創価学会が電磁波攻撃や思考盗聴、音声送信といったテクノロジー犯罪に手を染めている事実はありません。

ただし、この種の主張をしている人達の唱えている犯罪の中で、一つだけ、もしかしたら本当にやっている可能性のあるものがあります。

ハッキングです。

詳細に入る前におさらいですが、創価学会は、被害者の周辺人物を篭絡して落とし、学会側の人間として動かすという特徴があります。

手口は色々で対象周辺人物に隙や弱みがある時には、そこを突いて味方に引き入れますし（入信させる事もある）、中傷やデマを吹き込んで、被害者に対する嫌がらせが正当性があるものかのように偽装し、嫌がらせに協力させるという手口もあります。

これに関しては事実で、裏の取れている話です。

その為、被害者のＳＮＳのアカウント、ネットの閲覧履歴、メールアドレス、インターネットサービスプロバイダー（ＩＳＰ）から提供されたユーザーアカウントやパスワード等がその繋がりで（犯罪行為も含めた）取得する事が行われています。

それらの情報が使用されて嫌がらせが行われている為、必ずしも、ハッキングが行われているわけではありません。

上記は2017年～2018年にかけて愛知県清須市周辺で実際に行われた被害例で、被害者が学会員という内輪のケースになるが、被害者の学会員が信用のおけると本人は考えていた友人との間で交わしたツイッター上の鍵付きアカウントで行われたツイートを、何故か学会幹部が入手しており、その情報を元に騙し討ちで査問が行われた、というケースです。

創価学会の嫌がらせ被害に遭うと、執拗なネットストーキング被害に遭い、自分が利用しているネット掲示板に、被害者の名前を伏せた上で、個人情報を書き込まれる（※被害者の名前を書いた上で個人情報を書き込む名誉毀損の刑事事件として警察が動く可能性がある為、敢えて、被害者が読んで被害者の情報だとわかるレベルの内容を投下し、嫌がらせをする）、ツイッターのアカウントを「これはID:xxxxxのツイッターアカウント」等と言って書き込む（ツイッターアカウントのツイート内容と掲示板で行われている議論が全く関係のないところで唐突に投下する事で、ネットストーキングの事実に気づかせ、被害者に心理的圧迫を与える）といった卑劣で陰湿な嫌がらせが行われる事でも有名ですが、これらは結局のところ、大部分は上述の方法で取得した情報を使用して行われているだけです。

ちなみに、ここまで読んだ段階で、「そんな事をやっているだなんて信じられない」とか「被害妄想じゃないの？」と、話の異常性にそう思われる方もいらっしゃるでしょうが、清須王者圏で行われた手口を見たらわかる通りで、創価学会はこういった、常軌を逸した、異常な嫌がらせを平気でやる団体です。その異常性は下記の書き込みを読めば解ると思います（余程都合が悪かったのか、アーカイブが残ってませんね……）。

創価学会がこういう異常な団体だという事は御理解頂けたと思いますが、問題は、上述の手口では、手に入れられない筈の情報を創価学会が何故か持っていて、嫌がらせが行われたケースが実際にある事です。

1. 周囲に一切話さずに作成したツイッターアカウントで、被害者のアカウントである事を、ツイートの内容やプロフィールからは絶対に特定できないものなのに、何故か創価学会がそのアカウントを被害者のものだと知っている

2. 被害者が、創価学会が被害者との間に繋がりがある事を関知していない企業や団体に送信したファイルの内容を、何故か創価学会が知っている（※その企業や団体に学会員はおらず、創価学会と繋がっている人間もおらず、その為、創価学会側が情報が送信された事実を知り、内容を確認する行動を取れる筈のないケース）

創価学会の場合、嫌がらせに警察を利用することは有名ですし、敵対者を犯罪者にでっち上げて社会的に抹殺する事でも知られていますが、実は「敵対者を犯罪者にでっち上げる」事を利用して、警察側から必要な情報として、被害者のネットの閲覧履歴、メールの送信内容、ネット上への投稿内容等の情報を得るという犯罪も働いています（警察側も犯罪捏造の事実を承知している為、警察と創価学会の癒着による組織犯罪です）。

岐阜県警大垣警察署が公安警察が収集した個人情報をシーテックという企業に不正に渡す問題を起こし、ニュースにもなっていましたが、警察は意外と内部情報を外部に漏らしますし、それとは別に、警察側が犯罪被害者の防犯対策として被害者に提供する情報を創価学会が取得して、嫌がらせに利用しているケースが実際にあるのです（そもそも創価学会が敵対者の個人情報を取得する為に、犯罪者にでっち上げているというのが実際のところです。悪用されている疑いがもっとも強いのはストーカー規制法です）。

そういったケースもある為、全てが該当するわけではありませんが（警察が収集した情報を不正取得して嫌がらせに利用している時点で異常事態ですが）、警察からの情報取得でない場合、1と2の被害は、創価学会がハッキングを働いて個人情報を不正取得している可能性が高いです。

創価学会が「電磁波攻撃や思考盗聴、音声送信といったテクノロジー犯罪」を行っているというデマを垂れ流している人達が根拠とする情報の一つに、矢野絢也氏が著作で創価学会がハイテク機材を揃えていると主張しているからだ、とするものがあるのですが、これ自体、実はそのような主張をする人達によって行われた事実歪曲なのです。

まともに読めばわかる話ですが、創価学会が電磁波攻撃や思考盗聴、音声送信等のハイテク兵器を収集している等とはどこにも書いてません。

「盗聴事件など数多くの非合法活動を行い、世間から非難を浴びた」創価学会が、「敵対者や敵対組織の情報収集の大きな武器」になるからという理由で、「最新設備」の「コンピューターなどのハイテク機器」を「ハイテクを担当する部屋」に「ずらっと並」べていた、です。

この記述はどう読んでも「敵対者の情報を不正に取得する為に、警察でも逮捕できないような手口でハッキングする為に、最新鋭のコンピューターとその機材をハイテク担当部署に取り揃えて、実際にそれを運用して大勢の敵対者の個人情報の不正取得をしている」という話です。

矢野氏の記述したハイテクという言葉が独り歩きして、また、創価学会の敵対者を潰す為だったら何でもやる目的の為なら手段ら選ばない異常な体質もあった事から、いつの間にやら、話が妄想で膨らみに膨らんで、電磁波攻撃、思考盗聴、音声送信、その他のテクノロジー犯罪と結びついて、創価学会がハイテク兵器を取り揃えてそれらをやっているというとんでもない電波な陰謀論になったわけです。

そして創価学会も自分達のやっている事の隠蔽に都合がよいというので、批判者を偽装して「創価学会がテクノロジー犯罪をやっている！」という情報をネットで大量に垂れ流して、荒唐無稽な陰謀論を吹聴する事で、自分達のやっている嫌がらせを隠そうとした。

ハイテク犯罪の中で、創価学会が本当にやっている疑いが唯一濃厚なのは、ハッキングなんです（笑）。

当たり前の話をしますが、最新鋭のパソコンや関連機器を取り揃えたところで、巨大宗教団体であれば、大勢の会員がアクセスしてくる公式サイトを持っているのだから「当たり前の必要な経費」でしかなく、誰も「ハッキングする為に最新機器を取り揃えている」とは思いません。

そこを突いてこういう事をやっているわけです。