アメリカでの新型コロナワクチンを巡る現状。日本との違いは？

新型コロナワクチンを巡る現状を知るべく、はるばるアメリカまで取材に赴いた大石。 日本とアメリカで、ワクチンに対する捉え方に違いはあったのでしょうか？ 4月5日放送のＣＢＣラジオ『大石邦彦のNOW ON SHARE！』では、ＣＢＣ論説室の大石邦彦アナウンサーがアメリカでのワクチンを巡る現状について報告します。

　　　　　

西部都市に在住の患者女性を訪問

新型コロナワクチンの現状を知るため、このたび渡米取材を試みた大石。

現地の「患者の会」の会員は3万６千人にのぼるそうです。

大石「状況は日本と酷似していました。分かったことをお伝えいたします」

西部ユタ州の州都・ソルトレイクシティに赴いた大石。

大石「愛知県でいえば、名古屋市みたいな存在なんですね。人口が20万人くらいの。さほど大きな街ではありません」

取材の目的は、現地在住の「患者の会」代表ブリアン・ドレッセンさんに面会することでした。

大石「お子さん２人いらっしゃいます。もともと幼稚園の先生でもあった。非常にアクティブな女性。スマホで動画とかも見せてもらったんですけども」

ロッククライミングやスノーボードをたしなむようなスポーティな女性だと、ドレッセンさんの印象を振り返る大石。

2021年にはワクチン接種が本格的に始まりましたが、ドレッセンさんは2020年にワクチンの治験に参加していました。

2021年に自ら「患者の会」を設立

接種後に頭がクラクラする「ブレイン・フォグ（脳に霧がかかっているような状態）」の症状があったというドレッセンさん。

大石「記憶障害が起きたりするような」

免疫が常に神経を攻撃する「自己免疫疾患」と診断され、そのような症状は5年間続いたそうです。
ドレッセンさんは2021年、患者を支援する組織「リアクト19（React19）」を設立。
組織を設立した理由は「誰もやってくれなかったから」だといいます。

大石「国がやるわけでもない。ユタ州がやるわけでもない。医療機関がやってくれるわけでもない。誰もやってくれないので、自分たちで立ち上げた」

現在の会員数は3万６千人。

日本でも患者数は1400人弱となっており、実数はさらに多いのでは、と大石は推測します。

アメリカでも日本の状況とほぼ変わらず

日本と比べて、アメリカでのワクチンに関する状況は今どのような感じなのでしょうか？

「20以上のいろいろな後遺症状をひとりで抱えている」という状況はアメリカでも同様で、特に自己免疫疾患が多いのだそう。

日本ではどこの医療機関でも理解がほとんどなく、極端な場合は精神障害と言われ、心療内科への受診さえ勧められると大石。
アメリカでも状況は全く同じのようです。

一方、日本では国によるワクチンの救済制度がありますが、アメリカではそういった制度はほとんどないようです。
また、メディアが報じているかどうかについても、日本と違い、アメリカでは全くと言っていいほど報じられていない様子。
通訳を介して得た情報なので、これは確かだと大石。
「患者の会」がニューヨーク・タイムズやウォール・ストリート・ジャーナル、CNNなどの大手メディアに取材依頼をしたところ、やはり全く取り合ってもらえなかったそう。

さらに、地元ユタ州のローカル局で取り上げてもらったかについて尋ねた大石。
一度報じられたことはあるようですが、再度扱ってもらったことはないそうです。

大石「（後遺症の理解については）ほとんどないですね、と」

これについて「患者の会」では「製薬企業との関係が密だからメディアで取り上げてもらえない」との見方も。
「早く他の病気と同様に扱ってほしい」と訴えるドレッセンさんに理解を示す大石でした。

(nachtm)