筆者が住む京都では電気自動車（EV）のタクシーが増えた。目立つのは海外製。韓国・現代自動車（Hyundai Motor）製や中国・比亜迪（BYD）製といったところだ。中国メーカーによるEVの高性能化や低価格化がニュースになっており、特に筆者の目に付くのはBYDのそれだ。
現在、BYDをはじめとする中国メーカー製EVと同じ価格水準で同じ性能のクルマを造ることは日本のメーカーには難しいのだろう。実際、EVの市場投入で先行した日産自動車が苦境に陥っているのは周知の通りだ。他にも、ホンダとソニーグループが折半出資するソニー・ホンダモビリティ（東京・港）がEVブランド「AFEELA（アフィーラ）」の第1弾「AFEELA 1」を2025年1月に発表したが、高額すぎて競争にならないのではないかと筆者は見ている。他の日本の自動車メーカーも同様の経営環境下に置かれているため、苦境に陥るのではないかと予想する読者も多いのではないだろうか。
今回のコラムでは、日本メーカーの今後の経営環境について占っていきたい。
日本メーカーの今後を支配するのは何と言っても「技術」と言いたいところだが、技術よりも大事なものがあると思わざるを得ない。それは交易条件だ。
交易条件を理解する上では、中国メーカーの躍進が参考になる。今の中国メーカーの勢いは続くのだろうか。足元の中国メーカーの躍進の背景にどのような前提条件があったのだろうか。中国メーカー躍進の背景には、中国が享受してきたメリットを指摘せざるを得ない。
2001年に中国が世界貿易機関（WTO）に加盟したことにより、特に輸出における中国のメリットは拡大した。新自由主義的な国際貿易体制の下、中国は大量のものを有利な交易条件（関税が安くかつ元安）で輸出することによって経済を成り立たせてきた。さらに、近年では自動車を輸出することによってそのメリットを享受し続けてきた。
