ドイツと日本の比較

日本は1607時間で、ドイツよりも266時間（19・8％）長い。ドイツ人の労働時間は我々日本人よりも約17％短いのに、労働により生み出す価値は我々よりも約43％多い。働く時間は我々よりも短いのに、2022年のドイツの平均賃金は、日本より約42％多い。効率よく働いて結果を生もうとするのは、ドイツ人の国民性の一つだ。彼らは、「仕事の成果を生むためにかける時間は、短ければ短いほどよい」と考える。

日本社会全体の価値観として、「要領よく進めて苦労を避ける」「手を抜ける場面で楽をする」のは「悪」とされがち

ドイツ

労働費用（単位労働コスト）が、2000年から2010年までにどう変化したかを示すデータを発表している。ギリシャの労働費用は2000年から2010年までに37・2％、英国は32・7％、フランスは22・7％伸びた。全ＥＵ加盟国の労働費用も平均14・2％増えた。これに対して、ドイツの労働費用の2000年～2010年の伸び率は5・8％に留まった。

労働費用の伸び率が低いということは、価格競争力を優位に保つことができることを意味する。

金融資産

過去20年間の家計金融資産の伸びを日米で比較すると、米国は3倍以上になった一方、日本は5割増にとどまり、勢いの差は明らかだ。

米経済全体でみれば資産を持つ人々の消費が支えになり、失業の急増といった痛みを避けながら底堅さを維持している。

プロフェッショナル

「現場での肌感覚ですが、米国人ビジネスマンには『自分でなければ埒のあかない仕事がある』というプロフェッショナルな意識を持っている人が多い。実際、体調不良でも出社する人を多く目にしました」と山口氏は言う。

パフォーマンスが低迷すれば職を失うのではないかと不安を抱いたりする

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2024年に入って初めてZ世代の上司になったカナダ・オンタリオ州のジェイミー・リンチ（33）

リンチは言う。「Z世代は自分たちの健康や幸福のことになるととても強い個人的境界がある。疲れている時は無理をせず、仕事のために自分を殺したりはしない。そのことについては尊敬する。私があのくらいの年だった頃は、病欠の電話をすると上司からクビだと言われたから」

雇用の流動性と学び直し

海外では、雇用の流動性が高く、社会人になった後の学び直しの機会も多く与えられるため、いくつかの専門性を基に複数の業界を行き来する人材が多く存在する。

日本にも一応、無料の職業訓練所、給付金を受け取りながら通えるITスクールなどがあります。