東南アジアの小国・ラオスを外国人が児童買春目的で訪れて問題化している。共同通信記者は昨年、首都ビエンチャンで少女を集めた複数の売春拠点を特定し、日本人男性客３人が「１０歳」の少女を指名する様子を報道。反響を受けて今年は背景を探るため、中部の農村を取材した。コンビニもスーパーもない村で夜、記者が見たものとは…（共同通信バンコク支局＝伊藤元輝）
▽手作業で田植え、のどかな農村
広がる田んぼと連なる山々。ラオス中部ビエンチャン県の農村は日本の田園風景にも似てのどかだった。ちょうど田植えの時期で、農家の人たちが泥まみれになりながら手作業で水田に稲を植えていた。市場では女性たちがタケノコや野菜、きのこに食用ネズミなどを並べている。昔ながらの暮らしぶりに、タイムスリップしたような感覚を覚える。
ラオスは社会主義一党独裁体制でリスクもあることから、村のある女性に事前に協力を頼み、通訳と案内役を担ってもらった。女性はこの村に多く住む少数民族のクムー。クム族やカム族と呼ばれることもあり、独自の言語を話す。人口約７７６万人のラオスには５０の少数民族がおり、主流はラオ民族、クムーは全体の１割ほどを占める。
▽「１２歳で処女を売った」
夜になると街灯のない村は真っ暗になった。村を貫くように国道が通っていて、車のヘッドライトだけを頼りに、ある場所に向かった。国道といっても車がぎりぎりすれ違うぐらいの道幅だ。コンクリートはところどころ陥没していて車体は激しく揺れた。
たどりついた先には数軒の小屋が並んでおり、電灯の光が暗闇に漏れていた。この小屋が売春拠点なのだという。店の前に中年女性が立っており、手招きされて中に入った。約１０人の少女たちが座っている。スマートフォンを見ながら、ちらちらとこちらの様子を確認してくる。中年女性は「みんな１５歳ぐらいだ」と言う。あどけない表情や小さな体格から矛盾はなかった。客の中国人男性が１人、椅子に座って少女を選んでいた。
女性協力者の仲介で、働いていた少女に話を聴いた。身長１４０センチぐらいの１５歳で、ラオス北部出身。
「１２歳の時に地元で中国人男性に処女を売った。姉も同じことをしたから、抵抗はなかった」。クムーの言語で淡々と話す。
客の相手をした際の１回あたりの収入はいくらなのか尋ねると「分からない」と首をかしげた。まとまった現金をたまに売春拠点の運営者から受け取るという。
もう１人、別の少女にも話を聞いたが「１５歳だ」と自己紹介した以外、多くを語らなかった。
▽飲食店を装い、実態は…
近隣の村には飲食店と売春拠点を兼ねた店も存在する。壁のない「テラス席」のようなスペースに椅子とテーブルが並び、ビールやつまみのメニューがある。ここで少女たちがホールスタッフを務め、注文を取ったり料理を運んだりする。そして客の要望によって席に着いてお酌したり、裏手の部屋で相手をしたりする。
女性協力者と共に入店し、ホールスタッフのティーさんに話を聞いた。ティーさんは１６歳。ベトナムとの国境にある「とても貧しい集落」から約１年前にこの村に来た。店の裏手の宿舎で寝泊まりして働いている。
仕事に売春も含まれると知っていたのか。そう尋ねると「調理や皿洗いとしか聞いていなかった。ショックだったけど、やるしかない」と答えた。
実はこの店のオーナーはティーさんと同じ集落の出身だという。働いている少女はほとんどがオーナーの手引きで集落から移住してきた。ティーさんは別のホールスタッフの少女に視線を投げ「彼女は自分の親戚だ」と説明した。そして自らこう切り出した。「１０歳の妹が集落に残っている。妹には絶対にここで働いてほしくない。私のお金で学校に行かせてあげたい」
▽「供給源」
この村は少し特殊な環境にある。村人は農業を中心に自給自足に近い生活を送っているが、中心部の国道は大型トラックが頻繁に行き来するのだ。タイと中国を結ぶ物流の通過点となっており、中国人との接点ができている。売春拠点にはラオス人客も訪れるが、長距離運転中の中国人ドライバーが立ち寄ることで発展してきた側面がある。最近は情報を聞きつけた旅行客の中国人や、まれに日本人も村を訪れるという。
協力者の女性はこう解説する。「この村で売春に従事しているのは少数民族の子たち。だんだんラオス語に習熟して慣れてきたら、首都のビエンチャンに移る子もいる」
地域の情勢に詳しい日本の専門家によると、こうした売春拠点は国道沿いを中心に各地の村に点在している。そうした拠点が、少女たちを都会の売春拠点に送り出す「供給源」になっているようだ。
▽突然やってくるブローカー
この村一帯の少女たちを取り巻く環境を一段といびつにしているのが「中国人ブローカー」の存在だ。中国では長年の一人っ子政策などにより、男性は結婚相手の女性を見つけるのに苦労している。そこでブローカーが村で中国人男性を連れ回して「嫁探し」をするというのだ。
娘が約２年前に中国人男性と結婚したウェンさん（５０）に話を聞いた。きっかけは突然で、ブローカーと３０代後半の男性が日中に訪ねて来たという。当時、娘のリンさんは１９歳だった。
ブローカーは事前の調査で若い女性がいる家を把握している。いきなりお見合いのような形になり、男性はリンさんのことを気に入って求婚した。その後、男性は手続きも含めて数回中国から村を訪れ、ウェンさんは２人の結婚を認めることにした。
ウェンさんは少し不満そうに言う。「彼は年齢を偽っていた」。３０代前半と聞いていたが、男性は結婚直前に３７歳だと明かしたという。ただ、それでも結婚は認めた。中国人は結納金をラオス人の３倍以上支払う。それに「娘には少しでも楽な生活をしてほしかった」
その場でリンさんにビデオ通話をしてもらった。画面にリンさんの笑顔が映った。「こっちで元気にやっているよ。中国語もだいぶ話せるようになったよ」。娘の言葉に、ウェンさんはほっとした様子で笑った。というのも、中国人男性との結婚にはリスクがあるからだ。
▽「娘に興味はあるか」
中国人の夫から暴力を振るわれたり、家政婦として扱われたりしたラオス人女性の話は交流サイト（ＳＮＳ）で出回っており、実質的な人身売買になっているとの指摘もある。
村の近くの山道でいくつか民家を回って話を聞くと「中国人ブローカーはよく来るよ。親戚の子は嫌な思いをして逃げ帰ってきたから、うちの子は嫁にやりたくない」との答えも返ってきた。一方で記者が嫁探しをしていると勘違いした男性から「娘に興味はあるか」と写真を見せられることもあった。
日本の専門家によると、こうした中国人の「嫁探し」は２０００年代後半に広がった。ラオス北部で中国資本のゴム園が拡大した時期に重なる。ラオスはその後も中国との経済的な結びつきを強めており、陸路貿易の増加で国道沿いの売春拠点も発展したとみられる。
▽１５歳前後が転機に
少し離れた別の村には私立の幼稚園兼小学校がある。シンガポールに留学していた３０代の男性が約１年前に故郷にもどって設立した。男性は村の子どもたちの置かれた状況をこう説明してくれた。
「この村では基本的な学校教育が終わる１５歳前後で売春を始める子が多い。他に産業もなく、貧しさからお金ばかりを求めるようになってしまう。少しでも子どもたちの将来を変えたくて学校をつくり、山奥の集落に生徒の勧誘にも行っている。学費もかなり抑えているけど、やっぱり貧しい家庭には難しい面もある」
売春か、中国人男性との結婚か、あるいは実家で農業を手伝うか…。それぐらいしか選択肢がないという。ラオスは後発途上国で、貧困が根底にある。たとえばこの村で小作農として農作業を１日手伝った場合の収入は日本円換算で７００～８００円程度だという。一方、買春で客が支払う金額は１回あたり約４千円。ラオスでは物価も上昇し、経済も悪化している。
ただ、ラオスには割安の労働力を求めて繊維工場などが進出している。求人はあり、工場労働者となる道も考えられるのではないか。そうした疑問に対し、アジア経済研究所の山田紀彦研究員が少数民族の特性を踏まえて考察してくれた。
▽共同体意識強く、差別も
山田氏は少女たちが売春に従事する背景のひとつに、独特な生活文化を挙げる。取材した村のクムーをはじめ、少数民族は農業を中心とした昔ながらの自給自足に近い生活を送る。共同体意識は強く、お互いに田植えを手伝ったり、生活面で助け合ったりして暮らす人がほとんどだ。精霊信仰など独自の宗教観も根強く、クムーの世帯では家族が病気になったり亡くなったりした時に霊媒師を呼ぶ文化も残るという。
そうしたコミュニティーと比べ、朝から晩まで規則正しい労働を求められる近代的な工場勤務はギャップが激しい。なじめずに挫折する人は多いという。
「少数民族は村を離れて働きに出るとしても、先に都会に出た親族やコミュニティーのつてを頼る傾向が強い。そのため、先に売春拠点で働いているお姉さんのような存在がいると、それを頼って新たに別の少女も流入するような循環ができてしまっている。共同体意識の影響からか『親の生活を助けてあげたい』という優しい動機を持つ子も多い」（山田氏）。
また、そもそも工場労働も低賃金で、割に合わないという背景もある。週６日勤務しても日本円換算で月収が１万７千円程度が最低ラインだ。さらにラオス国内の少数民族に対する差別意識も影響している。
少数民族は独自の言語を持っており、それに加えてラオス語を学ぶ。ただ「都会に出てラオス語の発音を嘲笑されることはよくある。少数民族の少女にとって、これだけでも通常の職に就く際の大きなハードルになる」。学業で道を切り開く余地はあるが、山間部など学校の整備が追い付いていない地域も点在する。
こうしたさまざまな事情の帰結として、首都ビエンチャンの売春拠点に少女が集まり、そこに外国人が群がる構図が浮かぶ。山田氏は簡単に解決できる問題ではないとの認識の上で、児童買春をする外国人の取り締まり強化とラオス政府への国際的圧力が必要だと訴える。
日本政府も危機感を強めている。在ラオス日本大使館は６月、日本人旅行者に向けた警告文をホームページに掲載した。交流サイト（ＳＮＳ）で日本人による児童買春を示唆する投稿が相次いでいると問題視し「ラオスにおける児童買春はラオス捜査当局の取り締まりの対象となるのみらならず、日本国民による国外犯として児童買春・児童ポルノ禁止法により処罰される」と明記した。
大使館の警告に続いて、愛知県警は８月２７日、ラオスのホテルで児童ポルノを製造した容疑で無職の男（６５）を逮捕したと発表した。ことし３月にラオスのホテルで少女のみだらな姿を盗撮した疑いがあるといい、日本国内での捜査は動き始めている。
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伊藤元輝（いとう・げんき） 大学卒業後、短期間の証券会社勤務を経て、２０１１年に共同通信。大阪社会部、神戸支局などを経て２３年末からバンコク支局記者。著作に「性転師―「性転換ビジネス」に従事する日本人たち」（柏書房）。好きなタイ料理は豚トロを焼いたコムヤーン。
