1998年、一連の同氏の記事を見かねたニューヨーク在住の女性を中心とする日本人7人が、これまでの日本関連記事から最も誤解の酷い10の記事を選んで検証・批判した『笑われる日本人 -- ニューヨーク・タイムズが描く不可思議な日本』を日米同時に自費出版し^[1]、「米国メディアの日本報道に見る誤解」と題するパネルディスカッションを左派系の学者上野千鶴子らを招い開催した。上野は「米国が捏造する日本」、「米国だけが世界だなんて狭すぎる」と厳しく批判した^[2]。また、同著の編集長である大竹秀子はAERAの取材にて「どの記事も、色眼鏡を通して日本を見ていることが問題だ。全体像を見せることなく、センセーショナルな見せ物的報道をばらばらに報道されると、それが積み重なって『日本ってヘンな国だ』という認識が出来上がり、ステレオタイプを助長してしまう」と同紙の報道姿勢を厳しく批判している^[3]。

2010年9月10日、コラムで「1972年にアメリカが沖縄の施政権を日本に返還したため、尖閣諸島の問題で日本を助けるというばかげた立場をとるようになった。米国は核戦争の危険を冒すわけがなく、現実的に日米安全保障条約を発動する可能性はゼロだ」と主張した。また尖閣諸島問題に関しては「はっきりした答えは分からないが、私の感覚では、中国に分があるようだ」と主張した。さらに、同月20日のコラムで、日本総領事館から送られた、尖閣諸島が歴史的・国際法上も日本の固有の領土であることを指摘した反論文を一部掲載した。総領事館の広報センター所長は「そもそも尖閣諸島をめぐる領土問題は存在しない。にもかかわらず、希薄な根拠をもとに中国に分があるような記述をしていたため、直接会って反論した」と話した^[4]。

2010年1月20日に再び、尖閣諸島の領有権ついて、「私の見解は、中国の領有権主張には揺るぎない歴史的根拠があるというものだ」とのコラムを掲載した。これに対し、在ニューヨーク日本総領事館は抗議を申し入れ、外務報道官の反論文が27日に掲載された^[5]。

2011年3月20日、東北地方太平洋沖地震で、我と欲を捨てる精神と冷静さ、規律を尊重するという日本人の行動規範を福島の原発で危険な作業を続ける作業員が体現していると賞賛した。日本政府の対応と比べて苦難に耐える日本人を立派で高貴だとし、米国人は日本人の精神から学ぶべきものがあるとした記事を執筆した。^[6]。』

 

②２０１２年１０月４日当ブログ記事：日本のジャーナリズムは絶望的

 

追記

17：18に

 

>先日書店で、現東京支局長の著書を見つけた。タイトルは『「本当のこと」を伝えない日本の新聞』。批判は自由だが、過去の「トンデモ報道」を検証してからにしてもらいたい。（下の産経抄の最後より）

その言葉通りですが、何か？産経さん、事実をご確認の上書いていただきたい話ですね！

 

の部分を加筆しました。