『ニューヨークタイムズ』『CNN』『ザ・タイムズ』『BBC』…ロシア情報で信憑性が低いのはどこ？ウクライナ侵攻で露呈したメディアの信頼度

　ロシアのウクライナ侵攻以降、世界の主要メディアは一斉に報道合戦を繰り広げてきたが、誤報や偏向報道が少なくない。その中には、名門メディアと言われる報道機関の名も…。ロシア情勢に詳しい軍事評論家2人が、報道の裏側を明かす。※本稿は、小泉 悠、黒井文太郎『国際情勢を読み解く技術』（宝島社）の一部を抜粋・編集したものです。

●　気になるロシアの動向は 意外にも官製メディアに掲載

　――ロシアの弾薬の生産や備蓄の量などは、外部から読めるのか？

　小泉悠（以下、小泉）：それは難しいです。弾薬の生産工場はわかっているのですが、工場は衛星で上空から見ただけではなんともわかりません。

　弾薬生産能力というのは、各国の軍の研究機関が出している見積もりの数字がいちばん参考になって、たとえば450万発という最大推定値は、2023年にエストニア国防省が出した数字です。他にもイギリスのRUSIや米国のRAND（ランド研究所）など、さまざまな組織がそういった見積もりを出していて、だいたい300万〜450万発になります。

　黒井文太郎（以下、黒井）：ロシア軍の内部の情報については、私も欧米の研究機関のレポートを参考にします。ただ、それも分量が多いので、つい欧米主要メディアがニュースとして引用する、注目されるレポートばかりを参考にしてしまうのですが、より厳密に分析するには、さらに多くの情報源に当たる必要があって、その作業はかなり膨大になります。

　小泉：私は自分の専門分野ですので、ロシアの情報源を細かく見るようにしています。ロシアの情報源といっても、フェイク情報ばかりではありません。ロシア軍の動向を分析するために有効な情報などは、ほとんどロシア側の情報源にあります。

　まずはロシア軍の新聞『赤い星』です。これを毎日見ておくのが私は基本だと思います。さらに、ロシア国防省のサイトも実によくできています。ロシア国防省サイトのニュース欄が、非常に細かい部隊の訓練などまで毎日何十件も掲載していて、これを見るだけでロシア軍の行動はかなりわかります。

　軍のテレビ放送・ズヴェズダも気合いが入っています。こうした官製メディアによる情報アピールというのは、ソ連時代、あるいはエリツィン時代にはほぼなかったのですが、プーチン政権になってからだいぶ変わりました。

　それと、ロシアは地方紙が多いんです。もともとはスターリンの方針ですね。そうした地方紙に興味深い情報がよく掲載されています。かつては紙の新聞しかなかったのでチェックするのが困難でしたが、今はメッセージアプリ・テレグラムで見られますね。

●　真偽不明のSNSアカウントを ニュースとして引用する欧米メディア

　黒井：公式の情報源も重要ですが、そうでない情報源、つまり商業メディアやネットのサイトも重要です。

　しかし、そうした情報源の場合、とにかく膨大に誤情報があります。シンプルに誤認識の場合もあれば、最初からテキトーに煽っているだけのもの、さらには計算して誘導しようしているケースもかなり見られます。

　なかでも評価に手を焼くのが、ロシア語圏でいちばん出回っているテレグラムですね。あそこで情報発信しているアカウントもいろいろで、後で検証すると、それなりに当たっている場合と全然当たっていない場合があります。当たっていない場合のほうがずっと多いですが、なかには使える情報もあるので、頭から無視もできないわけです。他にもさまざまなSNS、特にYouTubeにも実に多種類のアカウントがあります。

　こうした怪しい情報源がいくつもありますが、たとえば、米国の『ニューズウィーク』をはじめ多くのメディアが「これはすごい情報源だ」と評価していたアカウントに、SVR将軍と名乗るアカウントがあります。

　ロシア情報機関の関係者と自称して、まるで見てきたようにプーチン政権中枢部の内幕を語る。「ゲラシモフ（編集部注/ワレリー・ワシリエヴィチ・ゲラシモフ。ロシア連邦軍参謀総長兼第一国防次官）が癇癪を起こして幹部会議で暴れた」みたいな話です。

　話のほとんどがインチキで、私は最初から胡散臭いだけじゃないかと思っていたのですが、けっこう欧米のメディアに引用されています。

　小泉：SVR将軍だけでなくて、多いですよね、あの手のアカウントは。

●　キャッチーなネタこそ 裏づけ作業が必要になる

　黒井：今でも怪しいテレグラムの正体不明のアカウントを基にした報道があります。多いのは、イギリスのメディア発の報道ですね。日本では「イギリスで報じられた」ということで孫引き報道されることが多いのですが、あれも誤報が多いので注意が必要です。

　小泉：テレグラムもメディアも「何がどういう根拠で書かれているか」ですよね。どのソースでも、まず自分が持っているバックグラウンド情報に照らして、それがあり得そうなのかどうなのか、という判断をしなければならないです。

　黒井：「これは面白い！」と目を惹くキャッチーなネタ、「本当だったらこれはすごいぞ」というようなネタは、いったん保留して、その情報の根拠をクロスチェックする作業が不可欠だと思います。

　小泉：最初からあからさまなフェイクとわかるものも多いですが、微妙な情報も日々出てきます。仮説のひとつとしては、べつに最初から排除することはないですが、そのまま信用はできないですね。

●　一見変哲のないニュースでも 専門家の目にはお宝に映る

　――ロシア・メディア、ウクライナ・メディアの読み方での注意点は？

　小泉：ロシアのメディアはロシア当局に統制されているので信用できない、と言われるのですが、さまざまなケースがあります。

　たとえば、プーチンの権力周りの情報は、もう自由には報じられないのは間違いない。他方で、政府がメディアを全部統制できているかというと、そうでもない。今でもロシアのメディアを丹念に読んでいけば、いろいろなことがわかります。

　それと、仮に政府が統制している情報であっても、定点観測するとわかることも多い。言葉使いの変化とか、誰が登場して誰が登場しないとか、そういったことから、いろいろ読めることはあります。

　黒井：情報の材料ですよね。誘導しようとしている論調をそのまま鵜呑みにしないことは言うまでもありませんが、そこから読み取れることもあるということです。

　また、ロシア人のジャーナリストが国外に脱出して、バルト三国あたりを拠点に活動しているメディアがあります。メデューサやiStoriesなど複数ありますが、彼らはたしかにロシア国内にまださまざまな情報源を持っていますから、絶対に要チェックなメディアです。

　ただし、ことクレムリン内の政治情報などは誤報も非常に多いですね。

　でも、そんな裏取りされていない未確認情報が、欧米のメディアにもよく引用されるのです。それで結果的には誤報も多くなります。権力中枢の内幕情報などは、スクープが出てきても、1社独占なら自分はいったん保留します。

　ただ、ベリングキャット（オランダに本拠を置く調査報道機関）と協力しているインサイダーという独立系メディアがあって、ここは要チェックです。オープンソース（公開情報）を活用していると言ってますが、通話記録とか細かい情報をよく調べています。背景がよくわからないのですが。通常の公開情報収集だけとは思えない情報をときどき出してきます。

●　イギリスの報道には 政府の策略が紛れ込む!?

　小泉：BBCとメディアゾーナ（編集部注/ロシアの独立系ニュースサイト）のロシア側の死者数カウントなども、背景は不明ですよね。イギリスは諜報大国なので、彼らが出してくる情報も無批判には受け取れない。

　黒井：イギリス当局の関与が疑われるメディア情報は、きわめて政治的なんですよね。私には前々から書いてきた仮説があります。「イギリスは米国と示し合わせて、あえてロシア側に不利になる情報を出してメディア工作しているのではないか」という仮説です。

　イギリスのメディア各社は、ウクライナの情報当局と協力している形跡もときにあるのですが、とにかくロシア側を攻撃するような内容の記事を出すことが非常に多い。

　しかし、顕著な傾向として、米国の主要メディアはその点、おとなしいですね。いちばんのネタ元はホワイトハウスであり、NSC（国家安全保障会議）でありCIAであり、なわけですが、おそらくそういった組織がロシア側を煽動するような未確認情報をあまり出さない。慎重なのです。

　実際、そうした米当局筋発信情報に強い『ニューヨークタイムズ』とか『ワシントンポスト』などの報道が、ウクライナ侵攻に関しては圧倒的に信憑性が高い。CNNなどもそうですね。

　対してイギリスは、もちろん『デイリーメール』のようなタブロイド紙は煽動的な記事を掲載するのが常なのですが、特に侵攻初期に高級紙の『ザ・タイムズ』が単独スクープを量産しました。けれども飛ばし記事も少なくなかった。

　『ザ・タイムズ』は世界最古の高級紙ですので、世界中のメディア、日本のメディアもそうですが、「英紙が報道した」からと、引用報道するわけです。けれども、飛ばし記事が多い。『ザ・タイムズ』ほどでもないですが、英紙の『デイリー・テレグラフ』などにも怪しい記事はあります。

　あと、『フィナンシャル・タイムズ』もときどきクレムリン情報などロシア内部の暴露情報を単独スクープするのですが、信憑性がきわめて怪しい不確かな情報がよくあります。