黄金の簒奪者たち：その49

　21世紀に入り、「ナチス・アメリカ」が、公然と牙を向いた。2001年 9月11日の「アメリカ同時多発テロ」である。ナチスが最も得意とする「自作自演」によるテロという陰謀を仕掛けて、裏側だけでなく表のアメリカ合衆国をも掌握した瞬間だった。それは、あまりにも巨大すぎて、世界中が騙された「世紀の茶番」で、これが「ナチス・アメリカ型末期資本主義：ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）」の幕開けだった。同時に資本主義事態が乗っ取られた瞬間でもあり、総統ブッシュ家三代によって完成したナチス・アメリカの時代が到来したを世界に知らしめた。

　

 

　その何よりの証拠がナチス・ドイツが採用してきた「愛国者法（USA PATRIOT Act）」導入である。2001年10月26日、ジョージ・W・ブッシュ大統領は、わずか1ヶ月足らずで「愛国者法」を可決成立させた。「テロとの戦い」を大義名分に、拷問などの人権弾圧、盗聴などの違法捜査、権力による情報統制、政府の胸三寸で誰でも自由自在に逮捕して犯罪者に仕立てることができる愛国者法施行は、現代にナチス・ドイツが復活したことを告げていた。
 

　「ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）」とは、予期せぬ巨大なショックが勃発すると、人は暫く茫然自失の状態になる為、その僅かな隙に乗じて奪うべきものを全て略奪する過激市場原理主義をいう。アメリカがその主導権を握るには、自然による大災害を待つのではなく、人工的に耐え難いショックを与える事で、世界中が大混乱する間に「トランスフォーム（跡形も残さず変える）」するよう仕掛けているとしか思えない行為だったが、世界に垂れ流された映像が、あまりにもショッキングだったため、誰しもが「イスラム教徒＝過激派」というイメージを脳裏に刻まれてしまった。これぞまさしくナチス・ドイツが得意とした「洗脳」である。

　さらにブッシュ政権は、ブッシュの私兵集団とも言うべき民間軍事会社「ブラックウォーター（現アカデミ）」まで創設、アフガニスタン戦争に投入したが、こちらは現代版の武装親衛隊である。まさに「ナチス」の復活であったが、ブッシュを「ヒトラー」と呼ぶもの者もいなければ、ブッシュ政権を「ナチス」と批判するメディアは皆無だった。それどころか、アメリカは「ナチス＝テロ」と戦う超大国というプロパガンダで、世界を騙し続けた。その果てに何が起こったのか。それが本連載の前半部分で書いた「ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）」による自作自演の数々だった。

 

 

　2001年９月11日、全米の４カ所で起きた「同時多発テロ」は、大勢の乗客が乗るジェット旅客機がアラブ系テロリストにハイジャックされ、「WTC：ワールドトレードセンター」と「ペンタゴン：アメリカ国防総省」に突入するという前代未聞の大事件となった。それぞれ、マサチューセッツ州ボストン国際空港、バージニア州ダレス国際空港、ニュージャージー州ニューアーク国際空港を発った４機の旅客機の内、「アメリカン航空11便」と「ユナイテッド航空175便」は、マンハッタンに２棟建つ109階建て「WTC：ワールドトレードセンター」に向かった。

 

　まず「アメリカン航空11便」が北棟に突入、「ユナイテッド航空175便」が南棟に突入し、それぞれ爆発炎上したが、「世界貿易センタービル」の２棟の超高層ビルは、「ツインタワー」と呼ばれ、近代アメリカのシンボリックな建造物だった。それが「破壊され、跡形もなく消えた」のである。この瞬間こそが、世界中の人たちの脳裏に刻み込まねばならない「象徴的な出来事」だったのである。なぜ、「ツイン」なのか。それはロスチャイルドとロックフェラーという偽のアシュケナジー・ユダヤの世界皇帝一族が、ナチス・アメリカを完成させたことで勝利した象徴であり、「勝利のVサイン」だったのである!!

 

　これは徹底した「数秘術（ゲマトリア）」である。アシュケナジー・ユダヤ系アメリカ人の指紋というべき「ゲマトリア（数秘術）」の「Ⅴ（Victory）」に掛けた「11」が「9月11日」に隠されている事になる。彼らアシュケナジー・ユダヤ系アメリカ人が、「シオニズム」を大義とする災いを起こすのは、独立記念日の「７月４日」のように、7＋4＝11の「ゲマトリア」を仕掛ける。アメリカ生まれの野球が選手9人とコーチ2人で11人、アメリカンフットボールは、1チーム11人でプレーする。アメリカ発祥のものには必ずと言ってほど「11」が仕掛けられている。

　

「１１」の象徴であった「ツインタワー」

 

　「ツインタワー」自体も「11」のカタチそのものであった。その象徴が「11」の日に叩き壊されたということは、「世界貿易＝世界経済」が「ナチス・アメリカ型末期資本主義：ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）」によって征服されたことを意味しているのである。一方、「アメリカン航空77便」と「ユナイテッド航空93便」は、それぞれワシントンＤ.Ｃ.に向かい、「アメリカン航空77便」はバージニア州アーリントンに建つ「ペンタゴン：アメリカ国防総省」に激突して爆発炎上した。

 

　「ペンタゴン：アメリカ国防総省」には、アイゼンハワーのような真っ当な軍人たちも多くいる。だが、それは「表のペンタゴン」であって、その「五芒星のペンタゴン」と「裏のペンタゴン」である「六芒星のヘキサゴン」を合体させたことで、ナチス・アメリカという「裏」の国家が「表」を完全支配する「11」の「十一芒星」の闇の国家に作り変えたことを意味しているのである。もともとアメリカは表も「11」のフリーメーソンが作った自由の国家である。その象徴がニューヨークの「自由の女神像」で、その像は「5＋6＝11」の十一芒星の台座に乗っている。その自由の国家が「イルミナティ」によって乗っ取られたのである!!

 

　「 イルミナティ」は、イエズス会の修道士であったインゴルシュタット大学教授のアダム・ヴァイスハウプトが、1776年に創設した秘密結社である。その会員の多くはフリーメーソンであり、ヴァイスハウプトもフリーメーソンの会員だった。「 イルミナティ」はドイツ南部とオーストリアにおいて一世を風靡し、特にバイエルンで急激に発展した。しかし、その思想は啓蒙主義的自由思想で、理性宗教の普及、世界市民的共和制の確立、ユートピア社会の復活、理性による自然状態の再建であり、それらは即ち当時のヨーロッパの王侯貴族支配・教会支配に真っ向から逆らうものであったため、たった10年でバイエルン政府によって禁圧された。

 

5＋6＝11の「十一芒星」の台座に立つ「自由の女神」

 

　アダム・ヴァイスハウプトが作った「自由」を標榜する光の啓蒙組織「 イルミナティ」は、1760年代にフランクフルトで金融業を始めた男マイアー・アムシェル・ロスチャイルドが資金援助をする形で乗っ取られた。そこから表のフリーメーソンへの侵食が始まったのである。これを「闇フリーメーソン＝偽イルミナティ」と呼ぶことにするが、アメリカの建国者たちは「闇フリーメーソン＝偽イルミナティ」を、そしてロスチャイルドも、カトリック教会も入国させなかった。そこでロスチャイルドが新大陸アメリカに代わりに送り込んだのが傍系のロックフェラーである。

 

　既にイングランド銀行を乗っ取ることでイギリスを支配していたロスチャイルドによってドイツから新大陸に送られた末裔だったのがロックフェラーなのである。つまりどちらもロスチャイルドだということなのだ。そのアメリカで、「フリーメイソンの黒い教皇」の異名を持ち、「南北戦争」で南部連合の将軍だったアルバート・パイクが、アーカンソー州のメイソンロッジで「大棟梁」と呼ばれ、ニューオーリンズの南部管轄区最高評議会事務局長から「全位階」を授けられていた。1870年1月22日、イタリアの「フリーメイソン」のジュゼッペ・マッツィーニが、そのアルバート・パイクに宛てた手紙に対し、1871年8月15日、パイクがマッツィーニに返事を送った内容が、今も世界に最大の問題を引き起こしている。
 

　

マイアー・アムシェル・ロスチャイルド

ジョン・D・ロックフェラー

アルバート・パイク

　以下は、ジュゼッペ・マッツィーニ宛にパイクが送った往復書簡で、「闇フリーメーソン＝偽イルミナティ」の計画が明確に記されている。

　「第一次世界大戦」は、ツァーリズムのロシアを崩壊させ、広大な大地を「イルミナティ」のエージェントの直接管理下に置くよう仕組み、その後、ロシアは「イルミナティ」の目的を世界に拡大させる化け物の役目を担わされる!!

 

　「第二次世界大戦」は、ドイツ国家主義者と政治的シオニストの間の圧倒的相違の操作の上で起きる為、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに『イスラエル国家』建設がなされる!!
 

　「第三次世界大戦」は、シオニストとアラブとの間に、「イルミナティ」のエージェントが起こす対立から勃発し、世界的紛争の拡大が計画される!!

　マッツィーニの手紙の内容は、エディス・スター・ミラー、クイーンボロ男爵夫人が、1933年に出版した「オカルト神権政治」に収録され、パイクによる返書内容は、チリのサンティアゴの枢機卿、ホセ・マリア・カロ・ロドリゲスが1925年に出版した「ベールを剥がされたフリーメイソンリーの密儀」の中に収録されている。「闇フリーメーソン＝偽イルミナティ」が計画する第三次世界大戦後に樹立する新世界とは、旧世界の秩序を破壊することで達成できる「新世界秩序（New World Order）」であり、ロスチャイルドとロックフェラーによる「国際金融資本主義体制」が極まった段階で、「国際銀行システム」を支配するロスチャイルドは「世界統一政府」の樹立を目指すことになる。その基点がブッシュによる「9+1+1＝11」の「9・11同時多発テロ」というインチキだったのである!!

 

 

　自らを”ユダヤ人”だと名乗る偽ユダヤのロスチャイルドは、傍系のロックフェラーと「闇フリーメーソン＝偽イルミナティ」として一心同体で世界中を騙し、ロックフェラーはユダヤ系アメリカ人とドイツ系アメリカ人だけの軍事組織を「ペンタゴン」「海兵隊」「州兵」「 CIA」「NSA」「FBI」に持ち、イスラエルのモサドを使いながらアメリカを支配している。ロックフェラーの「ユダヤ系シンジケート」は、アメリカの全組織に配置され、全体で巨大な「コングロマリット＝軍産複合体」を形成し、大統領を含むアメリカ人に、その存在が知られないようになっている。

 

　「9・11同時多発テロ」の際、もう１機の「ユナイテッド航空93便」は、「議会議事堂」か「ホワイトハウス」を目指したが、乗客の反撃に遭い、途中のペンシルベニア州シャンクスヴィルで墜落したとされるが、実際は軍に誘導され別の空港に着陸後、乗客全員が「エリア51」に運ばれ、そのまま姿を消してしまった。「9・11同時多発テロ」は民間航空機が使用された史上最大の連続テロ事件となり、全世界に大きな衝撃を与えたが、その後、アメリカはアラブ系テロ組織アルカイダへの報復として、「対テロ戦争」を宣言、「アフガニスタン紛争」、「イラク戦争」へと突入していった。

 

 

　「WTC：世界貿易センター」は、長い間、ニューヨーク州とニュージャージ州当局が共同出資で設立した「都市開発公団」が所有したが、倒壊の数ヶ月前、「都市開発公団」は‶建物だけ〟をアシュケナジー系ユダヤの不動産投資家ラリー・シルバースタインに売却、シルバースタインが実際ビルの賃貸を始めたのは同時多発テロの6週間前だった。シルバースタインにとっても赤字経営でお荷物状態の「WTC」を購入した時、「私はそれら（WTC１＆２棟）を所有するという抵抗し難いほどの衝動を感じた」と答え、その後、シルバースタインは、毎朝、「WTC： ノースタワー (１号棟）」の最上階（107階）にあるレストランで朝食をとっていた。

 

　ところがである。2001年9月11日の朝だけは、何故かシルバースタインは現れず、「WTC 第7棟」で働く彼の娘も姿を見せなかったのである。シルバースタインは、「シオニスト・メディア」の中心的存在のルパート・マードックと懇意の中で、元イスラエル大統領で、戦争犯罪者に認定されたアリエル・シャロン、現イスラエル首相ベンジャミン・ネタニヤフとは特に友人関係で、イスラエルの日刊紙『ハアレツ』は、シルバースタインが日曜毎にネタニヤフから電話を受けると記している。

 

　ここでシルバースタインは「ベニスの商人」を字で行く金亡者ぶりを発揮する。サウジアラビアのテロリストに乗っ取られたとされた民間旅客機２機が、自分が所有する「WTC」の１＆２棟に激突して倒壊した以上、保険料も２倍出すのが当然と保険会社を訴えたのだ。これに対し「NY州裁判所」は、シルバースタインの訴えを認めず、契約書の範囲内の支払い、それも最高8億7700万ドル（約965億円）以下でよいとしたが、もし保険会社が敗訴したら、2000億円（当時）の支払いを迫られる可能性があった。

 

ラリー・シルバースタイン

 

　シルバースタインは、他にも「再保険」として２社の保険会社と契約していたが、「NY州裁判所」はこのケースの訴訟でもシルバースタインの訴えを却下、契約書を自己解釈で都合よく変える裁判例に対し、保険会社側は「事件が起きた後で、保険金支払いの条件を変えることは出来ないという原則論が守られた」と述べたが、シルバースタインは裁判で全敗しても、再保険会社による保険金の支払いを含む総額35億ドル（約3,850億円）を、僅か数週間で濡れ手に粟で奪ったのである。逆に言えば、シルバースタインは予め「９・11」を知っていた可能性がある。

 

　「ウェストフィールド・アメリカ」の小売りコングロマリットの所有者フランク・レービ（ローウィ）は、「９・11」の4カ月前の2001年5月、WTC地下の小売り区域の99年リースに、1億2700万ドルを支払っていた。「WTC」の崩壊劇により、レービもまた莫大な保険料を得たが、9月11日にWTCに出社せず、そもそも「WTCコンプレックス」のリースを認可する権限はシルバースタインに無かった。では誰がレービに認可を与えたかだが、「NY港当局」の委員長ルイス・アイゼンバーグと２人の人物とされ、その全員がアシュケナジー系ユダヤで、全て「ADL（ユダヤ反名誉毀損同盟）」と「United Jewish Appeal（ユダヤ国家訴訟連盟）」のメンバーだった。

 

 

　更に、「NY民営化委員会」の理事会メンバーだったロナルド・ローダーもアシュケナジー系ユダヤで、「WTC民営化」の中心人物で知られ、NY州ニューバーグの「スチュワート国際空港（空軍基地の併用）」の民営化と、セキュリティの民営化を担当していた。

この「スチュワート国際空港」と言えば、WTC南棟に衝突した「ユナイテッド航空175便（ボーイング767－222）」と、WTC北棟に衝突した「アメリカン航空11便（ボーイング767-223ER）」が、「9・11」当日の朝、「スチュワート国際空港」上空でコース変更している。

 

　「9・11」ではハイジャック機の‶要〟にいたロイダーは、「Conference of Presidents of Major American Jewish Organizations（主要米国ユダヤ人組織代表者会議）」「Jewish National Fund（ユダヤ国民基金）」「World Jewish Congress（世界ユダヤ人会議）」「American Jewish Joint Distribution Committee（米国ユダヤ合同流通委員会）」「Anti-Defamation League（反名誉毀損同盟）」「Jewish Theological Seminary（ユダヤ神学校）」と関係が深い主要メンバー「Herzliya／ヘルズリヤ（ヘルツェリヤ）」で、「モサド訓練センター」に資金提供をしている人物である。

 

 

　一体誰が「9・11」と関連する「ダレス国際空港」、「ローガン国際空港」、「ニューアーク国際空港」の3カ所のセキュリティを運営していたかを調べると、３空港とも「ICTS／International Huntleigh USA」がセキュリティを受け持ち、そのセキュリティ企業は、アシュケナジー系ユダヤのエズラ・ハレルと、メナヘム・アツモンが経営していた。特にメナヘム・アツモンは、元イスラエル首相エフド・オルメルトら政治家を含む「政治スキャンダル」に関与し、ウェブサイトには、「ICTSは安全保障専門家、元軍指揮官、政府諜報安全保証局の第一人者のえり抜き集団」によって設立されたとある。つまり「モサド」が入り込んでいたのだ。

 

　ジョージ・W・ブッシュ政権下で、悪名高い「愛国者法」が議会で決まる数時間前、唐突に外国の警備会社にあり得る訴訟からの免責を提供する項目が追加された結果、アメリカの裁判所が「ICTS」を召喚したり、証言させたり、空港監視ビデオを提出させることが全く出来なくなったのである。同様のシステムを、在日が支配すって「自民党」により、日本の「空港」「原発」「軍事施設」「半導体工場」等の重要施設を、イスラエルのセキュリティ企業「マグナBSP」に一任する行為は、今更ながら‶国賊級〟と言わざるを得ず、次に日本人相手に何をするかは「9・11」「東日本大震災」「ゲノム遅延死ワクチン」で証明されている。

　ナチス・アメリカが作り出した「ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）」は、自分で火をつけてから消す「マッチポンプ」を更に悪質化したもので、その背後にいるのがナチス・アメリカの真の支配者ロックフェラーで、この化け物一族の容認が無ければ、ドナルド・トランプも生きていられない。そのロックフェラーを動かすのが、イギリスを支配する世界規模の化け物ロスチャイルドで、「ウクライナ戦争」といい「ガザ地区問題」といい、世界支配の主導的立場にいるが、いつもアメリカの陰に隠れて目立たないようにしている。

 

 

　「第二次世界大戦」でイギリス首相のチャーチルが最初にやった「Ⅴサイン」も、ハム系クシュのロスチャイルドが、太平洋を挟んだ傍系のロックフェラーが支配するアメリカを、「第二次世界大戦」に巻き込んだ際に用いたと思えば、ロスチャイルドの第2次世界大戦後の世界支配体制の完了を意味していたことが分かる。なにせルーズベルトは第二次世界大戦には巻き込まれたくなかったのに、まんまとチャーチルに引きずり込まれたからだ。

　過去の世界大戦を調べれば分かる筈だが、孤立主義のアメリカを世界大戦に引き摺り込むのは、いつもロスチャイルドが支配するイギリスで、既に「第三次世界大戦」もイギリスが裏から主導的に暗躍している。2025年7月10日、イギリスのスターマー首相は、イギリスを国賓訪問しているフランスのマクロン大統領とロンドン市内で会談。スターマーは会談後の共同記者会見で、欧州の核兵器保有国である英仏がロシアの脅威をにらんだ核抑止力の行使で連携することを両首脳が史上初めて確認したことを明らかにした。

 

　トランプ米政権が欧州防衛に消極姿勢を示す中、英仏が欧州の戦略防衛で中心的役割を担っていく構図が一層鮮明となった形だが、そもそもイギリスはEUを離脱しているのである。両首脳によると英仏の核抑止連携は、「ノースウッド宣言」として明記された。宣言は「英仏の核心的利益が脅威にさらされた場合、両国の核兵器で立ち向かう」と強調している。完全にマクロンがイギリスのスターマーに乗せられたのである。


 

　帝国主義台頭の時代、条約で牽制しあう諸国対立から「第一次世界大戦」が勃発するが、その戦争資金はロスチャイルドなどユダヤ系銀行が貸し付け、クリスマスまでに終わるはずの戦争が、そうはならずに長引いた結果、ロスチャイルドとユダヤ系の銀行が大儲けしていく。その「第一次世界大戦」にアメリカは「モンロー主義」を掲げた中立国だったが、イギリスが仕掛けたある大事件を切っ掛けに参戦の機運へと誘導されていく。