慶應医学部の教授が「コメを食うとバカになる」と主張し日本人の食生活が激変…日本を弱体化させるためにGHQが断行した「洗脳」の実態

2024年に端を発した「令和の米騒動」。2025年までのわずか1年でコメの価格は6割以上暴騰した。政策対応は刻々と打ち出されているものの、先行きはなお不透明――日本人の主食であるコメを「買えるかどうか」を気にしながら節約を強いられる日々が続いている。

農業は国防そのものだ。世界の供給網が揺らげば、四方を海に囲まれた島国・日本は一気に脆弱になる。国難を乗り切るためにもっとも大切なのが「食料安全保障」なのだ！

コメが買えない、高い、この異常事態をどう乗り切るのか？そして、この未曾有の危機の裏側には何があるのか…。この国の食料問題の「暗部」と闘い続ける東大教授・鈴木宣弘の告発と提言の書『もうコメは食えなくなるのか』より一部抜粋・再編集してお届けする。

『もうコメは食えなくなるのか』連載第7回

『「減反政策」と「過酷な労働環境」がもたらした慢性的な“コメ不足”…苦労しても利益の出ない悲惨な米農家の実態』より続く。

政府が減反政策を始めたワケ

なぜ日本は減反政策に踏み切ったのだろう。その大本はアメリカの占領政策にまでさかのぼる。

GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）の日本占領政策の狙いは、日本農業を弱体化させて食料自給率を低下させ、

（1） 日本をアメリカの余剰農産物の処分場とすること、

（2） それによって日本人を支配し、

（3） アメリカに歯向かえるような強国にさせないこと、

であったとされる。

そのためには、日本人がコメの代わりにアメリカ産小麦に依存するようにさせる、「洗脳」ともいうべき政策が行われた。