前提にした、北満州へのイスラエルの移転によって楔が撃ち込まれることとなります（第二次河豚計画）。
ただ、これら一連の計画（國體経略）が挫折した場合に備え、一部の国では月や火星への移住計画を急ピッチで進めています。米国や中国がＣＯＰ（国連気候変動枠組条約締約国会議）に参加しないのもこのためです。
もちろん、日本もオリンパス製の高性能レンズを搭載した「かぐや」が、月内部に巨大な居住可能な空間があることを発見しており、水素（水）の発見とともに、「量子テレポーテーション」のテクノロジーを使った独自の移住計画を進めています（第二次ＨＡＡＲＰ計画）。
ただ、移住できるのは新しい人類に相応しい、良質な遺伝子を持った者に限られ、戦争であれ、政治闘争であれ、争いを止められない性向の人間、金儲けや物への執着が強すぎる人間はふるいに掛けられます。以上、全体の計画はすでに１万年以上前から、「カタカムナ文書」に書かれており、これらを総称して「カタカムナ計画」といいます。
ところで、ウクライナ戦争がどういう決着になるかのシナリオは状況次第で変化するので、例えば、核兵器の使用などについてはまだ何とも言えません。が、ロシアといっても、プーチン（ロマノフ王朝の末裔）とそれ以外のほとんど(共産主義者)では“同床異夢”で、國體論的視点でいえば、プーチンはあえて負ける戦争をし、その後の新しい世界秩序の構築に貢献した第二次大戦中のヒトラー、あるいは山本五十六と同じ役割も演じているのです。
ロシアは、偽装死してイラン、ないし中米に亡命するプーチンの亡き後、極右の民間軍事会社ワグネル創始者プリゴジン氏らが一時的に実権を握り、西欧の人口密集地帯への核攻撃などを行う可能性があります。が、いずれにせよ早晩、今回の“自爆テロ”的な負け戦により崩壊します。ちなみに、ワグネルの傭兵の主力は元日本軍（関東軍、朝鮮派遣軍）の兵士を父兄に持つ戦闘員で、また、穀物や樺太からの一部船舶による輸入再開は、実は“國體黄金”の返還です。
一方、国内では、電通支配下のマスコミ（国際金融共産勢力）による連日にわたる旧統一教会（以下、統一教会＝國體勢力）関連報道が繰り返され、岸田自民党政権への揺さぶりが続いています。
国金勢力は、単に欧米の国際金融勢力と繋がっているだけでなく、中核派など“筋金入り”の国内極左勢力を介して「FSB（ロシア連邦保安庁）＝実質的にはソ連」とも繋がっていることを私は掴んでおり、この勢いで自民党政権を打倒し、国防力の増強、憲法改正の阻止し、反日国家の日本侵攻を容易にする地ならしを企図しています。
ただ、仮に自民党政権が倒れたとしても、次に予想される野党連合政権の中核は、日本財団（笹川財団）がバックにつく日本維新の会と国民民主党（國體勢力）がキャスティングボードを握っており、現自民党政権と政策的に大きく異なることはありません。
ちなみに、立憲民主党の泉代表も、そして歴代の日本共産党の委員長も國體側が送り込んだ間諜（スパイ）であり、その影響力は連合赤軍「重信房子（國體派のドンだった四元義弘の娘の國體工作員であるため釈放）」のような極左勢力の中にも浸透し、中核派の内部にも複数潜入しており、情報リークに協力してくれています。
その中でも、目下、我が国にとって最大の関心事は、今後確実に起こる極東”やらせ戦争（台湾進攻、半島有事）”、大災害などに乗じ、彼ら日本極左によって引き起こされる原発テロなどの国内テロにより、諸外国の我が国への侵攻を日本国内から支援する動きです。そのため、彼ら過激派分子の居所はもちろん、通信、通話記録などを監視し、いち早く動きを察知、「破壊活動防止法」や「外観誘致罪」「内乱予備罪」などで検挙、時には“痕跡を残さない形での”駆除”も実行します。
一般に戦闘においては、ウクライナ戦争を見るまでもなくサイバー戦においても、「攻撃すれば、その能力と居場所を特定され反撃に遭う」これが常識なので、プロの政府機関だったら絶対にアクセスの痕跡を残しません。にもかかわらず、未だ政治的二項対立の執着から抜け出せず、どうでもいいイタズラで自己満足している連中（主に女）はすでに頭が“イカレ”ているか“アホ”でしかなく（嘲笑）、「そんなことやっている場合じゃないぞ」「真剣に地球生態系と人類の生存について考えろ」と言ってやりたいです。
いずれにせよ、心ある皆さんに置かれましては、過激派分子に限らず、身近にいる“電通関係者”や“中核派関係者（れいわ新選組支持者や在特会婦人部隊）”などにはくれぐれも注意されんことを期待します（在特会自体は統一教会幹部・瀬戸弘幸氏が実権掌握の國體勢力）。
ちなみに、中国（中華人民共和国）と北朝鮮（朝鮮民主主義人民共和国）は、いずれも日本國體が日本をロシアの脅威から守るために作った“緩衝地帯”ともいうべき國體国家であって、国際共産主義国でないことは、私がこれまで幾度となく述べてきたことを記憶されておられる方にとっては、さほど理解に苦しむ話ではないはずです。
北朝鮮のミサイル発射も核開発も日本の資金と技術で行われていることで、中国の今日の経済発展も、「日航１２３便撃墜事件」とそれに続く「よど号事件」によって持ち込まれた國體資金が原資になっており、台湾や韓国への軍事的圧力の強化も、日本国民の国防意識や改憲世論を高めるための國體工作なのです。
一方、東京五輪を巡る汚職によって元電通専務取締役・最高顧問・高橋治之らが逮捕されたうえ（氷山の一角）、さらに、戦後長い間“絶対的聖域”とされてきた電通本社に東京地検特捜部の家宅捜索、公正取引委員会の家宅捜索が入るなど、国金勢力の最大のアジト「電通」解体への國體工作も激しさを増し、統一教会（國體勢力）と電通（国際金融共産勢力）の全面戦争が続いてきました。
ただそれも、ようやく「旧統一教会被害者救済法」なるものの成立の目途が立ったことから転機を迎え、電通解体による「電通式中抜きビジネスモデル」の崩壊、そしてテレビ放映権の自由競争入札制への移行（電波オークションの実現）によって、これまでのようなマスコミによる偏った情報操作と歪んだ世論形成、そしてその政治的影響力も大幅に減弱することでしょう。例えば、國體企業であるソフトバンクや楽天、ソニーなどがテレビ業界への参入に乗り気です。
ところで、ここで「安倍晋三元総理暗殺事件」の真相について触れることとします。
私と安倍氏が疎遠になった理由は、私がロシアへの過度の信頼の危険性を指摘したことと、電通の危険性を指摘したことが安倍氏の気に触れたからです。
私は、”ネトウヨ”レベルの青山繁晴氏や国金勢力の影響下にある藤井厳喜氏ら「虎ノ門ニュース」の常連組（須田慎一郎氏や武田邦彦氏などはまともだが、國體論などの深相は知らないし、虎ノ門ニュースの経営者の怪しい背景をつかんでいる）などとは違って直言居士で、相手がだれであろうと必要な諫言に躊躇しない人間です。
とくに、フリーメイソンや青幇、洪門などの中華系秘密結社などを含む世界最大の情報機関とかかわり、國體工作の中心人物となった今日では、ほとんどの情報を握りうる立場にあり、それに基づき発言、行動することを使命と感じ、決して節を曲げません。
まあ、結果的にはこれが災いしたのですが、安倍氏が私の諫言を受け入れておれば凶弾に倒れることはなかったと思われます。
それにしても、現在の自民党にはもはや時代を担いうる人材が見当たらず、電通傘下のマスコミによる統一教会攻撃に対してはまったく抵抗できないていたらくに思えます。ビジネスをやるわけではない宗教団体にとって、寄付やお布施、献金の類は組織を支える重要な行為の一環であり、どこの宗派宗門でも多かれ少なかれやっているれっきとして宗教活動の核心のはずです。これに規制を設けるなどは極端な場合をの造いて宗教への介入、干渉であって憲法二十条違反です。この程度のことも反論できない今の政治家の無能さには呆れるばかりです。
まあ、それはさておき、安倍元総理暗殺の真相に迫ると、犯人は、第一義的に言えば国金勢力で、J・F・ケネディ暗殺の犯人にされたオズワルドにも使われた個人照射型電磁波兵器”MKウルトラ”によって長期間洗脳された元自衛官の狙撃犯、そして、東京オリンピックにまつわる疑惑を喋られては困る電通、殺される数か月前に安倍氏が「国債発行の日銀引き受けは必ずしも悪いものではない」と、「ベーシックインカム」に道を開きかねない発言をしたことに危機感を覚え、自らの影響力低下を恐れた財務省、そして、日本の国防力強化を恐れたロシア共産党（FSB)とその在日末端機関によるものであることは、大体の皆さんには推測の付くことでしょう。
しかし、最大の謎は、なぜ國體が安倍氏を守らなかったのか？否、国金勢力の暗殺計画を事前に知りつつ、護衛を引かせこれを黙認したのか？です。
その理由は、電通、とくに安倍氏と高橋治之（太平洋のリゾート王と呼ばれ、同じく口封じで暗殺された弟の故高橋治則含む）が深い関係にあったことにあります。ＩＯＣやＦＩＦＡを巨大利権組織に育て上げた高橋氏は、ＪＯＣ役員就任を安倍氏から依頼されたとき、「必ず逮捕されるから嫌だ」断ったそうですが、安倍氏が「私がいる限り身柄は守る」と確約し、これを信じて高橋氏は理事就任を引き受けたと証言しているそうです。
この高橋氏と安倍氏の関係について世間では、安倍家と高橋家の接近は安倍晋太郎氏の時からと言われていますが、これは皮相的な見方です。安倍家と高橋家の関係は、約八百年前に安倍季任（あべすえとう）が肥前国（現佐賀県）・松浦水軍の棟梁となった時代にまで遡り、この時、高橋氏の祖先は安倍季任の側近となります。そして平家方に与したことから、平家滅亡後、天下人・頼朝に睨まれ迫害を恐れたため、祖先が長髄彦と安日彦の兄弟関係にある我が家を頼って長門国大津郡日置村（現現山口県長門市日置町・油谷町）に落ちたというのが正解です。実際、我が家と安倍家以外に高橋家も存在し、我が家とは長年のライバル関係にあります。
このように、安倍家と高橋家は密接な関係にあり、その高橋治之が実権を握る電通を解体に追い込むことが、目下、日本國體最大の目標となっています。が、安倍晋三氏が政界の重鎮として影響力を持ち続ける限り、捜査機関の捜査に圧力をかけ、妨害してくることは必定とみられ、國體にとっても安倍氏の存在が”邪魔”になったことが、国金勢力により安倍暗殺を黙認した理由です。
この構図は、いわば先の大戦において、山本五十六ら一部の海軍首脳が真珠湾攻撃を仕掛け、米国を敵に回すことで「秋丸機関報告書（日独枢軸国必勝計画書）｝を破綻させ、日本を敗北に導くことを知るつつ、あえて日本のリセットのためにこれを黙認した昭和天皇の決断と同類のものといえるのです。
もう一つ、暗殺当日において重要なポイントとなる、「何時、何処で、何時から、何をする」という政治家にとって最大の機密事項を事件前に電通側に漏らした人物がいますが、私は、この点に関しては「墓石の下に持っていく」つもりであり、公開は控えます。
ただ、これはすべての人に当てはまり、教訓となることなので一言だけ述べておきます。「最も信頼している人間が、（当人が意識しているいないに関わらず）最も危険である」と。
