官民が後押しし、全国で１万カ所を超えるほど広がった子ども食堂。その「名付け親」であり、１３年間、東京都大田区で子ども食堂を運営してきた近藤博子さんが、この春、「こども食堂」の名前を使わないと宣言した。一体なぜ――。取材を申し込むと、こう返ってきた。「言わなければならない時期だ」

　――「言わなければならない」とは、何をですか？

　「『ちょっと違うんじゃないか』と、ずっと感じていたんです。１３年前、食を通じて近所のちょっとしたつながりができればと思い、子ども一人でも入りやすいように『こども食堂』という名前で始めました」

　「その後、驚くスピードで全国に広まりました。応援してくれる人も増えていった。おかげで寄付や支援が集まって助かった面は確かにあります。でも、増えていくことが『いいこと』なのかという疑問はずいぶん前からありました」

　――たくさんの子どもたちが利用しています。「いいこと」では？

　「『子どものことを心配している大人がこんなにいる』と分かったのはうれしかったですし、子ども食堂が支えになっている子どもや親も実際にいます。だからといって、子ども食堂でなんらかの問題を解決しようと考えるのはおかしい」

　「数が増えるのと並行して、子ども食堂に求められる役割も増えていきました。最初は『貧困対策』です。その後、誰もが通える『居場所づくり』や『地域のプラットフォーム』とされていきます。今では『子ども食堂はみんなの食堂』です。不安を抱きながら続けてきましたが、この大きな流れから距離を置き、立ち止まって考えたいと思いました。これまで通り、週に１回食堂を開いていますが、４月から『こども食堂』の名前は使っていません」

　――不安というのは？

　「大事なのは子ども食堂という『活動』ではないですよね。子どもであり、子どもを育てる親こそ大事なはずです。だから、当事者が置かれている状況を改善しようという議論は不可欠です。それをせずに、子ども食堂の数や利用者を増やすことが目的になっていないでしょうか」

　「『子どもの貧困』など、子ども食堂に課せられてきた子どもや社会の問題は、ずっと前から存在していました。今始まった話ではなく、そういうものに気付かなかったり『見て見ぬふり』したりしてきただけです」

　「『コロナで子どもの居場所がない』も『給食がない夏休みに子どもが痩せる』も同じです。まるで今その問題が生まれたかのように『発見』し、対策をアピールする。そんなことが繰り返され、『なぜその状況が生まれるのか』『そうならないためにどうすればいいか』という議論を社会がしてこなかった。そして『子ども食堂さん、がんばれ』と応援する。それがものすごくいやだったんです」

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　――本来議論されるべき問題とは？

　「就労の問題は大きいと思います。子どもと接する中で強く感じるのは、『この子たちががんばった先の社会は、ちゃんとした雇用を準備しているのか？』ということです。子どもたちは一生懸命勉強している。でも今、『がんばれば大丈夫』とは言えないですよね」

　「子ども食堂を始めて間もない頃、企業のＣＳＲ（社会貢献）担当の人たちが『何か手伝いたい』とここに来たことがあります。でも私は、企業がやるべきことは子どもが大人になった時にちゃんとした仕事を準備することだと思っていました。だから『応援して欲しいのは子ども食堂ではなく、子どもたちの就労です』と伝えました」

　――親が就労の問題を抱えているケースも多いですよね。

　「もちろん親の就労は、現在の子どもに直接影響する喫緊の課題です。子ども食堂を利用する子どもの中には、親が仕事に就けなかったり、不安定な仕事だったりするケースがあります。これまで何度か企業から『うちで働いてくれる人はいないか』という相談を受けました。利用者の中にシングルマザーで職探しをしている方がいたのですが、メンタルに不調がありました。そうすると、『ちょっと厳しい』という会社ばかりです。『孤立が問題』などと言いながら、結局社会では、経済合理性が優先されています」

　――なぜそうした問題は「見て見ぬふり」なのでしょうか。

　「その方が簡単だからですよね。根っこの問題ではなく、困っているその人個人の問題としておく方が簡単です。例えば、子どもに関わる大きな問題の一つに、教育もあると思うんです。教育格差が広がったり、不登校が増えたりしています。でも、学校の先生は余裕がない。ある小学校の先生に『どうすればいいですか』と尋ねたら、『副担任がいるだけでずいぶん違います』と言っていました。それくらいのこと、国や行政がすぐにやればいいじゃないですか。先生を十分に増やさず、『不登校が増えて困ります』『じゃあフリースクールだ』『多様な学びを認めましょう』。問題がある学校がそのままでは、おかしいですよね」

　「せめて子どもや親を直接支援すればいいのに、それは『自己責任』という考え方が阻んでいるように思います。個人の責任にしておけば、社会は責任を負わずに済んで楽ですから。政治家はよく『誰ひとり取り残さない』なんて言いますが、何を言っているのでしょうか。こんな社会にしたことを反省して、すぐに手を打つべきです」

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　――怒っていますね。

　「だって１３年ですよ。私が子ども食堂を始めて、全国に広がったこの１３年の間に、社会は少しでもいい方向に向かったのでしょうか。子どもの自殺も、不登校も、状況はどんどん悪くなっていませんか？　現場でがんばってくれている政治家や行政職員もいます。ですが、問題を直視せずに、子ども食堂を応援することで『自分たちはちゃんと子どもの課題解決に取り組んでいる』かのように振る舞う政治家たちも大勢いる。子ども食堂でそんな大きな問題を解決できるわけがありません」

　――でも実際に、頼りになる存在なのでは？

　「目の前に困っている人がいれば『来ないで』とか『食べ物をあげない』なんて言えませんから。普通の人が『子ども食堂』という名前ではイメージしないようなことも、ずいぶんやってきました。うちにくる人の中には、生活保護で暮らしている人や病気の人や依存症の人もいます。『ここにつながるまでどうやって食べてきたんだろう』と不思議になる人もいます。役所が閉まっている夜中や休日に『死にたい』と連絡がくることもあります。何もしないなんてできないから対応していますが、どう考えてもボランティアの域を超えています」

　「中には行政が『対応困難』と判断した人もいます。まるでその人は『存在しない』かのように、見捨てられてしまっているんです。そういう人を見ると、『このまま人知れず死んじゃうんじゃないか』と苦しくなります。それでいいのでしょうか。社会がこのままだったら、今うちに来ている子どもたちも、同じように苦しい道を歩むことになるかもしれない。政治家や国や行政は、この現実を自分の目でしっかり見るべきです」

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　――メディアも子ども食堂を応援してきました。

　「実を言うと、今お話ししているようなことを私はずっと言ってきたんです。コロナ、物価高、米価高騰――。何かあると『子ども食堂さん、大変ですよね』と聞かれました。そのたびに私は『大変なのは当事者なんだ』と言ってきました。そうすると、取材が流れたり、カットされたりということがよくありました」

　「最近は少しずつ、言葉をその通りに発信してもらえるようになりました。もしかしたらボランティア頼みの限界が、メディアにも共有され始めているのかもしれません」

　――「こども食堂」の看板を下ろして５カ月半ですね。

　「誰も来ないかもしれないし、誰か来るかもしれない。そういう人を待つ場所なんだという最初の気持ちに返っているような気がします。おばちゃんにできるのは、それくらいまで。そして、そういう場所って大事だなと改めて感じています」

　「私ももう年を取り、あとどれくらい元気でいられるか分かりません。『今言わなければ』とお話ししましたが、そろそろ世代交代。こういう機会は最後かもしれません。小さな団体の小さな声ですが、たくさんの人に届きますように」（聞き手・田中聡子）

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　こんどうひろこ　１９５９年生まれ。歯科衛生士。２００８年の八百屋開業をきっかけに、０９年に「みちくさ寺子屋」、１２年に「こども食堂」を開く。２３年、吉川英治文化賞。