【日本人は政治的に小麦を食わされている】
アメリカでは約30％がグルテンフリーを志向し、1.7％が完全実践
イギリスでは8～10％、オーストラリアでは24％がグルテンを回避（完全回避3.8％）
実は欧米ではグルテンフリーは巨大市場に成長し、経済的な価値が認められています
アメリカのセリアック病患者は95％がグルテンフリーで改善、他にも心臓疾患リスクの低下、うつ病の改善、しびれや痛みの軽減が報告されています
もともと小麦を食べてきた欧米でさえそうなんです
対して日本ではどうでしょうかか？
日本ではなんと、厚労省のガイドラインにセリアック病の診断基準が「ない」のです
つまりセリアック病は「存在しない」ものとされています
これにより医学教育でも小麦の問題が取り上げられず、お医者さんは小麦の害を知りません
小麦を辞めれば治る病気（腹部膨満、下痢、不妊症など）が他の疾患（過敏性腸症候群、クローン病など）に「誤診」されているという現状です
セリアック病の診断に必要なTTG抗体検査やHLA-DQ2/DQ8遺伝子検査は保険適用外です
これはどういうことかと言うと、戦後のGHQによる小麦推進政策（PL480法、MSA条約）や学校給食法、プレスコードが影響しているからです
アメリカは日本に対し、小麦や乳製品の輸入を促進したいので、小麦による健康問題の議論を抑制しているということです
つまり「日本人に小麦を食わせ続けろ」という明確な意図があっての現状ということです
学校給食でパンが出されるのも、パンを食べたくないと学校に相談しても取り合ってもらえないのも、すべて日米合同委員会と日米安全保障条約が日本の食料政策を決めているからです
「美味しいからパンを食べている」
「好きだからラーメンを食べている」
それは実は自分の意志ではないのです
政策によってグルテン依存症にさせられているのです
そこに気づいてください
日米合同委員会の影響や条約優先の構造をすぐに変えることは不可能です
しかし個人がグルテンフリーを実践することならすぐにできます
いつまでも小麦の奴隷になっている人達、世界ではそれがすでに時代遅れであることを知ってください
わかりましたか
（参考）アメリカ人のなんと30％がグルテンフリー指向！ 欧米では法規制の強化により信頼が増し、グルテンフリーは既に巨大マーケットなっていた youtube.com/live/z1cv23aI2 より