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2020.11.16 07:30

VTuberを文化に。いちから田角陸は「熱量」にこだわる #30UNDER30

いちから 代表取締役CEOの田角陸

いちから 代表取締役CEOの田角陸

次世代を担う「30才未満の30人」を選出する「30 UNDER 30 JAPAN」。今年の受賞者のひとり、現在24歳のいちから代表取締役CEO、田角陸は心と心をつなぐイベントの体験を提供する。



時は2017年。タレント業界において、テレビや映画などのオールドメディアだけではなく、YouTubeやSNSのニューメディアへと活躍の場を広げ、登録者数やフォロワーを獲得し存在感を強くする人物が増えていた。

「アニメ業界にも、YouTube配信の時代がやってくる」──そう確信した田角陸は、バーチャルYouTuber(VTuber)事業への参入を決め、「にじさんじ」を立ち上げた。

運営で重視したのは「コアなファンの心をつかむこと」。それにはファンの「熱量」=「共感・愛着・信頼」が必要だと考えた田角は“ライブ配信”という発想にたどり着く。「ライブ配信で同じ時間を過ごせたら、ファン同士も一緒に盛り上がれる」と。

昨年からは幕張メッセなどの大きな現実の会場でも頻繁にイベントを開催。「隣にも自分と同じように熱狂するファンがいることをいままでよりも強く感じられ、心と心をつなぐイベントの体験を提供できるようになった」。

「にじさんじ」のYouTubeチャンネル登録者数は、総数2000万を超えた。そのフィールドは日本にとどまらず、中国・韓国・インドネシアなど海外進出も開始。各地でコアなファンの心をつかみ続けている。

ファンの数を増やしていくなかで、田角は言う。「強引にファンを獲得すればコンテンツの消費が早くなる。持続的にファンの心をつかみ、長期で応援されるような『文化』にしたい」。ファンの熱量を受け止める田角の熱量もまた高く、今日も歩み続ける。


たずみ・りく◎いちから代表取締役CEO。1996年生まれ。早稲田大学在学中の2017年5月にいちからを設立。2018年に「月ノ美兎」らVTuberを擁する「にじさんじ」をスタートした。2019年にはVRサービス「ユメノグラフィア」を開始。

文=丹由美子 写真=木下智央

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なぜHIKAKINは「好きなことを仕事に」できたのか? #30UNDER30

HIKAKIN

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次世代を担う「30才未満の30人」を選出する「30 UNDER 30 JAPAN」。そのアドバイザリーボードの1人に、トップYouTuberであるHIKAKINが就任した。

ヒューマンビートボックスの世界に憧れ、スーパーの店員として働きながら動画更新を続けて、日本のYouTube界を牽引するスターにのぼりつめたHIKAKIN。激動の20代を経て今年31歳になった彼はいま何を思うのか。



続けることがいちばん難しい


東京・六本木──。「どうも、お久しぶりです」と予定の時間ぴったりにHIKAKINは現れた。前回インタビューしたのは、インフルエンサー特集のときだった。ちょうど1年前である。そこで彼は自身の30代についてこんな風に語っていた。

「正直、もういろいろなことを成し遂げた感はあります。あまりに濃い20代だったから。僕は今年でYouTuberを仕事にしてから8年。次は何だろうなって思いはあります。でも、そればかりは誰にもわからないですよね」

1年経って、心境の変化はあったのだろうか。

「ちょっと変わってきましたね。今年は新型コロナウイルスという予想外の出来事があって、その期間に『自分はこの先どうしようか』とゆっくり考えてみたんです。今はあらゆる芸能人の方たち、それも僕がテレビで見ていたような大スターの方までがYouTubeを始めるようになりました。僕自身、数字に追われる感覚は以前よりも強くなっています」

確かにYouTubeを取り巻く状況は激変した。タレントやミュージシャンがYouTubeに進出する兆候は以前からあったが、新型コロナ禍以降、かつてない勢いでチャンネル開設が続いている。

有名タレントなどが始めたチャンネルも、「研究が半分、もう半分はいちユーザーとして楽しんで見ている」。あらゆる分野から多くの新参YouTuberが増えて、競争が過熱しているYouTubeの現状をどう捉えているのか。

「ちょっと老害感でちゃうんですけど(笑)、今は僕がYouTubeを始めた時より簡単に飯が食えるようになっています。昔の僕みたいにわざわざ給料の大半をつぎ込んでビデオを買う必要なんてなくて、全部スマホでできますから。始めるのも簡単だし、広告単価もどんどん上がっている。だから、やりたいと思うなら今すぐ始めたらいい。いちばん難しいのは『続けること』です」

ハイペースで更新し、動画をアップし続けなければいけない「テレビとは違う難しさ」がYouTubeにはある。更新し続けること、ユーザーを飽きさせずに楽しませる難しさを誰よりも知る彼だからこそ、こだわるのは「継続」だ。

「30代になって『長く続けたい』という思いがより強くなりました。僕にはYouTubeしかないですから。海外のインフルエンサーのなかには、ビジネス展開をしたり、コラボグッズを出したり、動画制作とは違う分野に手を広げている人もいます。ビジネスを多角化することで、リスクを分散するのはすごいと思う。でも、僕にとってはYouTubeがすべての中心。そんなに器用にできない人間だから、あくまでも『The YouTuber』としての自分にこだわりたい」
次ページ > ぶっ飛んだ発想で道をつくるはじめしゃちょー

文=石戸 諭 写真=小田駿一 リタッチ=上住真司 編集=松崎美和子

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HIROに聞く、LDHのライブの今後とこれからのエンタテイメント

LDHのオンラインライブシリーズ「LIVE×ONLINE IMAGINATION」。写真は9月26日に行われた三代目 J SOUL BROTHERSのライブ。

LDHのオンラインライブシリーズ「LIVE×ONLINE IMAGINATION」。写真は9月26日に行われた三代目 J SOUL BROTHERSのライブ。

2020年は、「LDH PERFECT YEAR 2020」と題して、約300万人の動員を見込んだ過去最大となるLDH総合エンタテインメントの祭典が1年を通じて開催される予定だった。

しかし、2月26日にEXILEの京セラドーム大阪公演を当日に中止して以降、全168公演の中止が決定。会社にとっても、所属アーティストにとっても、そしてライブ制作に携わる莫大な数のスタッフにとっても、大きなダメージがある。この前代未聞の事態に対して、LDHのチーフクリエイティブオフィサーであるHIROは、頭を抱えながらも果敢に立ち向かい続けている。

6月15日、LDHは3つのコンテンツ発信について発表した。1つ目は、サイバーエージェントと設立した合弁会社「CyberLDH」による新たな定額制動画配信サービス「CL」を8月1日にグランドオープンすること。2つ目は、有料配信ライブプロジェクト「LIVE×ONLINE」。そして3つ目は、新型コロナウイルス感染症対策専門家チームと感染防止対策などを慎重に検討した上で「ソーシャルディスタンスライブ」を9月以降に開催すること。

「LDH HIROが考える、オンラインライブの可能性」をテーマに話を聞き始めると、彼が考えている音楽業界や社会の課題、K-POPやアジアに対する目線、そしてコロナ禍での組織作りまでを知ることができた。激動の2020年の中では、「Love, Dream, Happiness」という言葉に対する考えにも変化が生まれている。

オンラインは数年前から挑戦したいテーマだった


──LDHとサイバーエージェントが合併会社を設立し、動画配信サービス「CL」が8月1日よりオープンしました。まず、このプロジェクトの経緯や意図を教えていただけますか。

もともと藤田(晋)さんと仲良くさせてもらっていて、いつか一緒に新しいエンタテインメントを作りたいですね、という話をしていたんです。「LDH TV」と「LDH TERMINAL」という2つの動画コンテンツを自社でやっていたのですが、それらを今の時代に合わせるためにも統合させて、ブラッシュアップして表現したいという想いがありました。

そこでサイバーエージェントさんから「CL」の企画をいただいて、じゃあスタートしましょうと1年くらい前から準備していたんです。

その後コロナになって、僕らの向かっている方向性が間違っていなかったなと確信できました。これからもっと、デジタルやバーチャルの領域にスピード感をもって取り組むべきだなと感じています。

僕らの「LDH360度エンタテインメント」をバーチャルやデジタルの世界に置き換えることは、何年も前からずっと挑戦したい大きなテーマであったので、それがだんだん具体的になってきた感じがしていますね。
次ページ > オンラインライブは継続していくのか

文=矢島由佳子

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2019.09.27 17:00

「死の谷」を越えた起業家たちが当たり前にしている14のこと

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近年、ベンチャー企業の倒産率が増加していることをご存知でしょうか。

東京商工リサーチの2018年のデータ(※1)によると、2017年の設立10年未満の企業倒産率はここ10年で5ポイントも上昇しており、実に24.5%に達しています。若い企業であるベンチャー企業の約4分の1が倒産していることになります。

私は2005年に最初の起業をして、その後シリアルアントレプレナーとして現在はC2Bのリユースプラットフォームを運営しています。

私自身が起業家として活動していく中で、これまでに多くの起業家たちに出会ってきました。私の友人の中にも、成功して会社を大きくした起業家もいれば、志半ばに倒産してしまった起業家もいます。

そういった起業家たちを見ているうちに、私の中に「成功した起業家と倒産してしまった起業家の違いはどこにあるのか?」、それと同時に「一人でも多くの起業家に向けて何かできることはないだろうか?」という気持ちが芽生えはじめ、この問題について慶應SDMにて研究をはじめました。

そこから見えてきたものは、ベンチャー企業の成長プロセスに潜む「死の谷」の存在でした。

話は少し遡りますが、私が最初に起業する前の2002年に「中小企業挑戦支援法」が国会で可決され、株式会社の設立に必要な資本金が1000万円から僅か1円で可能となりました。その頃からベンチャー企業の起業初期を支えるエンジェルの投資額が増えていき、ベンチャーキャピタル(VC)からの投資や金融機関などからの融資も積極的に行われるようになりました。法的な規制緩和だけでなく、資金面でも日本の起業環境は改善されてきたと言えます。

それなのに、なぜ倒産率は上昇しているのでしょうか?

ベンチャー企業の成長プロセスはシード・アーリー・ミドル・レイターと分けることができます。なお、総務省の情報通信白書が引用する「ベンチャー白書2017」(※2)では、それぞれのステージを以下の表1のように定義しています。


表1 ベンチャー企業のステージ区分

ベンチャー企業にとって必要な資金は、この成長プロセスが進むにつれて順に増加していきます。しかし、実際の資金獲得量は以下の図で示すとおり、アーリーステージで大きく凹んでいます。


図 ベンチャー企業の成長プロセスに潜む「死の谷」(総務省「平成19年版 情報通信白書」を基に筆者作成)
次ページ > 死の谷を克服した起業家は何を考え、どう動いたのか

文=木暮康雄

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