もしあなたが何かしらの専門知識や、ご経験があればチャンスです。なぜなら、法人案件ビジネスは、あなたがこれまで培ってきた専門知識やノウハウを、そのまま活かすことができるからです。

分かりやすい例が、
スキルを研修コンテンツに変換して提供する方法です。

・NLPやコーチング→目標達成力アップ研修
・マーケティングコンサル→営業力強化研修
・心理カウンセラー→メンタルヘルス研修
・英語講師→ダイバーシティ研修・外国人の多様性マネジメント
・コピーライター→ロジカルライティング・文章力作成研修
・社労士→ハラスメント研修
・税理士→財務会計研修、問題解決研修
・エンジニアやコンサル→思考系研修(ロジカルシンキングなど)
・スピリチュアル→モチベーション研修

といったように、あなたの専門性はそのままで、スキルや経験の見せ方を少しアレンジするだけで、法人向けに横展開ができてしまいます。

つまり、
『今あるスキルをそのまま活かし、その提供する場所を少しズラすだけ』で法人市場で活躍が期待できるのです。

一例ですが、法人案件で新しい収益基盤を構築するために、法人研修講師からスタートするのは、そのほかの法人案件に繋げる最も有効な手段です。

そして、法人案件から他の法人案件へビジネスを拡大していくには明確なステップが必要です。このメソッドでは、以下の3つのステージで戦略が体系化されています。

１つめは年商0〜1,000万円(入門)ステージです。
まずは企業研修の実績を作り、安定した月収と他の法人案件獲得を目指します。
入門ステージの企業研修がその後の法人案件獲得の種まきになっていきます。

２つめは年商1,000〜2,000万円(成長)ステージです。
企業研修の実力がついたところで、テーマを増やしオリジナルコンテンツで単価アップと案件数を増やし、さらに法人との接点と信頼構築を増やしていきます。
この段階まで進むことができると、自然とコンサルティングや顧問など、他の法人契約に横展開することができます。

３つめは年商2,000〜3,000万円(発展)ステージです。
さらにオリジナルコンテンツのブランド価値を高め、販売手法や複数の収入基盤を増やしていきます。依頼される収入の柱が増える段階で、これまでに研修などの案件で信頼が積まれた企業向けに、自分の商品をアピールして年間契約を増やすこともできます。

そしてこれらのステージごとに、必要な戦略と戦術は大きく変わります(これを知らずに法人市場でビジネスをして、年商が停滞する方が意外と多いです)。

それらを今回全て体系化して統合したのが今回のメソッドです。

このスキームを活用すると、従来のようなマーケティング活動をしなくても、企業からの依頼が自然と集まる流れを作ることが可能です。

ですので、今まで時間を取られていた、SNS発信やライブ配信、フロントセミナー、紹介営業、広告といった集客活動に時間や労力を割く必要がなくなります。セミナーの集客などに一喜一憂する必要ももちろんなくなります。

つまり、マーケティング不要で集客〜販売が完了してしまうということです。

実際に山本講師自身、そしてこれを教わった方々は例外なく、自身でマーケティング活動をせずとも仕事が舞い込み続ける「集客の仕組み」を作れています。

また、この市場は個人向けビジネスと比べるとライバルの数も少ないので、案件獲得の難易度も低く、売り手市場です。ですので今のうちに実績を積みポジションを取っておけば、今後長期間にわたって安泰と言っても過言ではありません。

個人(toC)向けビジネスだと、市場の相場を意識せざるを得ず、なかなか単価を上げづらいのが現状でしょう。ですが、例えば個人向けコーチングで月額5〜10万円が相場でも、それを法人研修用にパッケージ化すると、

日給で20〜80万円
月額で30〜50万円
年間契約で500万円以上

などといったより高い単価設定を目指すことが可能です。

単価が高くなるので、従来より稼働時間を減らしてもしっかりと売上が確保でき、時間的・精神的余裕も生まれる可能性が高いでしょう。

一般的なビジネスだと営業利益率は10%が目標とされ、20%を超えると競合他社からベンチマークされるレベルでしょう。が、ある法人案件では営業利益率80%も珍しくありません(例えば売上300万円の場合、営利240万円)。

つまり、売上の大半があなたの懐に入る可能性が高いということです。

しかも個人(BtoC)を対象としたビジネスだとどうしても未払いや支払い遅延などのリスクがあり、売上は上がっても分割払いで売掛金が大半な方も多いでしょう。

しかし法人案件は企業が相手なので、支払いに関する心配がほとんどありません。大手企業は経理部門もしっかりと機能していますし、支払いもほぼ100%確実と言っても過言ではありません。

つまりキャッシュフローも改善するということです。これは「経営」という側面で計り知れないメリットがあります。

個人向けビジネスの最大の悩みの一つが、案件の継続性です。
1回きりの取引で終わってしまうことが多く、常に新規案件を探し続けなければなりません。

しかし、法人案件は継続的な取引が前提となります。一度案件を実施すると、その後も定期的に依頼が来るケースが非常に多いのです。なぜなら企業は、

・既存社員への育成ニーズが一定数ある
・経営陣と接点ができれば他部署への依頼も広がる
・年間での中長期計画がある

こうした特徴があるため、一度信頼関係を築けば、継続的な取引に発展しやすいのです。

また継続受注できるということはつまり、LTV(生涯顧客単価)も高くなるということです。

実際に山本講師は、ある大手企業と10年以上の取引があり、毎年300〜500万円の研修依頼が継続し、1顧客からの累計報酬(LTV)が5,000万円を超える事例もあります（しかもその案件獲得にかかったマーケティング活動はほぼゼロです）。

事業を継続するのには『長期安定性』が重要な要素ですが、このビジネスモデルは、その条件を他に類を見ないほど満たしているのです。

法人案件には、実は複数の収益機会が隠れています。
このメソッドを活用すれば、法人との取引を通じて、10種類の収入源を確立することが可能です。

その一例には、

1. 年間一括契約型
→ 1社300〜800万円規模の大型案件

2. 月額コンサルティング型
→ 月30〜50万円の安定収入

3. スポット案件型
→ 日給20〜80万円の高単価案件

4. コンテンツ販売型
→ 100〜200万円規模の商品販売

またこの中には、あなたが実際に案件を行わなくても毎月報酬が入ってくる、ストック型収入の柱も含まれています。実際に山本講師はこの収益源だけで年間1000万円以上の非稼働の不労収入が安定して入ってきています。

ストック収入の柱が1つあるだけでも、時間にも心にもかなり余裕が生まれるでしょう。これらを自由に組み合わせることで年商3,000万円超えを狙うことが可能になります。

法人案件の獲得で多くの方が「提案書の書き方」「セールススキル」を課題に挙げられます。確かにそれも重要ですが、実は、企業があなたを選ぶときの最も重要な判断基準は「実績」です。

「大手企業との取引実績があれば...」そう考えたことありませんか？

実は、大手企業との取引は、あなたのビジネス全体を劇的に変える可能性を秘めています。

例えば、大手企業への研修講師としての登壇を、【法人案件の入口】としたとき、研修実績を積むことで、大手との取引実績があがるということです。

その実績を法人向けビジネスでも、個人向けビジネスでも伝えることができれば、今まで以上に「箔」が付き、社会的な信用度やあなたのブランド価値も一気に高まります。
あなたのブランド価値が上がれば、ライバルと差別化ができ集客がしやすくなります。また高単価でも受注しやすくなり、シナジー効果が生まれるでしょう。

一例ですが、法人研修市場は、2021年度には4,000億円規模でしたが、2030年度には7,000億円規模まで成長すると予測されています。ここまで伸びる理由には、

・コロナ後のDX化の加速によるニーズ
・人材育成の重要性の高まり
・働き方改革の推進
・リスキリングの必要性
・グローバル化対応の必要性
・ハラスメント防止法の施行

こうした社会的な要因により、法人向け市場のニーズはますます高まっています。

縮小する市場で勝負するより、今後拡大する市場でポジションを確立する方が、はるかに効率的で、事業の継続性や横展開の可能性が大きく上がるでしょう。

そのため、今がこの法人市場に参入する絶好のタイミングでもあります。