先日、暇空茜氏が「まとめサイトは既に乗っ取り進んでると思う」とポストしていたので、うちの体験談をまとめたnote記事をリプしたところ、非常に多くの反響を頂きました。

うちはどうにか防衛できましたが、もし情報開示されていたらどうなっていたことか。消滅していたか、方向性が180度変わっていたか、どちらにしろロクな結果になっていなかったことは想像に難くありません。

まとめサイト乗っ取りの手法は他にもありまして、サイト売却に関しても色々とえぐい話があったので、そちらについてもまとめておく必要があったので、この記事を執筆させていただきました。これからお話しする内容は仮定に推論を重ねた「特に根拠のない話」です。先の開示請求の話は実体験でしたが、こちらはフィクションを交えた与太話としてお楽しみください。

まとめサイトを運営していると、色々なメールが届くのですが、その中でもよく届くのが広告代理店からの「収益最大化」のお誘いです。今は改定されましたが、かつてグーグルのアドセンス広告は、１つのページに３つまでしか広告を貼れませんでした。しかし、「Google AdSense認定パートナー」に認定された企業と契約するとこの制限が適用されず、４つ５つと広告を貼ることができました。古い大手まとめはこの認定パートナー企業と契約を結んで多くの収益を得ており、かつてまとめサイトの成功基準の一つに「アドセンス広告を４つ以上貼れている」というのがありました。

契約する理由は他にもあって、アドセンス広告は高単価を得られる代わりに非常に厳しい制約があり、少しでも違反があるとアカウント停止されてしまうのですが、特に恐ろしいのが、違反しているのが特定ページのごく一部分だけだったとしてもアカウント全体が停止されて、いきなり収入ゼロ（通称アボセンス）になってしまうことです。気に食わないサイトを通報して潰す「アドセンス狩り」なんて言葉もありました。認定パートナー企業と契約していると、この基準が緩和されて停止されにくくなり、また、企業の担当者が定期的に記事を巡回して問題ある部分を修正するよう指示してくれるので、安心してブログ運営ができるようになりました。

ちなみに、2016年8月に広告枠の上限が撤廃され、認定パートナー企業と契約していなくても４つ以上追加できるようになりました。また2017年にはアカウント停止がページ単位で適用されるようになり、いきなり収入ゼロにされるリスクがなくなったため、契約するメリットはほぼなくなりました。

しかし未だに「収益最大化」のお誘いをしてくる企業が多くて、うちにもちょくちょく来ています。中には元旦に送ってきたところもあって、非常に仕事熱心だなあと感心しました。最近、ユーチューバーの広告収入が大幅減少して苦境に立たされているというニュースが流れていましたが、まとめサイトも例外ではなく、広告単価が下がって苦しんでいるところが多いみたいです。特定の話題の記事にかたっぱしから広告通報する人も存在するようで、背に腹は代えられず、収益改善のために泣く泣く契約するサイトが増えると思います。

特に根拠はないですが、もし契約すると、その企業のアドネットワークの広告タグを貼るよう指定され、高単価の広告を表示させたいなら特定の話題は記事にするな、と具体的な指示が来るそうです。また、売り上げの振込もその企業から行われるようになり、振込手続きのため、管理人の住所、氏名、電話番号、銀行口座などの個人情報を提供することになるみたいです。

また、もっとダイレクトに「ブログを買いたい」と買収を提案するメールが届くこともあります。以前、立て続けに２通届いたことがあったのですが、１通目が最大1000万円、2通目が最大10億円と、破格の条件を提示していました。どこからお金が沸いているのか気になりますが、なんとも景気のいい話ですね。

この最大10億円でブログを買いたいというメールですが、文面後半で「まずはオンラインでショートミーティングしましょう」と提案してきました。最大10億円の破格な商談なわけですから、顔を合わせて話をするのは自然な流れでありますし、もし話に乗っていたらお互いの名前や住所や電話番号を交換して話を進めることになったと思います。そういえば、最近闇バイトによる強盗事件が多発していますが、指示役は実行犯の個人情報をすべて抑えて、自宅に入る動画まで要求してくるそうです。動画で本人特定されてしまったら逃げることも難しくなりますし、目先の利益に飛びついて個人情報を渡すと恐ろしい結果になりますね。

近年、まとめ業界を巡る環境は目まぐるしく変化しています。新聞の発行部数が1年で200万部以上も減少したそうで、週刊朝日の休刊が発表されるなど、紙媒体のマスコミの衰退が顕著になっています。今まで報道しない自由などで強い権力を握っていたマスコミ各社は、ネット媒体での活動をより強化していくことになります。すでに自社サイトを持っているわけですが、より影響力を高めるため、既存のネットメディアやまとめサイトを買収するところも出てくると思います。

ちなみにサイト売却の相場は、月収２４か月分だそうです。直近３か月の収益の平均値を月収と見做して、それを２４倍した額で買い取られるわけです。収益が絶頂の最中に売却できればいいのですが、現実はそう甘くなくて、たまたま３か月ほどコメント欄を荒らされ、たまたま３か月ほど執拗な広告通報で広告を剥がされ大幅減益させられ、疲れ果てた状態の時にたまたまサイト売却の話が来て、やむなく売ってしまうこともあるみたいです。

売り上げ最高潮の時に法人化＆社員雇用＆オフィスも借りて専業化した直後に、いきなり広告通報されまくって収益激減、固定費が重く圧し掛かって借金で首が回らなくなって、泣く泣く身売りしたところもあったりするかもしれません。個人でやっていれば固定費ゼロで低リスクだったのに、誰かに「収益最大化」とか唆された結果だとしたら悲惨ですね。

このように合法的な手段で売買されるわけですが、非合法な手段で乗っ取られてしまうパターンもあります。2010年に「今日もやられやく」というサイトが乗っ取られて、最終的に乗っ取った人物が逮捕されるという事件がありました。

まあハッキングは別として、脅迫による乗っ取りは個人情報が漏れない限り起こるわけがありません。きちんと情報管理できる団体に個人情報を預けてあるのであれば大丈夫です。

ちなみに2015年には、F-Secureの社員が会社の管理する個人情報を悪用して「はすみリスト」を公開し、それが大問題になって退職させられるという事件がありました。この社員は「しばき隊」という団体の一員で、自分の主義主張のために個人情報を悪用していました。

※ツイッターに400人以上の個人情報晒す　勤務先のセキュリティ会社が調査、謝罪

※レイシストをしばき隊

それにしても、最近の5chはネガティブなニュースばかりスレッドが立ち、そこに大量のネガティブなレスが溢れかえる状況になっています。一向に改善される気配がなく、運営会社の意向があると考えられますが、盛り上がるどころか過疎化を進ませている惨状を見るに、収益よりも思想誘導を優先しているような意図さえ感じられます。

なぜこんなに変わってしまったのかというと、きっかけとなったのがJIMによる乗っ取り事件です。運営者が変わったことで、様々なルールが改訂され、無秩序な荒らしが横行するようになり、書き込みが減って過疎化が進んでいきました。まとめサイト運営も認可制に変更となり、サイト運営者は5ch運営に氏名、法人名、メールアドレスなどの情報を送信しなければなりません。そして5ch運営には、しばき隊の弁護士が関わっています。（当モナニュースは、「2ch.sc」をまとめているので、この登録はしていません。）

そういえば、2ch乗っ取り事件が起きたのは2014年です。…2014年、はて、どこかで聞いたような…。

※【Colabo】暇空茜「村木厚子こそが全てのボス。全ては10年かけて困難女性支援法を通す為、2014年から始まってる」

ちなみにColabo弁護団の一人で、「リーガルハラスメント」発言で有名になった弁護士も、しばき隊のメンバーです。どれも無関係の話題のようで、共通点が生まれてしまいました。

特に根拠はないですが、特定コミュニティの入り口と出口を完全封鎖して、情報をコントロールする計画だとしたら、本当に恐ろしいですね。まとめサイトの個人情報も収集済みで、意にそぐわない記事はコンテンツの使用許可を盾に合法的に潰せる。もしツイッターの買収がなければ、Colaboのコの字も話題に上がらなかったかもしれません。

そういえば、5chに限らず大手まとめサイト様の中にも、いきなり運営方針が変わって政治批判に傾倒するようになったところがあったりしますが、どこかで個人情報が洩れてナニカ起きたのかもしれません。さっきから色々書いているあれこれで、ことあるごとに個人情報を提供させようとしている勢力があるみたいな気がしますが、きっと気のせいですね。

そんなわけで、サイト売却に関する「特に根拠のない話」をつらつらと書かせて頂きました。最後までお読みくださってありがとうございました。