近年、SNSの普及が拍車をかけ、「キラキラ社長」たちは、あらゆるデジタルツールを駆使し、これでもか、これでもかとPRしている。まるで女優のポートレートかと思われるようなカバー写真を披露しているスタートアップの女性社長もいる。今や、謙譲の美徳を重んじていた日本でも「目立つが勝ち」といった価値観が台頭しているようだ。 　「キラキラ社長」と言わないまでも、昨今、証券市場では非財務情報の開示が重要と言われ、ジャーナリスト、アナリストを対象にした会見にとどまらず、メディアの個別取材にも積極的に対応するCEO(最高経営責任者)が増えてきた。

　だが、キーエンスには今後もキラキラしないことを望む。上場企業として、経営や製品のPRにとどまらず、不祥事まで含めて適切な情報開示をし続けなくてはならないが、「なぜ、あの会社があんなに儲かっているのかわからない」企業として成長し続けてほしい。 ■過剰分析に走りすぎてはいけない 　キーエンスは社名の由来である「Key of Science」を標榜し、企業活動をデータで科学的に捉え、合理的な判断をしてきた。そのデータ分析ノウハウを生かし、「データアナリティクス事業」を強化している。

　しかし、同社の経営陣は、頭がいいはずのヨーロッパの理性人たちが大義なき戦争に進んでしまったのは日常の数学化・数値化が原因だ、とする現象学者エトムント・フッサールの見解にも耳を傾けてはいかがか。同様に、前出の野中教授も、日本企業がオーバー・アナリシス(過剰分析)に走りすぎている点を問題視していた。 　データサイエンス、AI重視の傾向が強まってきている流れの中で、このような意見は排除されがちだが、暗黙知を再考すべきではない。キーエンスには簡単には模倣できない「経営の芸」を磨き続けてほしい。「経営の技」だけでは勝ち残れない。この心得は、日本企業復活を考えるうえで各社共通の課題でもある。

　(一部敬称略)