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「羽生結弦と懇意にしている記者もいたはず…」いまだに残る「様々なメディア媒体」発言に感じる疑問

「キモすぎ」で募集し…羽生結弦”離婚”で連盟に批判殺到の裏に4年前「中傷バイト事件」での無策ぶり

矛先は日本スケート連盟にも向けられている。

以前から羽生に対する誹謗中傷は度を越えており

「連盟は何の対策も講じなかった」

とファンたちはお怒りなのだ。

’19年4月には羽生のバッシング記事作成を募集するアルバイトが明るみになった。ネットで企業や個人が仕事を不特定多数に発注できるクラウドソーシングサイトを運営する会社で、【羽生選手 キモすぎ】で記事を書けるライターが募集されていた。

同社は事実関係を認め、求人募集の掲載を中止し

「『プライバシー権、肖像権、名誉、信用その他他人の権利を侵害し、損害を与える』ようなお仕事を禁止しており、今後も該当した場合は、即座に掲載を中断いたします」

との声明を発表した。

この時、日本スケート連盟は一部取材に対し

「SNS等で選手を誹謗中傷するような書込みがされることは非常に残念であり、これを助長するような動きがあるとすれば、連盟として、取り得る必要な措置を講じていきたいと考えております」

と答えていた。

しかし、“悲劇”は起きてしまった。

結婚を機に、羽生本人はもとより、Aさんやその家族にもネット上で誹謗中傷が起きた。冒頭の女性ファンは

「スケート連盟は’19年に“中傷バイト”の件があったのに、何をやってきたのか。口では対策を講じると言っていましたが、積極的に取り締まりに動いていたのか疑問です。

日本のフィギュア人気は彼が牽引してきたはずなのに……。プロに転向したら、もう“管轄外”ということなのでしょうか」

と声を上げる。

SNS社会となり誹謗中傷は社会問題となっている。

羽生のケースと共通しているのが、旧ジャニーズ事務所(SMILE-UP.)だ。つい先日には『ジャニーズ性加害問題当事者の会』のメンバーが、大阪市内の山中で亡くなっているのが発見された。同メンバーには誹謗中傷が寄せられていたという。

旧ジャニーズ事務所の東山紀之社長は故ジャニー喜多川氏の性加害に関する2度の記者会見で、性被害者に対する誹謗中傷をやめるよう訴えていた。

「それでもバッシングは収まるばかりか、ジャニーズ事務所が社名を変更したことで、さらに激しさを増していった。誹謗中傷対策は本当に難しく、今回で言えば、東山さんや当事者の会が『やめてください』と言うだけでは、厳しい。

警察に被害届を出したり、中傷者に対し、速やかに法的措置を講じるなどしなければ、抑止力にならない時代になってきている。かと言って、それを1つ1つやるには多大な時間と労力が必要。結局は“泣き寝入り”せざるをえないという現状もある」(ネットリテラシーに詳しい専門家)

羽生の件に話を戻せば、Aさんとの離婚前に1度、誹謗中傷に対して「法的措置を講じます」という表明があっても良かったのかもしれない。

どちらにせよ、ネット上の誹謗中傷への対抗措置の整備は喫緊の課題ではあるようだ。

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