人気ドラマ『マルモのおきて』（フジテレビ）でブレイクした鈴木福ら人気子役を輩出してきた子役専門の芸能プロダクション大手テアトルアカデミーが、なぜか右翼団体の街頭宣伝でやり玉に挙げられている。

　同社関係者によると、年商20億円規模を誇るテアトルアカデミーは8月下旬から街宣活動の被害を受けるようになったという。

ただ、標的にされているのはプロダクションそのものではなく、株式の大半を保有する、創業者・浅井健二氏とその一族だという。

「浅井一族が運営する不動産会社の双海通商が、暴力団を使って地上げをしたと糾弾されています。双海通商は“六本木の幽霊ビル”と称されたTSKビルの権利整理に成功し、物件を住友不動産に引き渡しましたが、この手法について批判されているようなのです」（芸能関係者）

　TSKビルは、もともと暴力団Aの会長で日韓政財界のフィクサーといわれた人物の資産管理団体が深く絡む、いわくつき物件。多くの企業が権利整理を図ったがまとまらなかった。それが不動産業としてはほとんど無名の双海通商がまとめ上げたため、業界では「双海はAとつながっているのでは？」との憶測が広がった。

「今回街宣活動を行っているのは神戸の2代目松浦組系右翼・大日本新政會で、多方面に影響力を持つ朝堂院大覚氏と関係が深い団体です。朝堂院氏はTSKビル利権を手に入れようと動いていましたが、双海通商に全部持って行かれたかたちで、かなり恨んでいるようです。そこで、今回の街宣は朝堂院氏の意を受けてなされているのだろうとみられています」（同）

●詐欺事件に関与の疑い

　そうなると、浅井一族は逆恨みを受けた被害者にも見える。しかし、事情を知る関係者は「話はそんなに単純ではない」というのだ。

「実は双海通商はAの人脈を使って、危ない仕事をしているといわれています。Aの元会長が所有していた福島県の土地を舞台に、再生可能エネルギー事業で国から助成金を得ており、そこで中国企業をカモにした太陽光発電の巨額詐欺に関与していた可能性が表面化しました。大日本新政會は、表の街宣ではTSKビルの地上げを攻め、裏では福島の話をほのめかしています」（同）

　警視庁はテアトルアカデミーに街宣の被害届を出すよう要請しているが、同社は「その必要はない」と拒否している。「警察沙汰にして逆恨みされると面倒だから」というのが表面上の言い分だ。

「芸能プロとはいえ、子役専門のテアトルアカデミーのオーナーが詐欺に関与しているなどという話が拡散すれば、一気にイメージが失墜しかねず、なんとしても話を封印させたいのではないでしょうか」（同）

　そのような願いとは裏腹に、警察に委ねないならば反社会勢力に付け入る隙を与えることになるだろう。
（文＝編集部）