テレビ朝日系「羽鳥慎一モーニングショー」（月～金曜・午前８時）は３０日、高市早苗首相が投資を促すニセ動画がネット上に拡散し自民党や警察庁が投資詐欺にあう可能性があるとして注意を呼びかけていることを報じた。
フェイク動画についてコメンテーターを務める元テレビ朝日社員の玉川徹氏は「こういうふうなものがドンドン広がっていくと、本当にネットだけで情報を得ている人は、大きなリスクを抱えているっていうふうなことになると思うんです」と指摘した。
続けて「我々、テレビにいて。例えばテレビとか新聞とかがオールドメディアと言われてて、信頼できない…ネットの中にこそ真実があるんだというふうなことをうそぶいている方、いっぱいいらっしゃるんだけど」とし「例えばテレビでも何か間違えがあった場合には訂正放送っていうのをしなきゃいけなくて。だから我々は、間違ったら必ずそれに対する責任を取らされるんですよね」と伝えた。
その上で「ところが、このネットの世界にある情報っていうのは間違っているものを流したからといって…それが、例えば名誉毀損（きそん）とかそういうふうなことであれば別ですけど…そうじゃない限りは、自らそれを訂正するような仕組みってないですよね」とした。
続けて「法的にそれを訂正させるような仕組みも今ないです。っていうふうなことで言うと、本当にネットだけで、オールドメディア信じられない、ネットが真実だっていう人たちが、もしかしたら、あなたダマされてませんか？と、言った時に、よくリテラシーが大事だって話をするんだけど、リテラシーの高い人だけじゃないですから。当然ながらダマされてそのままの人だっていっぱいいる。削除したって、削除する前にだまされた人は大きな影響を受けるわけです」とコメントした。
そして「だから、逆に言うとネットの世界が規制が難しいんであれば、実は振り返って我々、オールドメディア…オールドメディアが何とか信頼性を保てるようなものに変わっていって、最終的にそこを頼ってもらうようなメディアになっていかない限り、こちらも生き残っていけないし、社会のためにもならないというふうに…自戒を込めて言いたいと思います」と明かしていた。
