必要のないゴルフ会員権（民事再生を申請）の処理

↓の方もおっしゃるように５年、１０年後のゴルフ場市場はまだわかりません。

でも私個人の意見としては会員権の値上がりは名門コース、都心から超近隣コース以外は「ない」と思ったほうが無難です。最近は平日ならビジターでも激安コースがうようよありますから、会員権なんか持ってる必要性は全然感じません。ということは誰もがゴルフ会員権なんか持ちたがらない→需要がない→値上がりしない、という図式が成り立つと思われます。

以前、私が持っていた会員権は別の会社に売却され、しかも年会費が値上げになりました。その時に「この年会費に同意していただければ、３年後には会員権価格は１０倍に戻せると確信しております。」なんて説明してましたが、私はそんなことは信じず売却しちゃいました。（もちろん３年経っても１０倍どころか、さらに下がってしまってました。）既に購入時の１/１０になってしまっていましたから、その通り確定申告して所得税が戻ってきました。（書類の書き方は税務署に聞いてみて下さい。このパターンはしょっちゅうあるようで、税務署の人は親切に教えてくれますよ。）

年会費が値上げになってしまうと目もあてられないし、そこでプレーする予定がないのであればなおさらです。値上げを期待するなら４年くらいではどうにもならず、１０年以上の我慢が必要で、その間に支払う年会費と会員権価格の値上がりを天秤にかけた場合、値上がり額が上回る可能性は・・・・やはり厳しいような気がしますが・・・

ゴルフ場によって判断は分かれると思いますが、年会費の免除が認められるケースがあります。

つまり転勤や転居、あるいは長期入院などが原因で、現実的にコースの利用が不可能になった場合に 「休会届」　を提出し、次に復帰するまでの間、年会費を払わなくてもよい、あるいは半額にしてもらう等々、という制度です。

これは試してみる価値があるように感じています。

年金生活を送られているという事ですから、転勤という理由は無理としても、事情で転居したという方法もあります。

もし　「では転居を証明する書類を提出せよ」　という事であれば、構いません、どこか適当な住所に住民票を移して、その写しを提出すればいいと思います。　事後にまた元の住所を移せばいいでしょう。

まさか北海道に引越しをした会員に対して、九州のゴルフ場が　「会員としての義務をフルに果たせ」　とは言わないでしょう　（言うゴルフ場もあるかも知れませんが　・・）。

もし半額でも妥協してくれるなら、私なら継続します。　 自分が全く利用しなくても、将来、そのゴルフ場が存続していて、誰か家族の中でゴルフに興味をもつ人が出てくれば、その人に名義変更して譲ればいいんです。　 大方のゴルフ場では、家族間の名義変更の費用は、半額かそれ以下になっているはずです。

但し、上に挙げた　「休会届」　が認められず、年会費が丸々徴収される場合でしたら、ここはギブアップが賢明かと思います。

既に回答されているとおり、将来、会員権相場が上がるという希望はほとんどありません。　 特に民事再生を申請したゴルフ場は、安定性に欠けるという理由で特にそうでしょうね。

因みに私は家から一時間足らずの、かつての名門コースで数年前に民事再生を申請をし、その後、再生案が認可されて名義変更が復活したゴルフ場の会員になりました。

購入した時の価格は、バブル期につけた最高値の２０分の１以下でした。　 会員になってから約３年が過ぎようとしていますが、今でもその時の相場と変りません。

誰にも１０年後のそのゴルフ場の経営状態は予測できないと思います。

破産した事実を潔く受け入れて９９％の損金を出すか、休眠会員として（制度がまだ生きていれば）少ない年会費を払いながら万一の賭けをしてみるかでしょう。

プレーもせず破産した会社に高い年会費を払い続けながら万一の可能性を期待するのはお勧めできません。これまでの期待が一度裏切られたのですから決断が必要でしょう。