新型コロナウイルスは、国内では2020年1月に初めて感染者が確認されたあと4月7日に大阪や兵庫など7都府県を対象に最初の緊急事態宣言が出されました。
感染した人の数はおととし5月に感染症法上の位置づけが「5類」に変わるまででおよそ3380万人にのぼり、感染したあとにけん怠感やせき、息切れなどさまざまな症状が続くいわゆる「後遺症」に悩む人は少なくありません。
大阪・生野区にある呼吸器内科のクリニックは2022年7月に開院してから▼全身のけん怠感で1年ほど寝たきりに近い生活が続いた患者や、▼夜眠れないほどせきが続く患者など「後遺症」の診療にあたってきました。
患者は30代から50代が中心で、トレーニングマシンを使った有酸素運動や呼吸の訓練などのリハビリを続けることで多くは症状が改善し、社会復帰できた人もいるということです。
一方、通常の肺炎などほかの呼吸器疾患と比べて、「後遺症」が出た場合、回復に時間がかかる傾向がみられるということで、現在、リハビリをしている14人の患者の中には、▼2年以上治療を続けている人や▼症状がなかなか改善せず、仕事を続けられなくなった人もいるということです。
新型コロナ緊急事態宣言から5年 「後遺症」の患者 いまも
新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、大阪や兵庫など7つの都府県を対象に最初の緊急事態宣言が出されてから5年経ちました。大阪市内のクリニックには感染した後の「後遺症」に悩む患者がいまも多く訪れていて、医師は感染対策の徹底を呼びかけています。
「きだ呼吸器・リハビリクリニック」の松本学院長は「初めての緊急事態宣言から5年がたちましたが、最近になってから感染し、後遺症に悩む人もいて、気を抜いてはいけない病気だと思います。個人的にはコロナを乗り越えたという感覚は全くありません。高齢者など重症化リスクの高い人以外も感染対策を徹底してほしいと思います」と話していました。
一時、車いす生活の患者も
大阪府内に住む50代の女性は、2022年8月に新型コロナに感染したあと、軽い運動での息切れや全身の脱力感などの症状に悩まされるようになり「後遺症」と診断されました。
症状が最も重かった時期は、ひとりではベッドから起き上がれなくなり、外出の際は車いすが必要になるなど、日常生活に深刻な影響が出て仕事もやめざるをえなくなったということです。
女性は2023年12月から毎週1回、60分ほどかけてトレーニングマシンで下半身の筋力を鍛えたり、呼吸の訓練をしたりするリハビリを受けていて、現在はつえも使わず歩けるようになるなど、症状は改善傾向にあるということです。
女性は「私の場合はリハビリをがんばったことで結果が出たので、しんどくてもなんとかなるという経験が得られたことはよかったです。体の状態が完全に元に戻ることはないかもしれませんが、過度に悲しまず、自分に何ができるかを毎日考えてリハビリに専念しています」と話していました。
コロナ緊急事態宣言から5年 “かぜ”患者数の定点調査始まる
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