科研費削減でノーベル賞後押し　諮問機関が「清貧」答申案 これは嘘ニュースです

　日本の科研費はこの２０年間ほぼ横ばいで、科研費を増額する他のＯＥＣＤ加盟国と比較すると相対的に右肩下がりが続く。その一方、自然科学分野で日本人のノーベル賞受賞者は急増。受賞者の多くが「資金難の中で研究を続けてきた」と語っていることから、会議は「清貧の精神が成果につながった」と結論づけた。

　答申案では、文部科学省に「清貧イノベーション推進室」を新設。研究資金を削ることでどこまで研究成果が向上するかを見極める実証事業を進める。具体案として、引用数の多い学術論文掲載を支援するため、実験施設への電気供給を週３日に制限する案や、ニュートリノ検出装置を１００円ショップの商品だけで作る案などを盛り込んだ。

　文化人や財界人を中心に１２人の委員で構成する同会議で、答申案をまとめた銭守議長は「ノーベル賞を獲得した世界的な発見は、日本の限られた資源と創意工夫から生まれた。これを制度化することで受賞を後押ししたい」と話す。

　ある財務省関係者も「科学立国と財政健全化の一挙両得が狙える」と、答申案を歓迎する。「研究予算を絞るほどノーベル賞受賞者が増えるというのはコペルニクス的転回。将来的には科研費ゼロも視野に入れたい」と述べた。