大学で教授に（地球温暖化なんてないよ。）って言われました。陰謀論すぎると思いましたけど、本当は地球温暖化というものはなくて、ただ国民を煽っているだけという説はあるのでしょうか？ いくらFランの僕でも違うだろとは思いましたけど

国民を煽るというか、世界の石油取引とドルペッグを巡る政治的な事情ではないかと思います。 温度上昇があったとしても、その原因は少なくとも石油や石炭の燃焼のせいではなく、太陽光発電衛星や高周波設備からのマイクロ波照射による気象操作や、長年続いてきた電離層の改変の実験の影響（電離層プラズマの減少）だと考えられま（後述）。 CO2原因説は、大気中の放射線吸収率から計算した温度への影響やデータとの一致などから一部の学者が否定しています（下部資料①）。オーストラリアの地質学者（下部資料②）や近年に公開された"Climate: The Movie"（下部資料③）でも、銀行や企業が莫大な資金を温暖化関連研究に流し、学者が研究費欲しさに温暖化関連研究に群がり、何千という無意味な論文が生み出されたことをNASAの学者でさえも指摘しています。世界銀行からは気候緩和計画と題した莫大な予算が拠出され、イギリスの王立国際問題研究所は世界で低酸素経済計画を構想し、イングランド銀行前総裁マーク・カーニー氏が1京5000兆円を超える出資を表明しています（下部資料⑤）。 資源国の経済協力関係により石油取引のドル決済が減り、ドル以外の自由な石油・天然ガス流通が広まると、石油のドル取引（ドルペッグ）によって勢力を保ってきた資本家にとっては大きな痛手です。 こういったエネルギー・通貨の戦略から、気象操作を駆使して局所的な温度上昇を引き起こしつつ温暖化プロパガンダを繰り広げているのでしょう。コロナパンデミックやウイルス学、感染症研究といったものも同じようなもので、政府の予算や資本家、企業から流れる莫大なお金がメディアや学術界の主流を占め、科学的真実ではなくとも国際的な政治事情からそういった意見が常識となるのです。これは日本が石油輸入シェアにおいて、ドルペッグを採用するアラブ諸国に依存していることからも理解できます。 ここ数年、新聞紙がエルニーニョ／ラニーニャ現象（ペルー沖の海流の海面温度上昇とその気候への影響）により局所的な温度上昇が予想されると報じていますが（下部資料⑥）、エルニーニョ現象にはシューマン共鳴波と呼ばれる極低周波の強度が密接に関係していることが示唆されており（下部資料⑦）、こういった極低周波は特殊な方法で人工的に作り出すことができます（下部資料⑧）。 また、過去半世紀くらいの間にアラスカのHAARPやプエルトリコのアレシボにある地上の高周波照射設備が電離層改変実験に使われてきたことが数々の研究に書かれています（下部資料⑨）。1990年代の特許にも、無限の太陽放射線を太陽光発電衛星で受け取り、マイクロ波など別の波長の電磁波に変換して電離層へ照射して電離層のプラズマ密度や温度を変更することで直下の大気を変えたり、イオナイザーという装置を使って大気中の分子をイオン化して雲の生成を促進させる方法が書かれています（下部資料⑩、⑪）。奇妙なことに日本で気象予報士制度が始まったのも同じ時期です。 HAARPなどの高周波施設や太陽光発電衛星を使った電離層実験が繰り返されてきた結果、地球の昼間側で太陽を浴び続けることで常に生成され続けている天然の電離層プラズマが恒常的に減少し、これが地表に降り注ぐ太陽放射線の強度やスペクトルを変え、そのせいで温暖化に繋がっている可能性に言及している学者がいます（下部資料⑫）。研究報告には電離層の電子やプラズマ密度が変わると、そこを通じて地表に降り注ぐ太陽光の強度が増強すると書いています。電離層へのマイクロ波ビームの照射は、高エネルギーの電子の降下を引き起こし、大気中の窒素酸化物を増強し、結果としてオゾン層が破壊されるため（下部資料⑬）、1990年代のオゾンホールに関連したメディアの報道なども、こういった実験が原因と考えられます。当時、オゾンホールの原因を空調機のフロンガスのせいにしていたのは、隠蔽のためのプロパガンダだったのかもしれません。 近年はフランスの学者も自然現象は全て自然に起こってるわけではなく、いくらか人工的に引き起こされているものがあると述べています（下部資料⑭）。 ですから、つまるところ、温度上昇は気象操作技術または電離層改変技術の結果であって、地球温暖化というのは資本家が世界規模で莫大な不換紙幣をばら撒いて行っている資源戦略のための印象操作ではないかと思います。日本でもそういった主張が大勢を占めるのは、アメリカの圧力か、あるいは上述のように石油輸入シェアをアラブ諸国のドル取引に依存しているからかもしれません。 ①"Climatic consequences of the process of saturation of radiation absorption in gases" （ガス中の放射線吸収が飽和する過程の気候への影響） Jan Kubicki, Krzysztof Kopczyński, Jarosław Młyńczak Applications in Engineering Science Volume 17, March 2024, 100170 ②地質学者イアン・プリマー「CO2温暖化説は、史上最大の科学的・金銭的詐欺」 https://twitter.com/ShortShort_News/status/1681915648304381955 ③"Climate: The Movie" (日本語字幕) https://odysee.com/@Clintelfoundation:2/climate-the-movie-(%E6%97%A5%E6%9C%AC%E8%AA%9E%E5%AD%97%E5%B9%95):4 ④"Majority of 2,500 “climate mitigation” projects funded by the World Bank have little to do with climate" （世界銀行が資金提供している2,500の「気候緩和」計画の大部分は、気候とはほとんど無関係） https://archive.md/qVDZC ⑤イングランド銀行前総裁マーク・カーニー、環境・気候変動対策に1京5000兆円を超える出資計画を表明 https://odysee.com/@kokera:7/tvtokyo-biz-gfanz:a ⑥迫るスーパーエルニーニョ 世界で高温、24年も 都市と気候危機 日本経済新聞 2023年12月19日 ⑦"The Schumann Resonance: A Global Tropical Thermometer" （シューマン共鳴：全球規模の熱帯温度計） EARLE R. WILLIAMS SCIENCE, 22 May 1992, Vol 256, Issue 5060, pp.1184-1187 ⑧"ELF/VLF WAVE GENERATOR USING A VIRTUAL VERTICAL ELECTRIC DIPOLE" （仮想垂直電気双極子を使用したELF/VLF（極低周波／超低周波）発生器） 米国特許番号：20060044176 A1 ⑨"SPS IONOSPHERE/MICROWAVE BEAM INTERACTIONS: ARECIBO EXPERIMENTAL STUDIES" （ＳＰＳ電離層／マイクロ波ビーム相互作用：アレシボ実験研究） Lewis M. Duncan Los Alamos Scientific Lab., NM (USA)/ Oct 1980; 29 p; NTIS., PC A03/MF A01 ⑩"WEATHER MANAGEMENT USING SPACE-BASED POWER SYSTEM" （宇宙基盤の電力システムを使用した気象管理） 米国特許番号：US2006/0201547 A1 ⑪"SYSTEM FOR FACILITATING CLOUD FORMATION AND CLOUD PRECIPITATION" （雲形成と雲降水を促進するためのシステム） 米国特許番号：US9526216 B2 ⑫"The Global Warming and the Microwave Warming" （地球温暖化とマイクロ波温暖化） Prof. Maria Kuman et al. Journalof Medical Research and Health Sciences, (6), 2052-2053 (2022) ⑬"Atmospheric Effects of a Relativistic Electron Beam Injected From Above: Chemistry, Electrodynamics,and Radio Scattering" （上部から注入された相対論的電子ビームの大気効果：化学、電気動力学、および電波散乱） Robert A. Marshall et al. Frontiers in Astronomy and SpaceSciences Published: 19 February 2019 ⑭"Natural Disasters are Not All Natural" （自然災害は全てが自然災害ではありません） Fabien Deruelle et al. Journal of Geography, Environment and Earth Science International, Volume 27, Issue 11, Page 74-94, 2023