東のさる球団の“さるお方”が迫った「球界再編」
■〈消滅要因(4)〉経営改善・譲渡を阻んだ人物の存在
近鉄バファローズならびに近鉄本体は、球団の危機的状況に対策を打つべく、早くから「アイフル（金融事業者）との共同経営」「命名権売却（ネーミング・ライツ）」などの実現に動いていた。
また最終年の2004年には堀江貴文社長率いる「株式会社ライブドア」（当時。現在の「LDH」）が球団買収に名乗りを挙げるなど、球団の周囲はにわかに騒がしくなる。
しかし、これらの動きにことごとく反対し、こまめに止めていたのが、当時の読売ジャイアンツ・渡邉恒雄オーナーだ。NPB（日本野球機構）を率いる立場ではないものの、1試合当たり億単位の額が動く「テレビ放映権料」を持つメディア側の立場も繋がり、12球団は「1強11弱」状態で意向のままに動かせてしまう。
photo by gettyimages「約36億円が動く」と言われたネーミングライツも「協約違反だ、けしからん」との一言で各球団が近鉄を止める立場に回ってしまい、永井充・元球団社長は当時のインタビューで「命名権の売却は協約に書いていない。規定がないのだから違反じゃありません」「（検討段階で反対されたことに）思想統制、ファッショですよ」（04年5月10日、日経ビジネス）とぼやくような状況であった。
その後起きた「球界再編」に関しては、後編記事『「パ・リーグ改革」真のMVPは“意外な人物”だった…！「我らのパシフィックリーグ」はいかにして守られたのか』で少しだけ言及するが、広く知られているため、そこまで触れない。
最終的に、近鉄バファローズは04年11月30日、おなじパ・リーグの「オリックス・ブルーウェーブ」運営会社に営業を譲渡。選手はオリックスと、新規参入で誕生した「東北楽天ゴールデンイーグルス」に分配され、運営会社（株式会社大阪バファローズ）は残務整理ののちに解散。ここに「大阪近鉄バファローズ」の歴史は幕を閉じた。
