就職や転職において、ミドル層（就職氷河期世代）・シニア層は、会社の中核である同じミドル（氷河期世代）層・シニア層からしぱしば厳しい目で見られ、忌避されることがあります（2025年）。

転職先の職場で上司への報告の頻度を上げることを求められたとします。さらに、前職は自由放任主義で上司への報告の頻度は低く、それでうまく回っていたとします。すると、「前は報告しないでうまくいっていたのだから、そんなに報告する必要はないだろう」と報告を怠ってしまう。

20代の若手なら「このタイミングで確実に報告を入れてください」と指示すれば、「分かりました」といって素直に応じる人が多いと思いますが、35歳前後から素直に受け入れない人が目立ってきます。

チームに自分勝手な人間であるという印象を残してしまうばかりか、「コイツは当てにできない」という空気を漂わせてしまいます。1人だけ組織への貢献意識が弱くて、チームの中で浮いているような状況になってしまうのです。

ミドル・シニアを採用したくない理由として、「自分のやり方にこだわって当社の仕事のやり方に合わせてくれない」「先入観が強く、話を理解してもらうことに多くの時間を費やす」「ゼロから考えることが難しい」など、厳しい指摘をいただくことは少なくありません。

当事者意識の低い評論家的態度（ゆえに危ういことを言う）、相手に配慮しない自己中心的な意見の表明、自分の方針に合わないと気が済まない態度や相手を見下す態度、などが挙げられます。

カスハラは基本的に「おじさん」に顕著に見られる。

観光産業の現場で働く2万908人を対象に直近2年以内の「カスハラ」を調査したところ、驚くべき「加害者像」が浮かび上がった。

それは男性が86.4％で、しかもその7割は40代以上だったのである。

あおり運転をしたことがある人を年代別にみると、最も多かったのは「50代男性」で40.2％、次いで「60代男性」（29.6％）、「40代男性」（28.5％）となった。

社内失業者の存在が、会社を傾かせていることもある。東京某所にある中堅メーカーでは、労働者の味方であるはずの「労働組合」が社内失業者の巣窟と化し、会社の中核を占める中堅や若手社員との対立が激化しているという。

ITスキルをつけるための勉強会とか、若手が管理職社員にパソコンなどの使い方を教える講習会を何度もやってきたんです。社外のスクールに行く場合は、授業料の補助まであった。なのにほとんどのベテランはボーッとしているだけ。早期退職の話が出た時、暇なベテラン達が一斉に労組に入り、社員をクビにするなと運動を始めたんです

彼らが辞めないと、若手の給料は増えない。金にならない彼らが辞めないと新たな人件費を捻出できないため、新たな人材を連れて来られず、会社は痩せ細るばかり

該当社員の年代

社内失業者の発生要因を伺うと、「該当社員の能力不足」（75%）が最多でした。

半年前、政府の緊急事態宣言を受け、在宅勤務に取り組む企業が増えた。Zoomやスカイプを使ったオンライン会議では、さしたる仕事がないのに、高い賃金を受け取りつつ、意見や分析が言えない「部下のいない管理職」が画面で炙り出された。オンラインのツールすらマトモに扱えない。20～30代の社員は画面に映るオロオロのその姿を見て、直視できない思いになったのではないか。

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しっかりと働いているミドル・シニア世代からすると、これ以上、ダメな社員が増えると困ります。

社内失業者である一部のミドル・シニア世代からすると、これ以上、ダメな社員が増えると、自分たちの取り分が減るので困ります。

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需要に対して供給（人出）が足りないので、人手不足です。

事業を拡大するために、または拡大した事業において人手足りない状態です。

売り上げを増やすための人手が足りない状態です。

ただし、人を増やして会社の売上が増えても、一人当たりの売上が増えるわけではないため、給与に直結するとは限らないです。

一人当たりの売り上げを10とします。 
10人雇えば、100の売り上げになりますが、一人当たりの売り上げは10です。 
1000人雇えば、10000の売り上げになりますが、一人当たりの売り上げは10です。 

人手不足倒産

• 人手不足倒産が話題にされていますが、企業全体の数からみると、その件数はごく一部です。
• 小規模事業者や後継者不足が大半です。
• 人手不足というよりも人材不足です。
• 小規模事業では人を育てる余裕がなく、即戦力を求めていて、人材不足です。

人手不足倒産は、累計で342件が発生

法人企業が142万社、個人企業が242万社、合計では384万社

働き手を確保しづらい小規模事業者の倒産が目立つ。

規模でみると従業員数10人未満の倒産が全体の79%を占めた。

「人手不足」を原因とする倒産の内訳のうち、60％以上を占めたのは代表者や幹部役員の死亡、病気入院、引退などによる「後継者難」で、こちらも過去最高の割合でした。経営余力が乏しい中小企業では、突発的な代表者交代や従業員退職などが、倒産に直結するリスクとなっているのです。