【スクープ！】”製薬マネー” と引きかえに子どもを差し出す日本小児科学会
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こんにちは
サルサ岩渕です。
”製薬マネー” という言葉をご存知でしょうか。
製薬企業から医療関係者が受け取る謝礼金のことです。
なぜ、製薬業界だけ、このような謝礼金の慣習があるのか、考えてみたいと思います。
この謝礼金の文化は、そもそも、製薬業界特有の問題ではないかと思うんですね。
薬は病人にしか売れない。
しかし、実は病人に対しても、薬なんてものは本当に必要なのでしょうか。
本来、人間を含む生物全般には、自己治癒力が備わっています。
野生の動物が、なにか調子が悪くなっても、薬を飲むということはないですよね。
じっとうずくまっているだけです。
わたしたち人間も、風邪をひいたとしても、２〜３日も寝てれば、たいていは治りますよね。
最近は２〜３日では治らずいつまでも引きずる人やしょっちゅう風邪をひく人がいます。
それは薬で治そうとして、本来の自己治癒力を弱めてしまった結果なのではないかと思います。
そのような視点で考えると、薬は本当に必要なのか、疑問が湧いてきます。
むしろ、薬を飲むと、自分で身体を治そうとする、自己治癒力や免疫機構を弱める結果となり、
次からは免疫力が働かなくなってしまい、風邪が長引いたりしょっちゅう引くようになってしまうのではないかと思います。
（中には本当に必要な薬もあるでしょう。あくまで一般論としてご理解いただけますと幸いです。）
それでは、本来いらないものを、無理やり売るためにはどうしたらよいのか。
専門家である医者から、処方する、必要だと勧める。
学会でワクチンを推奨するのも、ワクチンを売るためです。
ロビイングという言葉あります。
以下Wikipediaより
ロビー活動（ロビーかつどう、lobbying）とは、特定の主張を有する個人または団体が政府の政策に影響を及ぼすことを目的として行う私的な政治活動である。
このロビー活動を、製薬企業が、自社の薬品を売るために、医療関係者にお金を渡すといった行為や習慣が、”製薬マネー” という言葉がないと説明がつかないほど、謝礼金の文化として定着してきたという製薬業界特有の事情が背景にあるのではないかと考えています。
医療業界では、よりダイレクトに、謝礼金、という形で製薬会社が自分らの薬を売りさばくために医療関係者を利用して製薬需要を作り出す、ということがしばしば行われているという裏返しではないかと思います。
さて、このような視点で見てみると、治験すら完了していない、遺伝子組み替えワクチンとして初めて人体に投与される、長期的な影響は何もわからないという今回の新型コロナウイルスワクチンを、なぜ、妊婦さんや子どもにまで接種が推奨されているのか、なんとなくわかるような気がしませんか？
昨日、5歳〜17歳にワクチン接種を推奨している、日本小児科学会へ、公開質問状を送付しました。
日本小児科学会が接種推奨へ変更した経緯を説明した記事がこちら
この記事に出てくる新潟大学教授の齋藤昭彦さんについて、製薬マネー受け取り状況を調べてみましょう。
製薬マネー受け取り状況は、こちらのサイトで調べることができます。
製薬マネーデータベース
『YEN FOR DOCS』
2016年の斎藤昭彦さんの製薬マネー受け取り状況
2017年の斎藤昭彦さんの製薬マネー受け取り状況
2018年の斎藤昭彦さんの製薬マネー受け取り状況
2019年の斎藤昭彦さんの製薬マネー受け取り状況
これらの製薬企業のほとんどが、新型コロナワクチンを開発しているのです。
【2022年版】製薬会社世界ランキング ファイザー、コロナワクチンで5年ぶり首位
田辺三菱製薬 植物由来COVID-19ワクチン「COVIFENZ®」（MT-2766）カナダにおいて承認を取得
第一三共 ワクチン
サノフィ―ＧＳＫ、コロナワクチン各国申請へ
Meiji Seikaファルマ・小林社長 コロナを成長機会に転換 一気通貫の国内生産体制へ
KMバイオ・永里社長 新型コロナワクチン「KD-414」の第２/３相試験 40歳以下で高い中和抗体価
武田薬品、米製薬大手アッヴィなどとコロナ治療薬での治験開始
新型コロナウイルス 治療薬・ワクチンの開発動向まとめ【COVID-19】（3月18日UPDATE）
なお、推奨へ変更した経緯を示した記事では、変更した理由について、世界各国からの大規模な研究成果が蓄積され、「オミクロン株を含めた重症化予防効果が40〜80%程度認められることが確認されました」と有効性を示す科学的根拠が蓄積されてきたことを説明した。と説明してあります。
これはなんのことはない、世界各国で、同じように製薬会社から製薬マネーという献金を受け取っている御用学者が書いたワクチン推奨の提灯記事がたくさん出てきた、というだけです。
提灯記事を書いている御用学者の特徴として、危険性を示すような記事やエビデンスというものは、いっさい無視します。
ワクチン推奨ありき、結論ありきですから、危険性を示す記事はいっさい検討の土台にあがらないのです。
そもそも彼らの存在は、製薬会社のセールスマンのようなものだからです。
日本小児科学会という、いかにも子どものことを考えている学会かのようにみせかけて、実際は、製薬会社のロビー団体、スポークスマンなのです。
本来、公益社団法人というものは、公益のために存在するというのが定義です。
日本小児科学会は、こどもたちの健康といのちを第一に考え、判断の基準とすべきです。
しかし、製薬会社から製薬マネーをもらっている人物が組織に大勢を占めているということであれば、ワクチンを売りたい製薬会社の意向に沿った判断が為されかねません。
これを「利益相反」と言います。
子どもたちを、このような製薬会社、金の亡者の餌食にさせないためには、このような民間の審議会を装った製薬会社のロビー団体が、ワクチンをこっそりと進めようとしているという構図になっているということを、多くの人が知ることです。
そして、心ある人々で、このような利権構造を暴き、国民運動としてうねりを起こして、このような利権構造を食い止めることです。
子どもたちを守るため、本件をぜひ、拡散をお願いいたします🙇♂️
これを以前にやろうとしていたのが、政府の予算執行の不正を追求して暗殺された、政治家石井紘基さんです。
この、国民にうねりを起こすというのは、石井紘基さんの手法なのです。
石井紘基さんは、国会で不正を追求するだけではなく、その国会の外でも、大衆運動として志ある人々のうねりを巻き起こそうとしていました。
その手段として、政官財の癒着構造や不正の手段を人々にわかりやすく伝えようとして、わかりやすく説明したマンガ本も発行していました。
それだけ、国民にうねりを起こすことが大事だと考えていたのです。
それを市民メディアという手段を使って、利権構造に対する市民のうねりを作り、既得権益層の搾取の食い止めを実現させようとしているのが、TTBジャーナルです。
石井紘基さんの遺志を継ぐメディア TTBジャーナルへ、お力添えのほどを、よろしくお願いいたします。
TTBジャーナルのこのような活動費用は、市民のみなさまからの直接のご支援によって支えられています。
ぜひ、マンスリーサポータークラブにご加入いただき、市民メディアの活動をご支援ください。
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