#はじめに

今日はヤン氏のお話#2です。

#1を読んでいただけるとわかりやすいので、
もし可能でしたらそちらも読んでいただけると助かります。
#1、有料記事になっておりますが、
もしつまらないと思ったら返金してくださって構いません。

前回同様ですが、

・公共の利害に関する事実であること
・専ら公益を図る目的であること
・事実の真実性に基づくものであること

したがって、
名誉毀損の意図は一切なく、
表現の自由の範囲で記したものです。
全ては私のような被害者を一人でも減らしたい一心で書いております。

加えて、警察の指導もあり、
まだ話せない事もありますが、
順々にお話をしていこうと思います。
内容が多岐に渡る事をお許し下さい。

それから、警察というものは本当に動きません。
前記事等でも書いていますが、

ある人が窃盗を５件やったとします。
警察にその５件を相談に行っても、
その５件を全て立件するわけではありません。
その中で証拠が完全になるもの１件しか立件してくれません。
それすら時間がかかり１年２年かかるのがザラです。

今回お話するものは刑事事件では立件出来ないものです。
仮に民事裁判で争ったとしても、
弁護士費用と相手から取れる慰謝料を考えたらおそらくマイナスです。
会社の経営を第一に考えると、
警察と裁判にばかり関わっている事にプラスがないため、
泣き寝入りをしている事が多いのです。

それから今回のお話は前回よりも重たいものです。

ではお話を開始します。