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一般社団法人SPACETIDE 代表理事 兼 CEO

石田 真康

東京大学工学部卒。一般社団法人SPACETIDEの共同創業者 兼 代表理事 兼 CEOとして、「宇宙ビジネスの新たな潮流をつくる」ことをミッションに、年次カンファレンス「SPACETIDE」を主催。また、経営コンサルティングファーム「A.T. Kearney」のGlobal Space Groupのリーダーとして国内外の政府機関や企業に対して経営コンサルティングを実施。内閣府 宇宙政策委員会 基本政策部会をはじめとする各種政府委員会を通じて日本政府の宇宙政策立案・実行を支援。日経産業新聞および日経デジタルにて「WAVE」を連載中。著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」。

執行役員　宇宙戦略担当

伊藤 剛

東京大学大学院工学系研究科精密機械工学専攻修士課程修了後、1997年、宇宙開発事業団（現JAXA）に入社。同年から20年以上にわたり日本の国際宇宙ステーション「きぼう」プロジェクトに従事。日本初の有人宇宙施設「きぼう」の各種機器の開発、NASAとの国際調整、全体システムインテグレーション、運用準備を担当。2008年の「きぼう」打上げ以降、フライトディレクタとして「きぼう」の運用管制を指揮。2012年から「きぼう」の実験装置開発、将来の有人探査に向けた技術研究を統括。2021 年から宇宙の商業利用時代に向けて民間利用を推進する取り組みに従事。

執行役員　OS戦略担当

加藤 裕基

カーネギー・メロン大学大学院修士課程修了、東京大学大学院工学系研究科博士課程終了。2007年から宇宙航空研究開発機構（JAXA）において宇宙ロボティクスの研究開発および戦略立案を牽引。国際宇宙ステーションでのロボット実験の開発を担当した後、2015年以来、火星衛星探査計画（MMX）のフォボスの砂を自律的に採取するサンプリングロボット開発を主導。2020年以来、国際宇宙ステーションで荷物管理を行うロボットシステムの技術開発に取り組み、プロジェクト化。ロボット用のソフトウェアプラットフォームの宇宙利用を見据えた活動を先導。2024年に参画。

執行役員　組織戦略担当

久野 憲明

サンフランシスコ生まれ・ロンドン育ち。2004年「株式会社ライブドア」入社、モバイル事業責任者としてライブドア再建に貢献。統合後の「LINE株式会社」においては、グループ全体のスマートフォン領域の立ち上げを担当2012年以降「株式会社メタップス」において、取締役COOとしてグローバル7拠点での事業戦略を立ち上げ、2015年東証マザーズ上場に向けた事業拡大と経営基盤の強化につとめる。その後「17LIVE」においてはCGOとして事業基盤の構築に貢献。デジタルエンターテイメント・SNSのスペシャリストとして、次世代クリエイターの育成・プロデュースに従事。

執行役員　管理戦略担当

加藤 広晃

一橋大学在学中に公認会計士試験合格後、監査法人入所。2013年IT企業IPO責任者として入社、2015年東証マザーズ上場後は執行役員としてIFRS適用を牽引。2017年メディア系IT企業取締役就任後、東証マザーズ福証Q-board重複上場を牽引。最年少2連続上場経験から「本気で臨まないとIPOは叶わない」と1社でも多く伝えるべく、会計士を返上し、2021年にIPO協会 轟 一般社団法人設立。世界初上場確度スコア”IPO Todoroki Score”などIPOを通じた日本経済活性化をモットーに日々研究開発中。共著に「IPOをめざす起業のしかた・経営のポイント いちばん最初に読む本」。

執行役員　グローバル戦略・宇宙利用担当

髙田 敦

兼松株式会社にて、米国Sierra Space社と提携し地球低軌道の利用と宇宙往還機Dream Chaserの活用検討を統括。宇宙往還機Dream Chaserの国内着陸地として、大分県と連携し、実現に向けた検討を実施。JAXA向けの「持続可能な地球低軌道における宇宙環境利用の実現に向けたシナリオ検討調査」を受託。ISS退役後、民間企業を中心に新しい宇宙ステーションとそのエコシステムの在り方について提言を取りまとめ。Sierra Space社が実施した約450億円の資金調達ラウンドをリード出資者として参画し、契約交渉・関係者調整・デューデリジェンスを統括。2024年に当社に参画。

執行役員　マーケティング戦略担当

片山 俊大

一般社団法人Space Port Japan(スペースポート・ジャパン)共同創業者&理事。早稲田大学大学院修士課程(経済学)修了後、2002年、㈱電通に入社。クリエイティブ、メディア、コンテンツ等、幅広い領域のプロジェクトに従事し、日本政府・地方公共団体のパブリック戦略担当を歴任。日本と産油国の宇宙・資源外交に携わったことをきっかけに、宇宙関連事業開発に従事。2018年一般社団法人Space Port Japanを共同創業。2024年より、クリーク・アンド・リバー社にて新規事業開発等に従事。2021年には『超速でわかる！宇宙ビジネス』（すばる舎）を出版。

都市開発戦略本部　本部長

小野寺 悠輔

慶應義塾大学で都市ブランディングを専攻後、三菱商事に入社。財務部で資金調達や為替・債券の分析・トレーディング業務に従事。その後、東南アジアの都市開発・不動産市場にて、PM及び会社経営に従事。インドネシアではMCUDI社を設立し事業投資と財務統括の取締役に就任。コロナ禍で5社の経営を牽引し、同社の飛躍的な成長に貢献。KKRグループのKJRM社ではM&Aや産業アセット、住宅案件取得の交渉をリード。その後、東京大学IPCの客員起業家、M&A・事業投資・不動産に特化したアドバイザリー会社を経営。2025年に当社参画。

政策戦略本部　本部長

薮下 成仁

早稲田大学卒業後、国際協力機構の推薦下、ベトナム政府（現ベトナム財務省）に入庁。日越首脳会談合意の特別工業団地開発（投資総額6,000億円超）に参画。産業政策や規制緩和、日米欧等800億円超の投資誘致を牽引。地下鉄や港湾、空港、道路、エネルギー等の大規模インフラ海外輸出の他、世界最大のコンサルティングエンジニア国際機関FIDIC（スイス）にてDX委員会副議長補として政策連携最適化に従事。宇宙開発や都市開発、交通運輸など10以上の業界の政策戦略や事業開発、内閣府や内閣官房、国土交通省、環境省、防衛省、海上保安庁、エネルギー庁等の中央省庁、国際連合や世界銀行等の国際機関、日本経済団体連合会等の経済団体との連携にも貢献。

デリバリー本部　責任者

北澤 克樹

早稲田大学で月面探査用の観測器の開発とデータ解析を研究後、気象庁に国家公務員（国家I種）として入庁、エンジニアとして気象関連プロダクトの開発を担当。その後は行政官として気象衛星ひまわり8・9号の打ち上げや気象ビッグデータの利活用など気象防災・技術政策の企画立案を推進。国連の世界気象機関（WMO）専門家としては、アジア太平洋地域で気象衛星データやICTを活用した防災研修・支援に従事。英国オックスフォード大学で修士号を取得後、SOMPOホールディングスにてグループのデータ戦略・人材戦略・CVCを担当。パランティア・テクノロジーズ日本支社の立ち上げメンバーとして防衛防災の大規模プロジェクトを主導。2025年より当社に参画。

知財戦略責任者

佐竹 星爾

弁理士。京都大学工学部地球工学科を卒業後、特許事務所での実務を皮切りに、技術移転機関（TLO）において大学発技術の事業化支援に従事。京都大学経営管理大学院（MBA）を修了後、大手特許事務所や上場IT企業の知財部門を経て、IT分野を軸とした弁理士法人の経営に参画し、実務家部門の責任者となる。現在は神戸・東京を拠点とした弁理士法人においてプレイヤーとして活動する。定常的な分析の結果を解釈しつつ業界の競争環境を定義することで、時間軸を意識した実務を行っている。スタートアップ側、スタートアップを意識する側の双方の立場から知財戦略、特許実務を推し進めており、実務と経営の両視点を併せ持つ。 2025年7月よりスペースデータに参画。

一般社団法人SPACETIDE 代表理事 兼 CEO

石田 真康

東京大学工学部卒。一般社団法人SPACETIDEの共同創業者 兼 代表理事 兼 CEOとして、「宇宙ビジネスの新たな潮流をつくる」ことをミッションに、年次カンファレンス「SPACETIDE」を主催。また、経営コンサルティングファーム「A.T. Kearney」のGlobal Space Groupのリーダーとして国内外の政府機関や企業に対して経営コンサルティングを実施。内閣府 宇宙政策委員会 基本政策部会をはじめとする各種政府委員会を通じて日本政府の宇宙政策立案・実行を支援。日経産業新聞および日経デジタルにて「WAVE」を連載中。著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」。

最高科学責任者（Chief Science Officer）

兵頭 龍樹

パリ大学・神戸大学で博士号を取得後、宇宙物理・惑星科学・惑星探査の専門家として、NASA・ESA・JAXAの世界三大宇宙機関の惑星探査計画に従事。パリ大学と東京科学大学（旧・東京工業大学）の研究者を兼任。理論とコンピューターシミュレーションを駆使して惑星系や小天体の進化を解明。地球を小惑星衝突から守るプラネタリーディフェンスを核とした宇宙事業を展開。NatureやScienceなど最高権威の科学出版社にて多数の論文を発表。日本惑星科学会「最優秀研究者」、JAXA「国際トップヤングフェロー」、S-Booster2023「最優秀賞・NEDO賞」など受賞。2024年に参画。

イノベーティブプロダクトマネージャー

飯野 翔太

シドニー大学で学士、慶應大学でシステムズエンジニアリング修士、筑波大学で工学博士を取得。有人宇宙分野ではISS日本実験棟の運用管制官やHTV運用、有人宇宙船の安全性評価を担当。無人宇宙分野では衛星画像や測位衛星の活用、IV&V（独立検証・妥当性確認）に従事。エンジニアリング、研究開発、特許取得、新サービス創出に幅広く携わり、2社の民間企業で初のAIサービスを主導。宇宙以外の医療AI・レジリエンスの研究にも注力。IEEE Aerospace Conference 2022 Best Paper in Track Award受賞。健全性予測及び管理技術の国際学会PHM Asia Pacific 2023・人工知能学会SIG-SMSHM幹事。2025年に当社に参画。

宇宙ロボット開発リード

池田 勇輝

創価大学大学院 理工学研究科にて、生活支援を中心とした知能ロボティクスの研究開発に従事。4台の生活支援ロボットを開発し、AIロボットによる国際的な競技会「RoboCup」にて、その研究成果を実証。2023年に同大学修士課程を修了後、宇宙航空研究開発機構（JAXA）に入構。JAXAの研究開発部門にて、スペースデブリの除去を目指すプログラム「CRD2」におけるロボティクスや、軌道上サービス技術実証プラットフォーム「SATDyn」の研究開発、さらに宇宙ロボティクス技術のオープンソース化を目指した「Space ROS」など、宇宙ロボティクスの最前線で活動。2024年に当社に参画。

宇宙デジタルツイン開発リード

矢田 裕紀

大学卒業後2007年にキャノン株式会社に入社。ディスプレイ事業部にて機械部品設計 、空調シミュレーション 、製品の海外生産体制の確立やその他関連技術の開発に従事。2021年より宇宙航空研究開発機構(JAXA)にて、Artemis計画の一環として整備が進む月周回居住拠点(Gateway)プロジェクトにて、宇宙環境の生命維持装置(ECLS)の開発に従事し、開発マネジメント及び海外機関との技術調整を主導。合わせて、2022年よりThe sand boxのクリエーター活動を行い、UEFNを用いたFortniteマップを制作、受託。2024年に当社に参画し、宇宙デジタルツインの開発を統括。

宇宙シミュレーション担当

菅原 啓介

東北大学大学院卒業後、2017年に宇宙航空研究開発機構(JAXA)に入社。人工衛星のデータ解析に従事。機械学習を活用した衛星画像からの物体検知に係る技術開発を推進。近年のスペースデブリの増加に対応するために、機械学習を用いて宇宙機とスペースデブリの衝突リスクを正確に予測するための研究開発、宇宙機の重心推定により燃料効率の良い姿勢制御を実現する手法の開発を主導。2022年より、衛星開発の効率化を目指し、SEやMBSEを衛星開発に適用するためのR&Dを推進。2024年に当社に参画し、宇宙環境を精緻にデジタルツイン上に再現するための熱流体解析やアルゴリズムの開発を担当。

宇宙ロボット開発担当

VALENTIN Keith

スペイン出身、2019年創価大学に入学。知能ロボティクス研究に没頭し、「RoboCup」など国際大会で優勝経験多数。Sim2Realによる物体の運搬作業効率化など人々の日常生活を支える研究に取り組む。「株式会社ROBOTIS日本支店」にてロボットリサーチャーアシスタントとして活躍し、30名の研究チームを率いる。日本のロボティクス発展に貢献するため、2024年より「インテリジェントホームロボティクス研究専門委員会」に若手委員として国際的な研究交流を積極的に行い、新たな技術創出を目指す。2024年に当社に参画。

宇宙ロボット開発エンジニア

西下 敦青

2020 年に宇宙航空研究開発機構(JAXA) に入社。研究開発部門にて宇宙機の航法誘導制御や宇宙ロボティクスに関する業務に従事。主な業務は宇宙用機械式冷凍機の擾乱低減制御理論研究、デブリ除去ミッション用LiDAR 相対航法技術研究、新型宇宙ステーション補給機HTV-X 搭載用相対航法センサFlash LiDAR の開発、JEM 自律移動型船内カメラ（Int-Ball2 ）の誘導制御系の開発、JEM 船内荷物搬送ロボットのパーセプション技術研究など。2024 年に当社に参画。

宇宙ロボット開発エンジニア

小澤 悠

2021 年に東北大学大学院情報科学研究科にて修士課程を修了。2019 年から2023年にかけて、航空ドローンにより多数の探査ロボットを展開し、被災者を捜索する災害対応システムの開発を行う国際共同プロジェクト「CURSOR 」に従事。小型軽量でありながら瓦礫などの不整地において高い移動能力を発揮する地上ロボットの研究開発に取り組む。機体製作、回路設計、組み込みプログラミングを得意とする。2024 年に博士課程を中退し、同年当社のプロジェクトに参画。

一般社団法人SPACETIDE 代表理事 兼 CEO

石田 真康

東京大学工学部卒。一般社団法人SPACETIDEの共同創業者 兼 代表理事 兼 CEOとして、「宇宙ビジネスの新たな潮流をつくる」ことをミッションに、年次カンファレンス「SPACETIDE」を主催。また、経営コンサルティングファーム「A.T. Kearney」のGlobal Space Groupのリーダーとして国内外の政府機関や企業に対して経営コンサルティングを実施。内閣府 宇宙政策委員会 基本政策部会をはじめとする各種政府委員会を通じて日本政府の宇宙政策立案・実行を支援。日経産業新聞および日経デジタルにて「WAVE」を連載中。著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」。

価値デザイナー

渡邉 賢一

KDDI、朝日新聞社、内閣官房を経て独立。Space SAGA代表理事。ジオ・ガストロノミー代表取締役。XPJP代表取締役。内閣府クールジャパン官民連携プラットフォームディレクター、内閣府地域活性化伝道師、国税庁酒類業振興支援事業有識者委員、日本薬科大学特別招聘教授、京都芸術大学マンガ学科/東北芸術工科大学 客員教授、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究所研究員。辻調理師専門学校講師、栃木市政策フェロー、伊勢市スマートシティー有識者委員、大阪・関西万博EXPO2024栃木県公式催事総合プロデューサー。カリフォルニア大学サンディエゴ校、ワシントン大学ビジネススクールBUSIP修了。

脳科学者・医学博士

藤井 直敬

医学博士。東北大学医学部卒業後、東北大学病院で眼科医として勤務。米国MIT McGovern研究所での研究員を経て、2008年より理化学研究所脳科学総合研究センターチームリーダー。脳の社会性・身体性をテーマに研究を続け、現実と仮想の境界を操作する「Substitutional Reality（SR）」を開発。同技術を元に2014年株式会社ハコスコを創業。2018年よりデジタルハリウッド大学大学院卓越教授兼学長補佐。ハコスコは2023年にDNPの子会社となる。現在は株式会社ハコスコCTOとして、AI・XR・メタバース技術を統合した新たな社会構造の創出にも取り組んでいる。2025年6月よりスペースデータのアドバイザーに就任。

C Channel株式会社 代表取締役社長

森川 亮

1989年に筑波大学卒業後、日本テレビ放送網株式会社に入社。新規事業の立ち上げなどに従事し、1999年には青山学院大学大学院でMBA取得。その後ソニー株式会社でブロードバンド領域のジョイントベンチャーの立ち上げに従事。2003年にハンゲームジャパン株式会社（現・LINE株式会社）に入社、2007年にNHN Japan代表取締役社長に就任。2012年にNHN Japan、ネイバージャパン、ライブドアの3社統合後も代表取締役社長を務め、2013年にLINE株式会社の代表取締役社長に就任。2015年に退任し、C Channel株式会社の代表取締役に就任。2020年5月に同社を東京証券取引所に上場。

UNICEFイノチェンティ研究所リサーチ・コンサルタント

冨田 早紀

パリ政治学院留学を経て東京大学大学院総合文化研究科国際関係論専攻修了、ハーバード大学ケネディ行政大学院PLC取得。総合シンクタンクにて政策立案・評価に従事後、在ジュネーブ国連国際移住機関政策官に就任。本部援助局局長の下、政策立案・マネジメント支援、国連機関間の政策連携に従事。その後、保健分野で世界最大公共財団の世界エイズ・結核・マラリア対策基金CFO室に着任。同基金最大予算を管理する財務部にて数百億米ドル以上の執行業務最適化を担当。現在、UNICEFイノチェンティ研究所（イタリア）にて子ども権利に関する研究マネジメントに従事。

i-J Solutions 代表

上村 康太

元航空自衛隊２等空佐。2000年防衛大卒業後、戦闘機部隊等の第一線で約10年間勤務。指揮幕僚課程修了後、外務省日米安全保障条約課にて、戦後初の武器輸出三原則例外化措置（F-35製造国内企業参画）を成功させた他、米国務省IVLP（宇宙・サイバー）に招聘され、新領域での政策面を調査、日米政府間のサイバー対話（安全保障）を初企画。航空幕僚監部ではF-35ステルス機等の新規部隊建設に従事し、防衛省内局で日米防衛ガイドライン作成チームにも参画。2015年に自衛隊を退職、真正面から日本の課題に取り組むことを志す。GE・デロイト等での勤務経験を重ねる傍ら、i-J Solutionsを設立。

Laguarda.Low Architects 共同代表、 inspiring dots inc. 主宰

重松 健

ニューヨークを拠点に、人々の体験をデザインするということを軸にした都市デザインから複合施設の建築設計までを世界25ヵ国で行う。代表作は中国深圳のOCT BAYや南町田グランベリーパーク。現在は渋谷の再開発事業や日本橋川上空の高速道路地下化後の川沿いの再開発事業に従事。2018年より多分野のコラボレーション集団 inspiring dotsを立ち上げ、テクノロジーをはじめ多様なツールで社会課題の解決を目指す。都心環状線を緑とパーソナルモビリティーのイノベーション特区にする「東京G-LINE」、東京の水上交通網を復活させ経済を牽引する「東京B-LINE」を提唱。

株式会社Smart Craft 代表取締役社長

浮部 史也

慶應義塾大学法学部卒業後、株式会社キーエンスに入社。大手～中小企業まで幅広い製造企業に対し、FA（ファクトリーオートメーション）・IoT関連プロダクトのコンサルティングセールスに従事。その後アクセンチュア株式会社に入社。戦略コンサルタントとして、自動車・小売業界向けの成長戦略立案、新規事業立案等のプロジェクトに従事する他、PEファンド向けのビジネスデューデリジェンス等に従事。2021年に株式会社Smart Craftを創業し、製造現場DXプラットフォーム『Smart Craft』を開発・提供。

Thalia株式会社、FAVOLIST5株式会社 代表取締役社長

有田 雄三

2005年エイベックス株式会社に入社。音楽制作部門を経て、グループ戦略室でR&Dセクションの立ち上げ責任者を務めたのち、新事業推進グループ、及びデジタルクリエイティヴグループのチーフプロデューサーを兼任。2018年にグループ内にフィンテック事業会社を設立、代表取締役社長に就任。2020年に独立し、新規事業開発やコンテンツ開発のコンサルティング、マーケティング支援事業を行うThalia株式会社、及び次世代エンタテインメント・プラットフォームの開発・運営を手掛けるFAVOLIST5株式会社を設立、代表を務める。

経営戦略アドバイザー

片野 大輔

東京大学工学部システム創成学科を卒業後、2007年にドリームインキュベータに入社。ボストン・コンサルティング・グループを経て、創業期の国内独立系コンサルティングファームのYCP Japanの代表取締役に就任し、国内外の成長企業の支援に従事。その後、2018年よりエンジェル投資先であったディープテック系スタートアップ代表取締役に就任し、米国NASDAQ市場への上場を実現。現在はこれまでの戦略コンサル・スタートアップの経営経験を活かし、スタートアップ等への支援を実施。

株式会社Humanity Brain 代表取締役社長

大嶋 泰介

東京大学 総合文化研究科広域科学専攻広域システム科学系博士課程単位取得退学。独立行政法人日本学術振興会特別研究員（DC1）、筑波大学非常勤研究員などを経て、2017年5月に「Nature Architects株式会社」を創業して代表取締役CEOに就任。メカニカル・メタマテリアル、コンピュテーショナルデザイン、デジタルファブリケーションの研究に従事する。独立行政法人情報処理推進機構より未踏スーパークリエータ、総務省より異能ベーションプログラム認定。2025年にコグニティブを専門とする「株式会社Humanity Brain」を設立して代表取締役に就任。

フォースタートアップス株式会社 執行役員

鈴木 聡子

2009年新卒リクルートに入社。その後、広告代理店などで法人営業を経験し、住友不動産へ入社。MorningPitch立ち上げ、未来会議やベンチャーオフィスツアーなどスタートアップ支援活動を勢力的に尽力。創業期のKaizenPlatformでアカウントディレクターに従事し、10〜150人の組織拡大を経験。上場前のメタップスに入社し、マザーズ上場を支え、グループ全社の広報責任者を務める。戦略広報のプロフェッショナルとして講演を重ね、2019年9月にフォースタートアップスに参画。現在は、執行役員として、コミュニケーションデザイン、タレントプロデュースを牽引。

株式会社セグレト・パートナーズ 代表取締役社長

種田 慶郎

早稲田大学卒業後、株式会社フジテレビジョン入社。テレビ・メディア業界におけるビジネス・サービス展開に従事。その後、フジグループにおける新規投資領域、及び新規事業領域の立ち上げを行い、CVC「Fuji Startup Ventures」投資検討委員長、「株式会社Fuji & gumi Games」及び「株式会社Fuji Games」の代表取締役社長/CEOとして、事業と組織の立ち上げを行う。現在は、「株式会社A.C.企画」取締役として活動すると共に、「株式会社セグレト・パートナーズ」代表取締役社長/CEOとしてエンタメ業界の発展に向けた取り組みに従事している。

Bespo inc. 代表取締役CEO

高岳 史典

東京生まれの大阪育ち、京都大学を卒業して就職したのは由緒正しき日本の銀行。大手町に紺のスーツを着ての通勤も束の間、お札も数えられないままにドロップアウト。拾ってくれたP&Gでマーケティングにぶち込まれ、SK-IIとかヴィダルサスーンとかマックスファクターとか。コンサルファームに転じて傭兵生活で食っていたら事件後のライブドアへ招集。解体せよと迫るハゲタカファンドを向こうに再生すると大見得を切って激動の5年間。その後ヘッドハンティングで外資の社長、45歳にしてレストランをオープン、50歳にしてIT ベンチャーを起業。

株式会社ファンスター 代表取締役CEO

神田 卓也

学生時代にプログラム開発、電機メーカーでSE経験後、「シーエー・モバイル」にて、携帯向けメディアの立上げやゲーム事業プロデューサーとして活動する。大手ゲーム会社とのアライアンスを通じて、月商1億を超える事業に育てる。上場企業複数社の外部プロデューサーとして、15タイトル以上のスマホゲームを立上げ、スマホゲームを軸にアニメやキャラクタービジネスにも展開。2017年「株式会社ファンスター」設立、2019年にVライバー事業を開始。2022年メタバースで活躍するライバーコミュニティ「FANSTAR META」を開始、300名を超えるコミュニティを運営。