〈パの経営改善策(2)〉球団・球場の経営一体化
かつては各球団とも、「球場使用料問題」が悩みのタネとなっていた。2004年の球界再編で消滅した「大阪近鉄バファローズ」も、本拠地移転後に大阪ドームに支払っていた年間10億円の使用料が、経営を悪化させる要因にもなった。
パ・リーグでは、ソフトバンクが約870億円を投じて投資会社から「みずほPayPayドーム福岡」（福岡ドーム）を買収。年間約50億円の使用料を削減した。また日本ハムは自前の球場「エスコンフィールドHOKKAIDO」を中心に、グルメやアクティビティを楽しめる「ボールパーク」全体で収益を取っている。
みずほPayPayドーム福岡（筆者撮影）ロッテ・楽天は地元自治体が、西武は親会社の西武鉄道が球場を保有し、球団が管理者を受託、使用料を削減している。オリックスも大阪ドームを買収したため、実質的に自前だ。
いずれの球団も球界再編後に動きがあり、さらにパ・リーグの各地の球場はネーミングライツ（命名権）で、プラスの収入を得ている。「大阪近鉄バファローズ」消滅の一因となった「球場使用料問題」から、各球団ならびに親会社が学んだ結果と言えるだろう。
