黄金の簒奪者たち：その94
アジア12カ国から強奪した金銀財宝は様々な形に化けた。ある時は保守合同政党・自民党の創設に、またある時は次世代の企業を育成するために。またある時は、焼け野原となった日本復興のため、そしてアジアの経済発展のため、世界の産業を回すためにも使われた。まるで映画『人類資金』の如く、その金銀財宝は世界人類が発展するために使われたのは間違いない。しかし、その裏ではまだ発掘されていない残りの金塊を含めた金銀財宝を奪い合うための熾烈な號奪戦が繰り広げられてきた。それが「戦後」の世界の真相なのである。
戦前の生まれの政治家たちは”天皇マネー”を元に作られた「秘密ファンド」の存在を知る、もしくは知った者たちがいた。だが、時代は移り変わり、戦後生まれの政治家たちが大半を占めることになった平成という時代になった時、「秘密ファンド」の存在を知る者たちは旧大蔵省のエリート以外では少なくなった。アメリカから「秘密ファンド」の運用権を任されていた岸（李）信介の孫、安倍（李）晋三ですらその存在を知らなかったが、平成19年7月の参議院選の最中、安倍（李）晋三はその存在を突然知らされる事態となる。
◆戦後の日本経済は”天皇マネー”で賄われてきた
平成19年7月、”天皇マネー“の存在を知って狼狽えたのが、首相安倍晋三、官房長官塩崎恭久、財務大臣尾身幸次の3人だった。とはいえ、こうした情けない話は目新しいものではなく、それまでにも複数回に渡って政治家たちが”天皇マネー”の存在を知って愕然としたエピソードが伝えられてきたからだ。なぜ、国家機密レベル以上の国際的規模の秘密マネーの存在が何度も露呈したのかといえば、”天皇マネー“にのめり込んだ者たちが、良くも悪くも秘密裏に活用しようとしたからだった。それは政治家、官僚、財界人たちと「無償融資資金」という極秘マネーの関係性を示したものである。
”天皇マネー”に依存しておきながら、さも自分の実力で巨額の資金をを獲得したかのように吹聴するホラ吹きのリーダーたち、さも”天皇マネー”の存在を知っているかの如くに話して巨額の詐欺に没頭する者たち、噂に聞いたことがある埋蔵金（天皇マネー）に手を出そうとした貪欲なカネの亡者たち。もちろん、各界のリーダーが全てそうだとは言わないが、戦後に起きた巨額の詐欺事件の背景にには必ずと言っていいほど”天皇マネー”こと「黄金ファンド」の影がちらついた。
内閣総理大臣、官房長官、財務大臣という3人の現役閣僚たちが、”天皇マネー”という国際法で制限されている秘密ファンドの存在を初めて知ったのか、あるいは知りながら驚いたフリをしたのかは不明だが、彼らの面前で起きた事態は、戦後ニッポンの台所が誰によってどう賄われているのかを示していた。納税者たる国民には知る由もないその事態の舞台裏は、遡る平成19年3月、秘密マネーの実質管理権を有する資金主（数少ない日本人管理権者）の一人が、財務省専権管理の電子金庫（オンラインでアメリカの某銀行の同省口座と接続している）に預けていた資金の一部（数兆円）の移動手続きを財務省当局に指示したことから始まった。
ところが財務省はこの「預かり資金＝秘密マネー」を大手都市銀行の口座へ移動するよう指示した資金主の注文に立ち往生してしまった。つまり、秘密マネーの存在を心得ていてしかるべき財務省がはたと困った素振りを見せたのである。そして財務省は担当事務官たちが、そのマネーの正体を知らないため、事務作業が遅延していると資金主に伝えたが、それは事実ではなかったのである。立ち往生の本当の理由は別のところにあった。なんと財務省の”電子金庫”（国庫の会計項目）には、即座に払い戻せる数兆円の手持ち資金がなかったのである!!
つまり、日本国政府は個人の金主からカネを借りて国家を運営していたということであり、さらに財務省（国庫）には数兆円程度の持ち合わせすらなかったという実情を預金主に隠して、事務手続き上の不慣れを理由に払い戻しの先送りを図ってお茶を濁そうとしていたのである。財務省が資金の返却要求に慌てた直接の原因は国庫に数兆円の準備金がなかったせいだが、実は手持ち資金がなかった本当の理由は、預り金（総額数百兆円を超える一部）を財務省当局が資金主に無断で一般と特別の両予算の支出に引き当てて使い込んでいたからなのである!!
財務省は金主から預かった巨額な秘密資金を国家財政上の赤字補てんや金融業界のミスを庇ったり、喜ばせたり威嚇したりするためにファンド・マネーを消費してきた。中には退官天下りの際の特別ボーナスとしてつまみ食いする高級官僚たちも後を絶たなかったのである。財務官僚たちはいわば使い込みの事実を資金主に察知されるのを恐れて、払い戻し移動を若手事務官たちの無知のせいにして遅延させる策に出たのである。つまり払い戻し時期を先送りにして、満額が揃うまでの時間稼ぎに走ったのである。
高橋五郎氏は『天皇の金塊』の中で、この資金主から直接聞いた話として記している。なぜなら、資金主は国庫に資金が蓄えられていない内実を手に取るように知っていたというのだ。にもかかわらず財務省に返還手続きを急ぐよう催促したのだ。ない袖は振れない財務当局は窮地に追い込まれた。そこで高級官僚たちは窮余の策として安倍内閣の財務大臣と官房長官の2人に懇願して、資金主の元へと出向いてもらい説得を図ったのである。
官房長官塩崎恭久、財務大臣尾身幸次
資金主の元へと出向いた2人の閣僚、官房長官塩崎恭久と財務大臣尾身幸次が秘密ファンドの存在を知ったのはこの時だった。施政者たちはその場で実は戦後ニッポン政府の台所が“天皇マネー”で養われてきた事実を資金主から知らされたのである。2人は愕然とし、まるで豆鉄砲を食らった状態で絶句するも、彼らにはなす術もなく、返金要求にどう対処すればいいのかさえ分からず総理に報告することとなった。この驚愕の事実を知らされたも安倍晋三も同様だった。たとえ秘密ファンドの運用権を保持していた岸信介の孫であっても、官僚ではなかった安倍にはその存在は知らされていなかったのである。
少なくとも彼ら現役の政治家たちは秘密ファンドの存在を初めて知ったのである。彼らが「初めて知った」と憶測できる理由は、彼らが財務官僚に指示できなかったからだ。そして、この出来事は平成19年3月から年末まで未解決のまま続いた。これが物語るのは、政治家の認識はもとより、実は国民の目を隠れて秘密ファンドを操作してきた財務官僚たちの知られざる姿そのものである。つまり、政治家に正確な台所事情を報告せず、しかも政治家を操りながら、何も知らされない政治家に結果責任のみを押し付けて責任逃れをする財務官僚の本質を物語っており、これこそが明治維新伝来のDNAを身に備えたエリートたち正体なのだ。
金主の一人は高橋五郎氏こう語っている。「我々が預託してきた秘密ファンド・マネー全額を今日にでも引き揚げれば、ニッポンは即沈没だ」と。日本は「京単位」をにものぼる巨額の秘密ファンド・マネーを終戦期から預かって国家の台所を賄ってきたが、2007年には金主から預かっていたカネをビタ一文も返済せず、全て使い切ってしまっていたのである!!
政治家たちの認識不足と高級官僚たちの無責任ぶりに、資金主とその側近たちは怒りを隠さずに、以下のように高橋五郎氏に巻き仕立てたという。
「政治家を誘導する金融財務の高級官僚たちの小賢しさときたら驚くべきものだ。事務手続きを意図的に遅延させたのは財務省ならびに金融庁の上級官僚たち。それに日銀理事たちの一部と大手銀行の会長や頭取たちだ。日銀については、もはや一部エリートたちの体質を問い質す必要はあるまい。かれらは財務省が預かっている秘密ファンド・マネーをあたかも自分たちのためのマネーのように思い込んで、これまで遠慮会釈なく金融と産業の両世界のために流用してきた。つまり、高級役人たちは金融と産業の両界に恩を売る手段として秘密ファンド・マネーを弄んでいる手品師たちだ。もはや財務官僚たちが他人の預金を赤字補填して最後に帳尻をあわせる悪ふざけに何の痛痒(つうよう)も覚えないのは当たり前なのだ」
こうした実情を知れば知るほど、なんで我々は税金やら保険料を納付せねばならないのか、もはや馬鹿げて払うことすら躊躇したくなる。筆者は30年前から「いずれ年金はもらえなくなるなら納付するのはムダ」と言い続けてきたが、時代は令和となり、いよいよ年金の受給額は減少し始めた。厚生労働省は、2022年度の公的年金支給額を21年度に比べ0.4％引き下げることを発表、 これで2年連続の減額となった。もちろん国庫にはカネがない。国債の増発で国民に借金を押し付けても足りない。だからいっそのこと、受給者を減らしてしまえばいいと考えた政治家と高級官僚たちは、「黄金ファンド」を運用するアメリカと組んで「ゲノム遺伝子操作溶液＝mRNAワクチン」を接種させて、人減らしを始めたのである。
なにせアメリカも国庫にはカネ（金塊）がないし、実際の国の借金は2京円を超えている。金利すら払えない。トランプがどうあがいても付け焼き刃的な手段でしかなく、そのために本稿を書いている2025年10月9日現在、合衆国政府閉鎖は8日目に突入している。 米連邦航空局（FAA）によると、シカゴ・オヘア国際空港では現地時間７日夜、管制塔で業務に当たる航空管制官が足りなくなり、ナッシュビルでは自宅待機する管制官が相次いでおり、管制施設の閉鎖を迫られている。米国では各地のFAA事務所で同様の状況が起きており、ほぼあらゆる地域の空の便に影響が広がっている。
FAAの運用計画によると、ヒューストンやニューアーク、ラスベガスの進入・離陸管理施設では７日夜の少なくとも一部の時間帯、管制官がいない状況が生まれている。ボストンやアトランタ、フィラデルフィア、ダラスの管制施設も同じ状況だという。航空管制官は運輸保安庁の要員と同じく、必要不可欠な職員とみなされ、政府予算の失効中も勤務が求められる。連邦法上、ストライキや病欠のような手段による組織行動は禁じられているが、航空管制の人員は非常に逼迫しているため、小数の職員が予定外の休暇を取るだけでも問題を引き起こしうる。
なぜこんなに人員が切迫したのかといえば、FAAの職員も航空機の機長や登場スタッフも全員ゲノム遺伝子操作溶液＝mRNAワクチンを接種させたからだ。さらにアメリカは政府機関の一部閉鎖に伴い一時帰休となっている数十万人の連邦政府職員について、ホワイトハウスは閉鎖期間中の給与支払いを保証していない。管制官への給与の未払いはまだ起きていないものの、支払われなくなった場合の生活への影響を懸念する声が引き続き上がっているという。次の給料日は今月14日だが、それまでに政府が再開しない限り、管制官には閉鎖前に勤務した分の給与しか支払われない。
さらにトランプ政権は一時帰休中の政府職員への給与を支払わない可能性も検討しているという。ロイターが７日、内部文書を確認した。政府再開後も、最大70万人の未払い給与が支払われない恐れがあるのだ。トランプ大統領が１期目の2019年に署名した法律によると、政府閉鎖終了後、政府はさかのぼって全職員に未払い給与を支払うことが義務付けられているが、トランプ大統領は７日、記者団に対し「われわれは国民の面倒をみる」としつつも、「一部は、実際に世話を受ける価値はない」とし、政府閉鎖中の全職員の給与を保証しない可能性を示唆した。また、政府機関閉鎖を受けた政府職員の解雇に関する詳細を今後4─5日中に発表するとも述べた。
暗い無人の航空管制塔が見えるハリウッド・バーバンク空港
アメリカという国はとっくの昔に破産しているのである。それを誤魔化し、カネが足りなくなると戦争を起こし、他国から金銀財宝やら資源を強奪して永らえてきただけで、黄金の持ち主たち、つまり「黄金ファンド」の持ち主であるロックフェラーもイギリスの持ち主ロスチャイルドも国家に属した人間たちではないため、その莫大なカネはアメリカの国庫には入らず、GAFAMが稼ぎ出している利益もタックスヘイブンに入ってしまう。これまでは日本の政治家を脅せばつなぎ資金は得られたものの、もはやFRBの金庫に本物のゴールドがない以上、表のアメリカ合衆国はもはやどうにもならないのである。
実際、プーチン大統領をかばい続けてきたトランプが、ここにきてウクライナに武器を提供すると言い始めた元凶も、株式会社アメリカ合衆国の借金返済がどうにもならない状況にあるためだ。ならば、株式会社アメリカ合衆国が次に仕掛けるのは「戦争」しかないのである。「本物の戦争＝マネーゲーム」と「見せかけの戦争＝戦闘行為」、そして「自然災害に見せかけた人減らし」。アメリカが得意とする「ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）」を、12歳程度の頭しかない日本人に向けて炸裂させることである!! 日本に未曽有の壊滅的大惨事を起こし、
ここに終戦直後から現在に至る日本経済の本当の姿、”天皇マネー”への依存が見えてくると、
デヴィッド・ロックフェラーJr.と仲間たち
なぜ財産データを奪うような真似が可能かといえば、
2023年と2024年の死亡者の合計は317万人である。だが、この数字にロックフェラー財団もビル・ゲイツも納得していない。彼らの予想通りにワクチン接種者たちが死なないからだ。特に日本食で育った老人たちが手強く、思ったように死んでくれない。タンス預金も貸金庫に隠してあるカネも吐き出させねばならない。そんな時、ある事件が発生した。三菱UFJ銀行の貸金庫から、女性行員が約3億3千万円相当の金塊や現金約6000万円などを盗んだという事件である。この元行員の山崎由香理は2023年3月〜24年10月、勤務していた練馬支店と玉川支店の貸金庫から顧客6人が預けていた約3億3千万円相当の金塊や現金約6000万円などを盗んだという。 事件は24年10月に貸金庫の利用者から預けた中身がなくなっているとの申告を受け、三菱UFJ銀側が調査に乗り出したことで発覚した。
この元行員の山崎由香理被告（47）に対し、東京地裁は2025年10月6日、懲役9年の判決を言い渡した。 山崎被告はこれまでの裁判で、「全部認めさせていただきます」と起訴内容を認め、犯行の動機について「FX取引などの損失を穴埋めするつもりだった」と話している。 また、約100人から17億～18億円分を盗んだと明らかにしたうえで、「三菱UFJ銀行はいい会社。お客さまを大事にする。社員を大事にする。悪人は私一人で、三菱UFJを悪く思ったりしないでください。申し訳ございませんでした」と謝罪した、と報道機関各社が伝えている。「はぁ？」である。
山崎被告及び三菱UFJ銀行の支店と貸金庫
山崎由香理被告は45歳の時に「FX取引などの損失を穴埋めするつもりで約100人から17億～18億円分を盗んだ」と言っているのだ。一介の銀行員がそんな巨額の損出を出した上、穴埋めするために”貸金庫”から金塊や現金17億〜18億円分を盗むことなどするのか？という単純な疑問が湧く。そんなものすぐにバレると思わなかったのか？という話だ。現金をちょっとだけちょろまかすのとは規模が違う。どうもきな臭い。なにせ、明治の時からロックフェラーと仲間の三菱銀行の話であり、ちょうど日本で317万人もの人間が亡くなった期間と合致しているのだ。
この事件の発生を受けて、三菱UFJ銀行は2015年1月16日、元行員の貸金庫での窃盗事件を巡り再発防止策を発表した。監視カメラの増設や予備鍵の集約などの対策を講じるという。この日の説明会で向井理人カスタマーサービス推進部長は貸金庫ビジネスについて「現状維持から撤退まで幅広いオプションで検討していく」と話したのである。「貸金庫はやめる」ということで、「お前達の金塊や現金の隠し場所はなくなるぞ」という脅しである。なぜなら、この窃盗事件では三菱UFJ銀の規定上明確に認められていない現金が入れられていたことが明らかになったからだ。大手銀では商業施設内での店舗などに貸金庫を設けない例もある。
三菱UFJ銀は中長期に貸金庫ビジネスの方向性を検討すると説明した。向井氏は「貸金庫ビジネスそのものの固有のリスク、事業採算など複数の観点で比較検討する」と言及した。新規顧客向けの契約停止なども含めて検討する方針だという。既存顧客が13万件にのぼり、強盗事件の増加などで一定の需要があることも踏まえ、方向性を議論するとは言ってはいるが、米国では2021年にJPモルガン・チェース（ロックフェラー）が新規の貸金庫の提供を停止し、ウェルズ・ファーゴも減らしているのである!!
彼らは日米共同作戦で日本の老人たちの資産を略奪する。小泉（朴）進次郎を使って、父親が郵貯マネーを奪ったのと同じ手法でJAバンクに残る農家の爺さん婆さんのカネ150兆円の略奪も進めている。老人から若者まで8000万人が死んでも「マイナンバーカードによる日本人の財産・
腐りきった在日の「自民党」の国会議員も、ある意味で単なる飾り物に過ぎず、
戦後の”奇跡の復興”から60年が経過した。日本経済は「失われた30年」なるインチキを捏造し、国民の借金なるものを増やし続けてきた。全ては政治家と官僚が”国家経営”などできる人間などいなかった証である。そして、こうしたインチキもばれ始めたが、必死に仲間の在日メディアを通じて真実を覆い尽くすおちゃらけ報道でお茶を濁している状態を未だに続けている。みな日米合作のインチキ三文芝居を共同で演じている仲間だからだ。その芝居にもまもなく終わりの時がやってくる。その時、「何も知らなかった」などという国民も否応なしに真実をしることになる。
＜つづく＞
