三機工業
優れた省エネ技術と多角的経営を支える「人」に強み
「信頼」を培う超長期ビジョン
次の100年も選ばれる企業へ
三機工業は1925年、関東大震災の復興を使命に旧・「三」井物産の「機」械部を母体として誕生した。大規模建築物の空調設備の設計・施工管理を主な事業領域に、今年創立100周年を迎える。高度な省エネルギー技術の継承・社会実装と充実した人材育成の体制を土台に、その眼を次の100年に向ける。
三機工業 取締役 専務執行役員 建築設備事業本部長 新保順一氏
空調設備に対する要求事項は年々高度化している。例えば半導体製造や医療用など各種クリーンルームでは、空気中汚染物質の基準値以下への抑制に加え、温湿度、気流、圧力、微振動、電磁波、臭気などの管理が必要となる。他にもデータセンターや植物工場など、新たな建造物が登場すると、空調にも新たな要求が生じる。目的や立地条件などに合わせた柔軟な設計・施工が求められる。省エネルギー・省コストへのニーズに加え、顧客のカーボンニュートラルへのニーズにも対応していく。
もう一つの課題が2024年に改正された労働基準法への対応だ。建設現場での残業時間管理が厳格化された一方、現場で働く作業員は減少の一途。三機工業 取締役 専務執行役員 建築設備事業本部長の新保順一氏は「空調関連の施工は複雑で難易度が高い。これを少人数かつより短時間で遂行するには、従来通りの方法ではうまくいきません」と説明する。
省エネ技術と建設DXで
脱炭素社会の実現を後押し
三機工業は創業から100年の間、技術力を磨いてきた。特に強みを持つのが省エネ技術だ。長年にわたりエネルギー効率の研究を重ね、熱回収システムや熱源リアルタイム最適化システム、省エネ型空調制御、雪冷房システムなど、多様な省エネソリューションを提供する。
「2022年度、新たに2050年までの超長期ビジョン『選ばれ続ける三機へ！』を策定しました。その達成にはサステナビリティー社会に向けた貢献が欠かせず、当社の省エネ技術がお客さまのカーボンニュートラル実現に寄与すると考えています」（新保氏）
同社の強みの一つに、工場などの産業空調と一般オフィスなどのビル空調の両方をバランスよく手掛ける点が挙げられる。多角的経営を進め、給排水衛生設備や防災設備、電気設備や中央監視・自動制御システムなど周辺領域も幅広くカバー。顧客は一括で業務を任せられる。
自動風量計測ロボット
従来は人が行ってきた、空調設備工事における風量計測を自動で行うロボットを開発。作業工数を約75％削減できた
また、「空調・衛生・電気」の建築設備だけでなく、搬送システムや上下水処理施設などプラント設備も長きにわたり事業展開しており、総合エンジニアリング力で、顧客に寄り添うトータルソリューションを提供。目先の利益だけでない、「信頼」の醸成に重きを置いてきたからこその100周年といえる。
次の100年も選ばれ続けるために。現代の課題に取り組むべく、様々な施策を進める。採用難は同社も変わらない。人手不足対策と働き方改革に着手した。
現場とオフィスの業務分担を見直し、見積もりや図面作成などの業務をオフィス側にも振り分けて現場の負荷を軽減。現場で行ってきた建設資材の組み立て作業をあらかじめ工場で行う「オフサイト施工」にも取り組む。
建設DXとしてロボット活用も進む。同社が得意な搬送システムの技術を建設現場に応用し、施主に引き渡す前に必要な、ビル設備の検査業務をロボットで自動化した。
ロボットがCADデータを読み取って自律的に移動し、吹き出し口の風量や温度調整の状況を検査する。夜間に検査可能なのはロボットだからこそだ。従業員は肉体的負担が大きい業務や、単調かつ膨大な検査作業から解放され、人にしかできない業務に集中できる。
大規模研究・研修拠点を設立
100年後の技術継承へ余念なし
全社的な情報共有も進めている。個人や部門内に閉じていた技術や知見をデジタル化により全社的なナレッジとして活用する体制を構築。その中核を担うのが、研究開発と研修の拠点「三機テクノセンター（STC）」だ。技術革新に合わせてブラッシュアップしながら、蓄積した技術を継承し続けている。STC内のR＆Dセンターや設計本部は、豊富な知識を備えた技術者集団として、新技術の開発を進めるとともに全国の現場から日々集まる困りごとを解決。その内容は全社にシンクタンクとして活用される。
STCには研修所としての顔もある。同時に100人以上が宿泊可能で、研修エリアには施工現場を模したモックアップを設置。実際に身体を動かしながら実機による研修を受けることで、座学だけでは得にくい実践的な技術・技能・安全意識などが効率的に身に付く。
約2000m²の大空間に「技術・技能エリア」と「安全体感エリア」を構築。写真は実機を使った衛生設備の技術教育研修（左）と、VRを使った安全教育研修（右）の様子
充実した研修体制の根底には、三井グループの一員として掲げてきた「人の三井」の理念があると新保氏は語る。
「当社は100年の間、人材育成を重視する理念を受け継いできました。入社時から基礎研修、現場研修と定期的に同期が集まり、学び磨く場をつくっています。STCの研修施設は業界最大級の規模と自負しています。また、重要なステークホルダーの一員である協力会社にも積極的に開放するほか、お客さまや自治体などからも研修に使いたいとお話を頂き、年間20～30件は受け入れています」
2050年までの超長期ビジョンを具現化するため、自社に加え協力会社の技能者一人ひとりに至るまで取り組みへの理解醸成を進めている。「お客さまも協力会社も一緒になって、カーボンニュートラル社会の実現を目指します」（新保氏）。次の100年を見据える三機工業の視座は高い。
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