最近、延世大、高麗大など大学街で不正行為事例が相次いで確認され、浮上した「人工知能(AI)カンニング」は教育界の最も大きな悩みの種だ。 各大学は教授陣に独自のAIガイドラインを提供するが、教授たちは明確な証拠がなければ学生に逆に告訴される恐れがあるという憂慮に処罰を憚っている。
19日、毎日経済取材によれば、ソウル所在大学に勤めるA教授は昨年受講生が試験途中にAIを使用した情況を確認した。 該当教授は学生の便宜のためにパソコンを利用した非対面試験を受けることにしたが、AIはもちろんインターネット使用を禁止しただけに公正性のために厳罰を決心した。
しかし、A教授は結局、周辺教授たちの引き止めで懲戒をあきらめた。 試験途中にAIを使用する姿、接続記録など確実な証拠がなければ、学生側から逆に告訴される可能性があるという助言を受けたためだ。 A教授は「法的手続きを踏むことになれば、難しい部分があまりにも多く、適当な水準の不利益だけを与えた」と明らかにした。
延世大学で触発された「600人大型講義不正行為」論難も該当教授が試験中に不正行為を認知し、「今週までに自首する学生たちに限り中間試験成績だけ0点処理する」という公示を上げたことから始まった。
該当教授は独自開発プログラムを利用して助教らと共に600人の学生の映像をいちいち確認し、約50人の疑い行動(瞳の方向など)を捕捉したと伝えられた。 このうち40人は不正行為を自白し、残りの10人は教授陣と面談しながら疎明手続きを踏んでいる。 だが、言論報道が続くと大学コミュニティでは「今自首すればバカ」という嘲弄混じりの文が続いた。
学生たちのこのようなモラルハザードは各種AIプログラムの商用化が「AI倫理基準」の確立より先んじたためだという指摘が出ている。 ソウル大学大学院生のチョン某氏は「大学でも課題作成時にAI使用を許容する傾向」として「熱心に勉強してもチャットGPTを書いた学生が点数をよりよく受ければ、使わない方が結局損ではないか」と問い返した。
延世大学は教授陣にターンイットイン、コピーキラーなどAI活用を判別できるプログラムを案内している。 しかし、該当プログラムの正確度が100%ではないという指摘が出て、プログラムの使用は遅々として進まない。
結局、オフライン試験を原則とするものの、非対面試験が避けられない場合、大企業で活用するリアルタイム受験者行動モニタリング·遠隔保安プログラムなどを導入し不正行為を事前に遮断しなければならないという意見が提起されている。
不正行為摘発時には「一罰百戒」が必要だという指摘も出ている。 軽い処罰だけが出れば結局、次の試験でも不正行為が繰り返されるしかないためだ。
成均館大学校教育学科のヤン·ジョンホ教授は「大学ではAI盗作プログラムを活用して不正行為をろ過するが、完璧に検証することは不可能だ」として「結局、不正行為が摘発される場合、懲戒を強化する一方、学生たちがAIに過度に依存しないよう倫理教育指針を作るなど学校側の積極的な努力も必要だ」と明らかにした。
