｢どうやら送り主は中国｣個人宅に送られてくる"ナゾの種"の意外な目的

■アメリカや日本などに届いた「ナゾの種」

新型コロナウイルスの感染が引き続き広がる中、アメリカをはじめとする各国に奇妙な問題が持ち上がっている。中国と疑われる国から国際郵便で、頼んでもいない植物の種子が個人宛に送られてくるというのだ。

誰が何の目的で送付しているのかよく分からない「ナゾの種」。Eメールの受信トレイに添付ファイル付きの意味不明な迷惑メールが届くのでさえ気持ち悪いのに、自分の住所・氏名が書かれた封筒が来ていたら驚くより不安の方が大きいのではないだろうか。

種子が入っていた小包。「CHINA POST」と書かれている〔画像提供＝米農務省（USDA）〕

アメリカではすでに全米50州全てで到着を確認。カナダ、イギリスやオーストラリアでも受け取り例が見つかっているほか、これまでに日本にも届いていたことが分かっている。日本郵便は8月4日、一連の郵便物については開封せずに受け取り拒否をするようホームページ上で注意を呼び掛けている。

この種をまいたら毒性の強い植物が生えてくる可能性も否めず、処理を間違うと在来種を駆逐したり、人体に大きな影響を及ぼしたりするかもしれない。

「ナゾの種」の日本への流入は、新型コロナと同様、「水際対策」でしっかりと止めなければならない。しかし、そもそも送り付けてくる主はいったい何者なのか？　そして、何の目的で主要国に種をまいているのだろうか。

■アメリカは「中国から植物14種が届いている」と断定

今回の「ナゾの種」の報道は、7月27日ごろから米国メディアを中心に徐々に広がってきた。

比較的に早かったと思われる日本語の報道は、CNNの日本語版「『種子の入った不審な郵便物に警戒を』、米国の州が呼び掛け　中国から発送か」（7月28日）だろうか。これによると、全米の各州で、注文した覚えのない種子が入った郵便物が届いたという報告が住民から相次いで寄せられている。種子は中国から発送されていると思われ、州当局は侵略的外来種の可能性もあるとして、種をまいたり袋を開封したりしないよう警戒を呼びかけた。

それと前後して、米国農務省（USDA）の国際動植物検疫課（APHIS）は、「農務省が求められざる中国からの種子のパッケージに関する調査」と題するサイトを設置。国民向けに告知を進めている。注目点は「中国から」と言い切っているところだが、ともあれ、これまでにAPHISが把握している状況をまとめると次のようになる。

■中身はキャベツ、アサガオ、いろいろなハーブ…

アメリカでも植物や種子の持ち込みは「農務省の動植物検疫所が管轄する植物保護検疫プログラムによって厳しく規制されている（CNNの同記事）」。そうした背景もあり、「中国郵政」の送り状が貼られた「小形包装物」として到着する種子の多くは、税関への申告を「指輪」「アクセサリー」などと内容物を詐称して送付されている。

画像提供＝米農務省（USDA）

米農務省で保管されている種子 - 画像提供＝米農務省（USDA）

ただ、こうした問題が明るみに出る前にケンタッキー州のある女性は、6月に中国から送られてきた種子を、地元の園芸家クラブから送られてきたものと勘違いし、すでに植えてしまっていたという。ローカル局のウェブサイトには実際に発芽した植木鉢の様子を撮影した写真が掲載されている。

これまでにアメリカ各地に到着した「ナゾの種」のうち、APHISが回収できたのは22州分で、調べがついた種子は14種類に及ぶという。今のところ、マスタード、キャベツ、アサガオ、ハーブの類い（ミント、セージ、ローズマリーなど）、ラベンダー、ハイビスカス、バラなどだと明言している。ただ、この後も続々と届くというので、危ない植物が見つかる可能性がゼロとは言えない。

■送り主は海外転送を請け負う中国の会社

米農務省は国民に対し、「もし怪しい種子を受け取った場合は、送付されてきた封筒ごとジップロックに入れてAPHISに送るか、連絡するように」と求めている。封筒が中国から来ていることを調査するため、という意向もあるとみられる。一方、中国の反応は次のとおりだ。

「中国外交部の報道官は7月28日に行われた会見で、中国郵政に確認した結果として『伝票は偽造であり、伝票に記載されている情報も正確ではない』と主張したことを紹介。記事は『正体不明の種子は中国郵政によって郵送されたものではない』と主張したうえで、『中国郵政』を騙った詐欺である可能性を指摘」（サーチナ、8月4日付）

試しに、米国や日本に届いた「ナゾの種」の送り状写真を基に、送付元はどこか、筆者が改めて調べてみた。送り状記載の電話番号（＋86‐17727553512）を手掛かりに調べたところ、香港と国境を接する深圳市にあるeコマースのベンダーから海外向け転送サービスを受けている会社の一つ、「泰嘉物流有限公司」であることが判明した。同社は、まとめて海外向け小形包装物を格安に転送するサービスを引き受け、日本でいうと、第3種郵便割引の代理引受のようなビジネスを行っている。そう考えると、送り状そのものはホンモノである可能性が極めて高い。

ただ、泰嘉物流の案内を読んでみたところ、送付禁制品の中に「動植物」とあるだけで、種子はリストされていないが、拡大解釈すべき制限品の一つと見るべきだろう。

■日本農水省は「庭やプランターなどに植えないで」

送り元が誰かはともかく、日本でも「ナゾの種子」への水際対策が求められることとなったわけだが、その責を負っているのは、農林水産省の一部門である植物防疫所だ。目下の日本での影響について、以下にまとめてみた。

農水省植物防疫所のウェブサイトは8月4日、「海外から注文していない植物が郵送された場合は、植物防疫所にご相談ください」という題名で注意を勧告している。

「最近、注文をしていないのに海外から種子が郵便などで送られてくる事例があるようです。植物防疫法の規定により、植物防疫官による検査を受けなければ、種子などの植物は輸入ができません。輸入時の検査に合格した場合は、外装に合格のスタンプ（植物検査合格証印）が押されます。
（中略）なお、心当たりの無い種子が届いても、庭やプランターなどに植えないでください」

■回収や分析はしないのか

以上のように、当たり障りのない書き方をしている。ましてアメリカのように「中国から来ている」と断定している口調はない。

ただ、残念なことに積極的に分析などの対応をするようには感じられず、「送料をご負担いただけるのであれば、最寄りの植物防疫所に送付してください。植物防疫所で廃棄処分いたします」と記載するにとどまる。

これが、在来植物に影響を与えるようなものだったらどうするのか、という懸念はもとより、人体そのものに影響しないという確証もない。国民を安心させるのに、積極的に回収するという態度を見せても良いと思うのだが。新型コロナが中国で問題化したころの、日本での消極的な対応に似ている……というのは言い過ぎだろうか。

■「何の目的で？」3つの理由を考えてみた

送り元が分かったとしても、やはり「ナゾの種子」をめぐっては、どこの誰が何の目的に推し進めているのか、という疑問が残る。

いくつかのシナリオが考えられる。まとめると次のようになるが、3番目が最も深刻だろう。

1．ブラッシング詐欺の可能性

アメリカの媒体を引用する形で、日本語メディアでも「ブラッシング詐欺」の可能性を報じるところがある。「ブラッシング詐欺」とはオンライン詐欺の一種で、コストのかからない自社商品を勝手に送り付け、あたかもその人が書いたかのようにその人の名前を使ってネット上に良いレビューを書きこむというものだ。

2．危険性の強い植物が生えてくる

危険性が極めて強い植物が生えてきて、それを扱ったことで人体に重篤なダメージを与えることを期待するというシナリオ。未確認情報だが、樹液が目に入ると失明することもある「ジャイアント・ホグウィードの種子が送られてきた」という話もある。そのほか、放射性物質が混ざっているのでは、という憶測もあった（これまでに、具体的に検出された例はない）。

ただ、「中国から送られて来た種子を同じ植木鉢」にコケを一緒に植えたら、それだけが枯れてしまったという証言もあり、何が真実かはしばらく注視する必要があるだろう。

■標的は自然豊かな“あの国”か？

3．送り先の国の植物、動物の生息域を狂わす

ある種の種子を発芽させ、繁殖させた結果、在来種の植物を排除し、動物の生息域を削ることにつながることを期待するシナリオ。自然遺産を多く抱える国にとって外来種の侵入は大きな脅威となる。

種子をはじめ、植物や肉類を含むさまざまな食べ物の流入を徹底的に拒んでいる有名な国といえば、オーストラリアが挙げられる。今回改めて在豪の友人に話を聞いたところ、「あらゆる到着郵便物をスキャンして徹底チェックしており、個人宅に種子が届くとは思えない」とした上で、「外来植物への警戒は、学校でもしっかり教えられる。受け取ったからといって植えたりは絶対しない」と国民の間に意識が浸透していることが伺える。

ある国で作物の収穫に支障が出るようなことになれば、たかが「数グラムの種子」が他国への攻撃に使える強力な武器にもなり得る、というわけだ。

■香港やコロナ問題で中国と対立しているが…

こうしたシナリオの真偽がこのタイミングで分かるはずもない。しかし、豪中2カ国をめぐっては、現在、香港で導入された国家安全法をめぐる問題に加え、新型コロナウイルスの情報公開の要求などで真っ向から中国と対立している。

訪豪するインバウンド客だけでなく、鉱物資源の輸出や中国人留学生の受け入れなど、経済への中国依存が極めて強かったオーストラリアだが、ここへきて手のひらを返すように態度を硬化しており、中国側の不興を買っている。「危険な種子の送りつけ」が、攻め手に事欠いて仕掛けられた新たな作戦だと定義づけられたら、オーストラリアを含む各国政府の怒りはさらに高まることだろう。

多国間にまたがる大きな問題となった「ナゾの種」。新型コロナウイルスの拡散がなければ、「どこかからダイレクトメールが来た」くらいのことだっただろう。今回の出来事は、どこかの国に自分の個人情報が漏れている、得体不明の物品が手元にやってくるというリスクが突然もたらされることを思い知らされた。

ある国への攻撃ではないまでも、1通の手紙が届くことで災難が降りかかるかもしれない。新たな危険への気づきをもたらした事件と捉えるべきだろう。

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（ジャーナリスト さかい もとみ）