ロシアは広大な大地、美しい建築、深い歴史、そして唯一無二の文化をもつ国として、かつて多くの旅行者を魅了してきました。
しかし、2022年以降の国際情勢の変化を受けて、現在のロシアは以前のように気軽に行ける旅行先ではなくなってしまいました。
この記事では、現在のロシアへの入国制限の現状や背景、日本人が直面している課題や最新事情について、分かりやすく丁寧に解説していきます。
今ロシアに行けるのか？入国可能性の現実を解説
ロシアに行けるのか？
この問いに対する答えは、現時点では極めてシンプルです。
「観光目的では、ほぼ不可能に近い」と言ってよいでしょう。
以下では、日本人がロシアに入国することがなぜ困難なのか、現在の制度や外交状況をもとに詳しく解説します。
日本国民は原則入国禁止、観光ビザの発給が停止中
現在、日本国籍を持つ一般の旅行者は、原則としてロシアへの入国ができない状態にあります。その最大の理由は、ロシア当局による観光ビザの発給が停止されていること。これは2022年以降、ウクライナ侵攻とそれに続く外交的対立が原因で、多くの西側諸国を対象にした措置の一環です。
通常、ロシアへの旅行には事前のビザ申請が必須となりますが、現在日本のパスポートではその手続き自体が受け付けられません。ロシア国内に親族がいる場合や、緊急の医療・法的理由がある場合でも、ビザが出るまでに数ヶ月以上かかるか、申請自体が却下されるケースもあるのが現状です。
ビジネス・報道・特別事情以外の入国はほぼ認められない
一部の例外を除き、観光以外の目的でもロシア入国は非常に高いハードルとなっています。ビジネスや学術交流、報道目的であっても、ロシア政府の「招へい状」や正規の協定に基づく招待がない限り、ビザ取得は不可能とされています。
また、これらの“特別枠”でさえ、審査の透明性は低く、選ばれた人しか許可が下りない状態が続いています。かつてはモスクワやサンクトペテルブルクを中心に、芸術やビジネス目的での短期渡航が容易だったロシア。しかし現在では、誰もが気軽に訪れることのできる国ではなくなってしまいました。
外務省も“渡航中止勧告”を継続中（レベル3）
日本の外務省は、ロシア全土に対して渡航中止勧告（危険レベル3）を発出し続けています。これは「渡航は止めてください」という強い警告であり、事実上の「渡航禁止」に等しいレベルです。
このレベルは、政治的混乱や軍事的リスク、治安の悪化が顕著な地域に対して適用されるもので、現在のロシアの国際的孤立や、外国人への対応リスクを反映しての判断です。
また、仮に入国できたとしても、予告なしの行動規制、通信制限、出国制限といった措置に巻き込まれる可能性があるため、観光目的の訪問は「論外」と言っても過言ではありません。
なぜロシアは入国制限をしているのか？その背景を探る
現在のロシアが、観光客やビジネス目的の外国人に対して入国を厳しく制限している理由は、単なる感染症対策や国内政策ではありません。その根本には、国際情勢の急激な変化と、国家間の対立構造の激化があります。この章では、なぜロシアがこれほどまでに外国人の入国に対して厳しい姿勢を取っているのか、その背景を政治・外交の観点から見ていきましょう。
ウクライナ侵攻以降、西側諸国との関係が極端に悪化
2022年2月、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻が始まって以来、ロシアと欧米諸国との関係は一気に冷え込みました。これを受けて、アメリカ・EU・日本などはロシアに対し経済制裁を段階的に強化し、ロシア側も対抗措置を講じるようになります。
その一環として、外交関係が悪化している国々に対して、ビザ発給の停止や入国制限を強化する措置が取られるようになりました。ロシアは、こうした国々を「非友好国」と明確にリスト化し、個人レベルでの渡航も政治的な影響下に置いているのです。
つまり、観光ビザの停止は一時的な措置ではなく、国家間の政治的スタンスの結果として意図的に行われている対抗手段の一つなのです。
日本を含むEU・米国との対立がビザ制限へ直結
ロシアは現在、“敵対的行為を行った”と見なした国々との外交を意図的に縮小しています。日本もその対象に含まれており、対ロ制裁への参加や経済的な圧力が、ロシア国内での日本人の立場を極端に厳しいものにしています。
このような国々に対しては、ビザ申請の受付を拒否するだけでなく、既に取得済みのビザであっても入国を拒否されるケースが報告されています。また、報道機関やビジネス関係者であっても、ロシア国内での活動に制限が加えられるなど、「不要不急」の滞在は事実上困難となっています。
特に日本に対しては、北方領土問題や安全保障をめぐる対立も重なっており、感情的な側面からも緊張関係が続いているのが実情です。
政治的リスクを避けるため観光客の管理を強化中
ロシアが入国制限を強化しているもう一つの背景には、国内の情報統制と治安維持の目的があります。特に外国人観光客や報道関係者が、現地で政権に不都合な情報を発信することへの警戒感は非常に強く、外国人が取材目的で入国しようとすると、ほぼ確実にビザ申請が却下される状況となっています。
また、観光目的での入国であっても、SNSへの投稿やインタビューが「スパイ活動」や「内政干渉」とみなされる可能性があり、外国人観光客に対する監視や制限が強化されています。
こうした内部統制の強化は、外国人の行動そのものを“リスク”とみなしていることを意味しており、観光で気軽に訪れるにはあまりにも厳しい条件が続いています。
ロシアが入国を禁止・制限している国一覧とその特徴
| 国・地域名 | 制限内容 | 概要 |
|---|---|---|
| アメリカ合衆国 | 入国制限、外交使節団の人員制限 | 2021年5月にリスト追加 |
| チェコ共和国 | 入国制限、外交使節団の人員制限 | 2021年5月にリスト追加 |
| 欧州連合加盟国 | 入国制限、経済制裁 | 2022年3月にリスト追加 |
| 日本 | 一部の政府関係者や企業幹部への入国禁止 | 2025年3月に9名追加 |
| アイスランド、ノルウェー、グリーンランド、フェロー諸島 | 一部市民への入国禁止 | 2022年4月にリスト追加 |
| モンテネグロ | 外務大臣、防衛大臣への入国禁止 | 2022年10月にリスト追加 |
| アイルランド | 52名の政府関係者・政治家への入国禁止 | 2022年11月にリスト追加 |
| ラトビア、リトアニア、エストニア | 計491名の市民への入国禁止 | 2023年3月および2024年3月にリスト追加 |
| キプロス | 一部政府関係者への入国禁止 | 2024年1月にリスト追加 |
| 英国 | 内閣閣僚を含む多数の政治家への入国禁止 | 2024年11月にリスト追加 |
| オーストラリア | ジャーナリストや政治家を含む131名への入国禁止 | 2024年11月にリスト追加 |
ロシアは現在、特定の国々に対して明確に入国制限・ビザ発給停止の措置を取っており、「非友好国リスト」という形で公式に発表しています。これにより、該当国の国民はロシアへの渡航が事実上不可能、あるいは非常に困難な状況となっています。この章では、その対象国と、その制限がどのような背景で行われているのかを解説します。
日本／アメリカ／カナダ／EU主要国はすべて対象
ロシアが入国制限をかけている国の中で最も顕著なのは、日本、アメリカ、カナダ、そしてEU加盟国のほぼ全てです。
これらの国々は、ウクライナ侵攻に対して強い経済制裁を発動した“非友好国”としてロシア政府にリストアップされています。具体的には、これらの国々に対しては、
- 観光・ビジネス・就労すべてのビザ発給が停止
- 招へい状があってもビザ申請が却下される可能性あり
- すでに発給されたビザも無効とされるケースがある
- 入国後の滞在中、監視や取材規制が強化される
このように、政治的な対立がそのままビザ政策に反映されている状態であり、観光目的での訪問は現実的ではありません。
オーストラリア・ニュージーランド・韓国なども制限あり
西側諸国だけでなく、オーストラリア、ニュージーランド、韓国なども入国制限の対象となっています。これらの国々も対ロ制裁に加わっており、ロシアからすれば「敵対行動を取った国」と位置づけられているためです。
韓国に関しては、かつてロシアとの経済・文化交流が盛んでしたが、現在は航空便の減便、外交関係の縮小、ビザ発給停止などが進行中で、事実上の渡航困難国となっています。
日本と同様、一時期はビザの簡素化や交流促進が進んでいたにもかかわらず、現在は完全に逆行しているというのが現実です。
一方、中国・トルコ・アラブ諸国などは通常通りの入国が可能
対照的に、中国・トルコ・アラブ首長国連邦（UAE）・インドなど、一部の国々については入国制限がかかっていません。これらの国々は、ウクライナ侵攻以降もロシアとの経済・外交関係を維持し続けており、観光やビジネスの目的で自由に往来ができる状況が続いています。
特に中国とロシアは、戦略的パートナーシップを強化しており、ビザ免除協定や直行便の維持、両国間のイベント開催など、むしろ交流が活発化している印象さえあります。
また、トルコはNATO加盟国でありながら中立的な立場を維持し、ロシア人観光客を多数受け入れているだけでなく、ロシア側もトルコ人旅行者の入国に制限を設けていません。
こうした「ロシアに行ける国／行けない国」の明確な二極化は、今後の国際情勢や外交政策の動向によってさらに深まる可能性があります。
日本人はなぜ“ロシア入国禁止”対象となっているのか？
かつてはシベリア鉄道の旅や美術館巡り、バレエ鑑賞など、文化的な目的でロシアを訪れる日本人旅行者も少なくありませんでした。しかし現在、日本人は「非友好国の国民」として、ロシアへの入国制限対象に含まれています。では、なぜ日本がこれほどまでに厳しい対応を受けるに至ったのでしょうか？その背景と経緯を解説します。
日本政府による対ロ制裁が“非友好国”扱いの直接要因に
ロシアによるウクライナ侵攻以降、日本政府はアメリカやEU諸国と足並みをそろえ、経済制裁や外交制限、資産凍結などの対ロ政策を実施しました。これに対してロシアは、明確に反発し、日本を「非友好国」と位置づけたリストに加えました。
この「非友好国リスト」に載った国の国民は、ロシアへのビザ申請が著しく困難になる、または完全に停止される対象となります。
ロシア政府は「安全保障上の脅威に備える必要がある」として、該当国の国民が入国すること自体をリスクと見なしているのです。
日本の立場は「人道的支援と国際法の尊重」を理由としていますが、ロシアにとっては“敵対的行為”に映っているというのが、入国禁止措置の直接的な理由となっています。
かつてはビザ簡素化が進んでいたが一転、全面凍結に
ウクライナ侵攻前のロシアと日本の関係は、そこまで悪いものではありませんでした。2010年代には観光ビザの緩和や交流イベントの活発化が進み、地方都市でも日本語表記の案内が増えるなど、受け入れ態勢は整いつつあったのです。
特にウラジオストクやハバロフスクといった極東地域では、電子ビザでの入国が可能となり、日本人観光客に人気のルートも生まれていました。しかし、そのような交流の流れは、2022年以降の政治的対立を機にすべて凍結。現在では電子ビザどころか、通常のビザすら申請できない状態となっています。
つまり、日本とロシアの間で築かれかけていた観光・文化交流の橋は、わずか数年で完全に遮断されたというのが現実です。
特定のメディア関係者・研究者に対してもビザ拒否事例あり
入国禁止の対象は、単に観光目的の一般人だけではありません。ロシアに対して批判的な報道を行ってきた日本のジャーナリストや、特定の大学や研究機関に所属する専門家などに対しても、入国が拒否されるケースが報告されています。
また、ロシア国内に滞在中の一部日本人が、理由の説明もなくビザ延長を断られ、事実上の退去を求められた例もあるとのこと。これはロシア政府の警戒が、単なる「国籍」だけでなく、「思想や立場」にまで及んでいることを意味しています。
こうした流れを踏まえると、今後、たとえロシアと日本の関係が改善したとしても、観光再開には相当の時間がかかることが予想されます。
ロシアの入国審査が厳しいとされる理由とは？
ロシアへの渡航において、「そもそも審査が厳しすぎる」という印象を持つ旅行者は少なくありません。
実際に、ウクライナ情勢以前からロシアは外国人の管理に厳しく、入国審査や滞在中の行動制限が多いことで知られていました。この章では、なぜロシアの入国管理がこれほど厳格なのか、具体的な事例とともに解説します。
書類の不備・宿泊先の不明瞭さで入国拒否されることもある
ロシア入国時の最大のハードルは、提出書類の不備や不透明な旅程があった場合の対応の厳しさです。たとえば、観光ビザで入国しようとする際に、ホテルの予約確認書や滞在先の詳細が不完全であった場合、空港でそのまま“入国拒否”されるケースがあります。
また、書類の整合性が取れていても、入国審査官の判断で「目的が不明確」「訪問意図に疑念あり」と判断されると、理由を明かされないまま入国を拒まれることもあるのがロシアの特徴です。
これにより、「正しく申請しても入れるとは限らない」という不安定さが、旅行者やビジネス関係者の間でリスクとして認識されているのです。
滞在中の行動管理（登録・報告）が義務化されることがある
ロシアでは、入国後も“自由行動”が当たり前ではありません。たとえば、
- 外国人は到着後、宿泊先や当局に対して居住登録（レジストレーション）を行う義務がある
- 都市をまたぐ移動や長期滞在では、地方政府への報告が求められることがある
- 外国人が参加する会合や講演が制限対象になるケースもある
これらはロシアの「国家安全保障」に関わる法制度の一環であり、遵守しなければ滞在資格を取り消される可能性もあります。観光で短期間滞在する場合でも、登録の有無がチェックされることがあるため、知らずに違反してしまうリスクもあるのです。
出国時の審査も非常に厳格、記録管理の精度が高い
ロシアの出入国管理の特徴として、「出国時のチェックも徹底されている」という点が挙げられます。他の国では入国に比べて出国は形式的なことが多い中、ロシアでは出国時に滞在期間、行動履歴、登録の有無などをしっかり確認されるため、違反や矛盾があると問題になります。
たとえば、居住登録をしていない、予定より長く滞在していた、移動報告を怠ったなどがあると、最悪の場合は罰金や再入国禁止の処分が下されることもあります。
このような厳格な審査体制は、国家機密保護や情報統制の意図も含んでおり、「ただの旅行」でも国家レベルのチェック対象になるという認識が必要です。
ロシア旅行が困難な今、知っておきたいロシア文化
現在の情勢下で、ロシアへの渡航は極めて難しくなっていますが、それでもロシアという国に関心を持ち続ける人は少なくありません。そこには、他の国では味わえない独自の文化、誇り高い国民性、そして圧倒的な歴史的スケールがあるからです。
この章では、たとえ今は訪れることが難しくても、ロシアを正しく理解し、将来の旅や国際感覚に役立てるための“リアルなロシア像”をお伝えします。
プライドと伝統を重んじる文化は外国人に対して厳しくもある
ロシア人は非常に誇り高く、自国の文化や歴史を深く尊重する国民性を持っています。言語や伝統、宗教、そして戦争の記憶に対しても敬意を持つことが求められ、外国人が無神経な発言をすると反感を買うこともあるため、慎重な姿勢が必要です。
たとえば、ソ連時代の話題に触れる場合には、賛否のバランスを意識しないと失礼にあたることがあります。 また、プーチン政権への評価など、政治的な話題も非常にセンシティブで、現地では話題にすること自体を避けるのが無難です。
一見、冷たく感じられることもあるロシア人の態度ですが、一度信頼を得ると非常に親切で情に厚くなるのもまたロシア人の一面。文化的距離感を理解し、敬意を持って接することが重要です。
IT・宇宙・文学などハイレベルな知的文化が根付く国家
ロシアは単なる資源大国ではありません。IT技術、宇宙開発、クラシック音楽、バレエ、文学といった分野において世界的に非常に高い水準を持つ“知の国”です。
たとえば、世界初の人工衛星「スプートニク」を打ち上げた宇宙開発力、ドストエフスキーやトルストイ、プーシキンに代表される文学の深みと人間性の洞察、ボリショイ劇場で展開される本格的なバレエ文化など、芸術・科学の両面において奥行きのある知的資産を持っています。
また、教育レベルが非常に高い一方で、国家管理のもと情報にアクセスできる範囲が制限されていることも多く、外部から見ただけでは理解しきれない複雑さもあります。だからこそ、現地に触れることが一層貴重になるのです。
他国では見られない旧ソ連の建築・街並みも大きな魅力
ロシアを訪れた多くの旅行者が驚くのが、その独特な街並みと建築美です。サンクトペテルブルクのエルミタージュ美術館、モスクワの赤の広場や聖ワシリイ大聖堂、そして地方都市に残る旧ソ連時代の巨大集合住宅や無骨な公共建築。そのすべてがロシアならではの「スケール感」と「重厚さ」を感じさせてくれます。
社会主義建築の荒々しさと、帝政ロシア時代の繊細で豪華な装飾が混在しているのも、ロシアの都市の個性を形づくっています。こうした風景は、写真や映像では伝えきれない迫力があり、“実際に立つこと”でしか得られない感動を生み出します。
今はまだ自由に訪れることが難しい状況ですが、だからこそ、いつかその文化や建築に触れることができる日を夢見て、理解を深めておく価値がある国と言えるでしょう。
まとめ｜今、ロシアに行けない理由を正しく理解しておこう
かつてはヨーロッパとアジアをまたぐ壮大な鉄道の旅、荘厳な宮殿やバレエ鑑賞、文学や美術の聖地として多くの旅行者を惹きつけていたロシア。しかし現在は、ウクライナ侵攻をきっかけに、日本を含む多くの国からの入国が著しく制限され、観光目的での渡航はほぼ不可能な状況となっています。
この背景には、単なる外交摩擦ではなく、国家の安全保障、情報統制、政治的報復、そして価値観の対立といった複雑な事情が絡んでおり、個人が「旅行したい」という思いだけで超えられる壁ではありません。
それでもロシアは、今なお文化、芸術、科学、そして歴史において、世界的に唯一無二の存在感を放ち続けている国です。今すぐ行けないからこそ、正しい情報と理解を持ち、「いつか行ける日のために準備をする」ことが、これからの国際社会を生きる私たちにとって必要な態度なのかもしれません。
未来のために、そして安全な旅のために、今は「行かない」という判断もまた、賢明な選択です。
