自分が出演した番組を見て、変だなと思ったらすぐに行動しましょう。早ければ早いほどいいです。誤った情報の拡散を一刻も早く阻止しなければならないからです。

1. 証拠の保全

・相手とのやり取りの記録（メール、LINE、SMS、DM）
・宅急便の控えや、郵便物の封筒や発送の控え。
・被害を受けた媒体コンテンツ。画像、映像、音声など。

いつ何があったか、ささいなことでも記録しておくとよい。レシートとかとっておくと意外に役立つ。データの形でとっておくだけでなく、プリントアウトできるものはしておくと、その後の手続きをするのに楽です。
電話でのやり取りも録音しといた方がいいけど、できなければメモだけでも（日時の記録を忘れずに）。
ネット記事などは一定期間過ぎると消えてしまうので、スクショ必須。

記憶が新しいうちに整理しておくとよい。

2．報道被害の内容を大まかにまとめる

報道された内容のどこがどう誤っているか？
あと、相手に対する具体的な要求も文章でまとめておく。
このとき、同じような被害にあった人の体験談があると、参考になる。

3. 相手に連絡をとって抗議

できれば1と2が済んでからにしたいが、そうも言ってられない。とにかく早めに相手に確認をとり、抗議しておく。問題が発覚したら即日動きましょう。

2でまとめた内容を踏まえて、
・誤った内容が報道されていることを指摘。
・そのような報道がなされた経緯と原因を聞く
・自分の要望を出す（謝罪、コンテンツ削除など）
といったことをテキストベースで伝える（メール、LINE、手紙などで）。
テキストにすることでコミュニケーション上の曖昧さが減るとともに、履歴（証拠）が残るので、トラブル回避になります。

電話や対面での交渉は避けた方がいいけれど（丸め込まれるおそれあり）、どうしてもそういう手段をとるのなら、録音するとか第三者を同席させるなどして、交渉の記録が残るようにする。

4. 文書を提出して回答を求める

相手が誠実に対応しない場合は、「異議申立書」「質問書」「要請書」といった名目で文書を作り、期限を定めて回答を求める。内容証明か、少なくとも書留で出すこと。

5．BPOへの相談や申立ての準備

1と2でまとめた文書と、3と4での交渉の記録を整理して、手続きに備えること。テレビ局が対象の場合はＢＰＯになるが、ここの規約に反したことをすると、相手との交渉が台無しになる恐れがあるので、要注意。公式ウェブサイトをよく読んでおくこと。ここはメールや電話での事前相談も受け付けています。

6．BPOに申立て

相手がのらりくらりとあなたの追及をかわしてきたとしても、ＢＰＯに指示されたらそうはいかない。ここでようやく相手を交渉のテーブルにつかせることができる。
ただ、ＢＰＯはこの段階では両者を仲介するだけで、交渉の場には出てこない。今まで通りあなた自身で相手と交渉することに変わりはないが、だいぶやりやすくなるはず。自分の要望をはっきり伝える。妥協しない、流されないこと。
※申し立ての手続きについて、詳細を以下の記事にまとめました。

7．申立ての取り下げ、または審理入り

相手があなたの要望を受け容れて、非を認めて謝罪し、あなたがそれを受け容れるのなら、ＢＰＯへの申立ては取り下げること。
そうでなければ、今度はＢＰＯを交えて話し合うことになり、そこで決着がつかなければBPOの委員会で審理します。その結果クロだということになれば、記者会見と訂正放送が行われます。

それでもだめなら民事訴訟という手もあり。ここまで視野に入れて交渉ができると、強いです。

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※放送局との交渉を一人でやるのは大変すぎるので、早めに協力者を見つけること。ただし、相談相手は慎重に選びましょう。
弁護士やマスコミ関係者が身内にいれば心強いですが、協力者が必ずしも専門家や業界人でなければならない、というわけではありません。
なによりもまず、報道被害の本質とその苦しみを的確に把握できる「思いやり」と「洞察力」のある人が望ましいです。
さらに、何かしらの権威のある人、社会的地位のある人がいれば、交渉の際に有利だと思う。たとえば、議員や医師、何らかの団体の役員など。放送局への圧力がかかりやすく、話が通りやすいと思われます。

※報道被害を未然に防ぐのは難しいけど、傾向と対策は知っておくに越したことはありません。マスコミの取材を受けない、マスメディアには出ないのが一番の予防策ではありますが。関連記事はこちら↓

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