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篠原修司

ITジャーナリスト/炎上解説やデマ訂正が専門

1983年生まれ。福岡県在住。2007年よりフリーランスのライターとして活動中。インターネット(SNS)で起きる炎上の解説、デマのファクトチェック、スマホやガジェットの話題、生成AIが専門。最近はYouTubeでも活動しています。執筆や取材の依頼は digimaganet@gmail.com まで

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    見解どういった意図を持ってこのようなイラストにしたのか不明ですので何とも言えませんが、このように炎上を起こして話題になることを狙っているのであれば、今回の事例は炎上マーケティングとして成功と言えるのかもしれません。 たしかに過去にコンビニの冷蔵ケースに寝そべって炎上した事例は男性でしたが、同様に女性が冷蔵ケース内に入って炎上した事例もあります。 炎上するかどうかに性別は関係なく、非常識なことをやって注目を集めようとしてしまうと誰でも炎上します。 なお、炎上展では「よくある質問」の一番上に「展示はすべてフィクションです」と書いてあり、最近のXにおける男女論争の盛り上がりを見て、実際の炎上事例と性別を入れ替えることで炎上を狙った可能性は高そうです。

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    提言どのようなモバイルバッテリーを利用していたか不明ですので断定的なことは言えませんが、リコールが発表されている製品の可能性があります。 有名メーカーのものでもリコール対象となっている製品があるため、自分が所有しているモバイルバッテリーが大丈夫かどうか、一度メーカーか消費者庁のページをチェックすることをおすすめします。 また今回は就寝中の事故ということですが、就寝時に充電するのであれば、モバイルバッテリーよりもUSB充電器の方がおすすめです。 こちらでも発火事故は起きていますが、リチウムイオン電池を内蔵していないため、爆発にまで至るリスクは低くなります。 部屋の環境によってはコンセントが遠く難しいということもあるでしょうが、最近は長いUSBケーブルも発売されていますので、事故が怖い方は検討されてみてください。

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    見解このスマホ条例は理念条例ということですが、話題になったときにインタビューに応じた市長が自分のスマホの利用時間さえ把握していないのには驚きでした。 市民の声に応じてということではあるでしょうが、条例を制定する側が自身がどれくらいスマホを利用しているかも認識していない状況で一体何の意味があるのかと疑問に思います。 そもそも余暇の時間に何をするかは個人の自由であり、そうしたものに対して理念とはいえ時間を定めようとするのはおかしなことです。 また、スマホ以外は制限しなくても良いのかも疑問です。

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    提言iPhoneがeSIM専用モデルになったことで何らかのエラーが起きるだろうとは予測していた人も多いでしょうが、まさかのeSIMを移行できないだけではなく、eSIM情報が新旧両方の端末から消えてしまう人まで出てきてしまうという大きな障害でした。 ドコモは原因を設備故障のためと説明していますが、どういった故障だったのか説明する必要があります。原因がわからなければ信頼回復も難しいからです。 今回アップルがeSIMに舵を切ったことで、今後eSIM専用端末が増えることが予想されます。 こうした本番環境でのテストが進むにつれ、eSIMはどんどん便利になっていくことでしょう。しかし、巻き込まれる方のユーザーはたまったものではありません。 どうしても電話ができないと困るという方は、発売直後は様子を見るといった方法を取るのが良さそうです。

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    提言SNSで被害を告発し、騒ぎになる事例においては、無関係の第三者が巻き込まれることがこれまでにも起きています。 一番よくあるのは伝言ゲームが繰り返されるなかで「犯人かもしれない」→「犯人なんだって!」と置き換わってしまうことです。 有名な事例で言えば、旭川女子中学生いじめ凍死事件や常磐道煽り運転事件でも無関係の第三者が加害者扱いされる被害が起きています。 広陵野球部の暴力事案はまだ全貌が明らかになっていませんが、いじめそのものは批判するにしても個人名をあげての批判は控えた方が良いでしょう。

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    見解地球のどこでも動画を視聴できるようになるのはありがたいですが、気をつけないといけないのは屋外限定の可能性が高いことです。 スターリンクの携帯向け直接通信は、低軌道衛星から携帯電話に直接電波を飛ばす仕組みです。 例えばKDDIがスターリンクの衛星を使った「au Starlink Direct」を提供していますが、「空が見えれば、どこでもつながる」のキャッチコピーの通り、空が見えることが必須となっています。 対応端末が実際に出てみないことには正確なことは言えませんが、衛星との距離による伝搬損失にくわえ、遮蔽物による損失も考えると屋外での利用が前提となりそうだと考えます。

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    解説今回、一番消費者にとって選びやすくなったのはiPhone 17の通常モデルでしょう。 ディスプレイがようやく120Hz駆動のリフレッシュレートに対応し、常時表示も利用できます。 もう、端末を持ち上げなくても時間がわかります。 また、最低価格が5,000円値上がったものの、ベースストレージがこれまでの128GBから倍の256GBになったことで実質値下げの状態です。 Proの性能を求めない人にとって、iPhone 17は必要十分だと言えます。

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    見解iPhone Airはその薄さが魅力ですが、犠牲にしたものがあまりにも大きすぎます。 ・USB 2.0ポート ・単一のスピーカー ・充電速度の遅さ ・DisplayPortの非対応 といった問題です。 せっかく高性能なA19 Proチップ(GPUは5コア)を搭載しているのに、その性能をフルに使うことができないのです。 これならA19チップを乗せ、代わりに価格を下げて廉価版的な位置付けにした方が良かったのではないでしょうか。 円安ということもあって、16万円という価格が非常に高く感じます。

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    補足迷惑系の動画をアップして知名度を上げ、議員に転身するという事例は、EUのフィディアス・パナヨトゥ氏が有名です。 彼はキプロスで迷惑系YouTuberとして活動しており、日本においても2023年に新幹線で無賃乗車したり、ホテルの朝食を食い逃げしたりするといった行為を行っていました。 この件では、JR九州が被害届を出す事態となっています。 もちろん大きく批判されましたが、こうした行為を繰り返して知名度を上げた結果、2024年の欧州議会議員選挙で当選し、現在では政治家として活動をしています。 正直なところ、迷惑系YouTuberの“上がり”が政治家であるというのはあまり歓迎すべき事例ではないと思います。 その裏には迷惑をかけられた人たちが大勢いるからです。 願わくば、迷惑をかけずに知名度をあげ、政治家を目指して欲しいものです。

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    解説「レンタル怖い人」はドメインの登録者情報から退職代行サービスの方がやっているとみられていますが、この情報も真実であるかどうかわかりません。 怖いところがこの「真実であるかどうかわからない」という点です。 サイト内において、「怖い人は反社会的勢力(反社)ではない」と説明されています。 しかし、それを担保する人物や会社についての情報がホームページには一切ありません。 ということは、説明を信じて利用し、もしそれが嘘だった場合、利用者には“反社会的勢力と関わってしまった”という事実が残ってしまいます。 しかも使い道のひとつが交渉の場での同席です。これはもう言い訳ができません。 普通のサービスなのか、それとも本当に反社が関わっているのか一切不明ですが、批判多めに話題となったことから事業の継続が難しいと判断され終了となったのではないかと思われます。

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