暖房方式

該当する暖房方式を選択します。選択要件は、下表の通りです。

「暖房方式」の選択肢および要件
選択肢要件
居室のみを暖房するすべてまたはいずれかの居室に暖房設備機器等を設置して暖房する場合
住戸全体を暖房する暖房設備機器等を設置して、すべての居室および非居室(クローゼット、倉庫、食品庫および階間等の空間を除く)の両方を暖房する場合
設置しない すべての居室に暖房設備機器等を設置しない場合

「設置しない」を選択した場合

「設置しない」を選択した場合、一次エネルギー消費量は、地域の区分に応じてあらかじめ定められた暖房式および暖房設備機器等により計算されます。

暖房設備機器または放熱器の種類

主たる居室およびその他の居室のそれぞれに設置する暖房設備機器または放熱器の種類を選択します。

該当する暖房設備機器等が選択肢にない場合は、「その他の暖房設備機器」を選択した上で、「その他の暖房設備機器の名称」に具体的な名称を入力します。

該当する暖房設備機器等が選択肢にない場合、または暖房設備機器等を設置しない場合

一次エネルギー消費量は、地域の区分に応じてあらかじめ定められた暖房方式および暖房設備機器等により計算されます。

該当する暖房設備機器等が選択肢にない場合、または暖房設備機器等を設置しない場合の評価において想定する暖房設備機器等
地域の
区分
評価において想定する暖房設備機器等機器ごとに想定する効率等
主たる居室 その他の居室
1 パネルラジエーター パネルラジエーター 熱源機:石油従来型温水暖房機
定格能力におけるエネルギー消費効率
83.0 %
2 パネルラジエーター パネルラジエーター
3 FF暖房機 FF暖房機 定格能力におけるエネルギー消費効率
86.0 %
4 FF暖房機 FF暖房機
5 ルームエアコンディショナー ルームエアコンディショナー エネルギー消費効率の区分(ろ)
6 ルームエアコンディショナー ルームエアコンディショナー
7 ルームエアコンディショナー ルームエアコンディショナー

くわしくは、こちら(第四章 第一節 付録A)を参照します。

複数の異なる暖房設備機器等を設置する場合

複数の異なる暖房設備機器等を設置する場合は、暖房設備機器等の評価の優先順位が高い暖房設備機器等を選択します。

なお、選択肢にない暖房設備機器等(「その他の暖房設備機器」)を含む場合は、Point1の方法により機器を想定した上で、設置するすべての暖房設備機器等の評価の優先順位を確認し、優先順位が最も高い機器を選択します。

上記の手順で決定した、優先順位が最も高い機器が複数ある場合は、すべての同種機器でエネルギー消費効率を比較し、効率が最も悪い機器により評価します。
選択肢にない暖房設備機器等に対して想定した機器が、優先順位が最も高い機器となる場合は、「その他の暖房設備機器」を選択します。

暖房設備機器等の評価の優先順位
評価の優先順位暖房設備機器等
1電気蓄熱暖房器
2電気ヒーター床暖房
3ファンコンベクター
4ルームエアコンディショナー付温水床暖房
5温水床暖房
6FF暖房機
7パネルラジエーター
8ルームエアコンディショナー

くわしくは、こちら(第四章 第一節 付録A)を参照します。

温水床暖房(併用運転に対応)を選択できる場合

温水床暖房(併用運転に対応)は、以下の場合に選択できます。

  • 温水暖房用熱源機が、ガス潜熱回収型温水暖房機、ガス潜熱回収型給湯温水暖房機、電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯温水暖房機(給湯熱源:電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用、暖房熱源:ガス瞬間式)およびコージェネレーション設備(バックアップボイラーの種別がガス潜熱回収型)のいずれかである。
  • 温水暖房用熱源機が、往き温水温度を40 ℃の1 区分のみとしてon-off 制御を行うことにより暖房出力を抑制する運転モードを有する機器である。
  • 温水暖房用熱源機に接続する放熱器の種類は、温水床暖房である。
  • 放熱系統が1 系統、かつ放熱器を設置する暖冷房区画の番号が1(主たる居室)である。

くわしくは、こちら(第四章 第七節 付録Q)を参照します。

放熱器を複数設置する場合でも、LDK(主たる居室)のみへの設置であれば温水床暖房(併用運転に対応)を選択できます。

エネルギー消費効率の入力(ルームエアコンディショナー)

入力方法を選択します。選択要件は、下表の通りです。

「エネルギー消費効率の入力」の選択肢および要件
選択肢要件
入力しない(規定値を用いる) 下記のいずれかに該当する場合
  • 特に省エネルギー対策に取り組んでいない場合
  • 機器の効率等を入力せず、あらかじめ定められた値により計算する場合
  • 設置する機器が未定(居住者が設置予定など)の場合
入力する 下記のいずれかに該当する場合
  • カタログ等でエネルギー消費効率の区分が確認できる場合
  • カタログ等で「冷房定格能力」および「定格冷房エネルギー消費効率」が確認できる場合。なお、この場合は、こちら(第四章 第三節 付録A)によりエネルギー消費効率の区分を選択する必要があります。

エネルギー消費効率の区分

エネルギー消費効率の区分を次の方法により確認し、該当する区分を選択します。

カタログ等に区分が記載されている場合
カタログ等に記載されている「エネルギー消費効率の区分」を確認します。
カタログ等に「定格冷房能力」および「定格冷房エネルギー消費効率」が記載されている場合
カタログ等に記載されている「定格冷房能力」および「定格冷房エネルギー消費効率」を用いて、こちら(第四章 第三節 付録A)により区分を確認します。 暖房運転の場合も、「定格冷房能力」と「定格冷房エネルギー消費効率」に基づき、エネルギー消費効率の区分を設定していることに注意します。

エネルギー消費効率の区分が不明な場合

エネルギー消費効率の区分が確認できない場合は、「区分(は)」を選択することができます。

複数のルームエアコンディショナーを設置する場合 

主たる居室およびその他の居室のいずれか、もしくは両方が、以下のいずれかに該当する場合は、それぞれの居室について、下表において評価の優先順位の高いエネルギー消費効率の区分を選択します。

  • 主たる居室に2台以上のルームエアコンディショナーを設置する場合
  • その他の居室に2台以上のルームエアコンディショナーを設置する場合
  • 複数のその他の居室にルームエアコンディショナーを設置する場合
エネルギー消費効率の区分の評価の順位
評価の優先順位区分
1区分(は)
2区分(ろ)
3区分(い)

小能力時高効率型コンプレッサー

小能力時高効率型コンプレッサーの搭載の有無を確認し、該当するものを選択します。選択要件は、下表の通りです。

「小能力時高効率型コンプレッサー」の選択肢および要件
選択肢要件
評価しない、または搭載しない下記以外の場合
搭載する主たる居室およびその他の居室のそれぞれにおいて、設置するすべてのルームエアコンディショナーが、カタログ等で「小能力時高効率型コンプレッサー」が搭載された機器であることを確認でき、搭載機器として評価する場合

小能力時高効率型コンプレッサー搭載ルームエアコンの定義や判別方法については、こちら(第四章 第三節 付録B)を参照します。

「小能力時高効率型コンプレッサー」を評価するか否かの選択は、暖房と冷房で分けて選択することが可能です。

エネルギー消費効率の入力(FF暖房機)

入力方法を選択します。選択要件は、下表の通りです。

「エネルギー消費効率の入力」の選択肢および要件
選択肢要件
入力しない(規定値を用いる) 下記のいずれかに該当する場合
  • 特に省エネルギー対策に取り組んでいない場合
  • 機器の効率等を入力せず、あらかじめ定められた値により計算する場合
  • 設置する機器が未定(居住者が設置予定等)の場合
入力する カタログ等で「定格能力におけるエネルギー消費効率(熱効率)」が確認できる場合

敷設率

敷設率について、以下を参照し入力します。

計算しない(規定値を用いる)場合
40.0 %と入力します。
計算する場合
以下の式により計算し、10分の1未満の端数を切り下げた小数点以下一位までの値を入力します。この時、当該居室の床面積は、主たる居室およびその他の居室のそれぞれにおいて仮想床を含めた床面積の合計とします。
敷設率(%)
=
当該床暖房設備を設置する居室における 床暖房パネルの敷設面積
当該居室の床面積
×
100

複数の居室に同じ種類の床暖房設備を設置する場合

主たる居室およびその他の居室のいずれか、もしくは両方が、以下のいずれかに該当する場合は、それぞれの居室について、計算した敷設率を比較して最も小さい値を入力します。

  • 主たる居室の2か所以上に、当該床暖房設備を設置する場合
  • その他の居室の2か所以上に、当該床暖房設備を設置する場合
  • 複数のその他の居室に、それぞれ当該床暖房設備を設置する場合
敷設率の計算例 敷設率の計算例

なお、当面の間、従前の方法(当該住戸の敷設面積の合計を、当該床暖房設備を設置する居室の床面積の合計で除した値を敷設率とする方法)を上記の方法の代わりに用いることができます。

床面積の計算方法は、こちらを参照します。

仮想床の床面積を除いた敷設率

すべての主たる居室に仮想床がある場合は、「入力する」を選択することができます。仮想床を考慮しない場合または一部の主たる居室に仮想床がない場合は、「入力しない」を選択します。
また、敷設率を計算せずに規定値(40.0%)を入力した場合は、「入力しない」を選択します。

「入力する」を選択した場合は、「仮想床の床面積を除いた敷設率」を以下の式より計算し、10分の1未満の端数を切り下げた小数点以下一位までの値を入力します。

仮想床の床面積 を除いた敷設率(%)
=
当該床暖房設備を設置する居室における 床暖房パネルの敷設面積
当該居室の床面積 - 仮想床の面積
×
100

複数の居室に床暖房設備を設置する場合

2か所以上の主たる居室に当該床暖房設備を設置する場合は、それぞれの主たる居室で計算した敷設率を比較して、最も小さい値を入力します。詳細については、敷設率を参照します。

床面積および仮想床の面積の計算方法は、こちらを参照します。

上面放熱率(床の断熱)

別途計算した「上面放熱率(床の断熱)」の値を入力します。

上面放熱率は、「床暖房の上面放熱率の簡易計算ツール」でも計算できます。

なお、「敷設率の入力」で、「計算しない(規定値を用いる)」を選択した場合は、40(%)と入力します。

複数の居室に床暖房設備を設置する場合

主たる居室およびその他の居室のいずれか、もしくは両方が、以下のいずれかに該当する場合は、それぞれの居室について、計算した上面放熱率を比較して最も小さい値を入力します。

  • 2 か所以上の主たる居室に、当該床暖房設備を設置する場合
  • 2 か所以上のその他の居室に、当該床暖房設備を設置する場合
  • 複数のその他の居室に、それぞれ当該床暖房設備を設置する場合

床下側を断熱することにより、床下側への熱損失を減らすことができるため、上面放熱率を大きくすることができます。

温水暖房機の種類

該当する温水暖房機の種類を選択します。選択要件は、下表の通りです。

「温水暖房機の種類」の選択肢および要件
選択肢要件
温水暖房専用型熱源機が温水暖房用の放熱器のみに接続される場合
給湯・温水暖房一体型 次の①と②の熱源機を合わせた一体型である場合
①温水暖房用の放熱器への温水供給を行う熱源機
②台所、洗面、浴室等への温水供給を行う熱源機
コージェネレーション 温水の供給に加えて発電も行うコージェネレーション設備を設置する場合
その他の温水暖房機 Step3を参照
温水暖房機を設置しない Step4を参照

温水暖房機が「温水暖房専用型」である場合は、カタログ等を確認の上、具体的な熱源機を選択します。温水暖房機が「給湯・温水暖房一体型」である場合は「給湯」タブで、「コージェネレーション」である場合は「コージェネ」タブで詳細を入力します。

該当する温水暖房機が選択肢にない場合は、「その他の温水暖房機」を選択した上で、「その他の暖房設備機器の名称」に具体的な機器の名称を入力します。

温水暖房機を設置しない場合、または温水暖房用の放熱器が設置されていても熱源機を設置することが確認できない場合は、「温水暖房機を設置しない」を選択します。

該当する温水暖房機が選択肢にない場合、または温水暖房機を設置しない場合

一次エネルギー消費量は、地域の区分に応じてあらかじめ定められた温水暖房機の種類により計算されます。

該当する温水暖房機が選択肢にない場合、または温水暖房機を設置しない場合の評価において想定する温水暖房用熱源機
地域の区分評価において想定する温水暖房用熱源機機器ごとに想定する効率等
1石油従来型温水暖房機定格能力におけるエネルギー消費効率
83.0 %
2石油従来型温水暖房機
3石油従来型温水暖房機
4石油従来型温水暖房機
5ガス従来型温水暖房機定格能力におけるエネルギー消費効率
82.5 %
6ガス従来型温水暖房機
7ガス従来型温水暖房機

くわしくは、こちら(第四章 第一節 付録A)を参照します。

複数の温水暖房機を設置する場合

複数の温水暖房機を設置する場合は、温水暖房機の評価の優先順位の高い温水暖房機を選択します。この際、選択肢にない温水暖房機(「その他の温水暖房機」)は、「温水暖房専用型」を想定します。

温水暖房機の評価の優先順位
評価の優先順位温水暖房機の種類
1コージェネレーション
2給湯・温水暖房一体型
3温水暖房専用型

「温水暖房専用型」により評価を行う場合であって、複数の温水暖房専用型熱源機を設置する場合は、温水暖房専用型熱源機の評価の優先順位が高い機器を選択します。
なお、選択肢にない温水暖房機(「その他の温水暖房機」)を含む場合は、Point1の方法により機器を想定した上で、設置するすべての機器の優先順位を確認し、優先順位が最も高い機器を選択します。
この際、選択肢にない温水暖房機に対して想定した機器が、優先順位が最も高い機器となる場合は、「その他の温水暖房機」を選択します。

温水暖房専用型温水暖房用熱源機の評価の優先順位
評価の優先順位温水暖房用熱源機の種類
1電気ヒーター温水暖房機
2石油従来型温水暖房機 (1~4地域 その他の温水暖房用熱源機)
3ガス従来型温水暖房機 (5~7地域 その他の温水暖房用熱源機)
4ガス潜熱回収型温水暖房機
5石油潜熱回収型温水暖房機
6地中熱ヒートポンプ温水暖房機
7電気ヒートポンプ温水暖房機

くわしくは、こちら(第四章 第一節 付録A)を参照します。

エネルギー消費効率の入力(温水暖房機)

入力方法を選択します。選択要件は、下表の通りです。

「エネルギー消費効率の入力」の選択肢および要件
選択肢要件
入力しない(規定値を用いる) 下記のいずれかに該当する場合に選択します。
  • 特に省エネルギー対策に取り組んでいない場合
  • 機器の効率等を入力せず、あらかじめ定められた値により計算する場合
  • 設置する機器が未定の場合
入力するカタログ等で「定格能力におけるエネルギー消費効率(熱効率)」が確認できる場合

定格能力におけるエネルギー消費効率

カタログ等で、定格能力におけるエネルギー消費効率(熱効率)が確認できる場合は、その値を入力します。

断熱配管

温水暖房機から放熱器までの温水配管の断熱状況を確認し、該当するものを選択します。選択要件は、下表の通りです。

「断熱配管」の選択肢および要件
選択肢要件
評価しない、または採用しない下記以外の場合
採用する温水配管の周囲(温水床暖房機から放熱器までのすべての部分)を断熱材で被覆している場合
※断熱材の種類や厚さは問わないが、サヤ管等にできる空気層については、断熱材として扱うことはできない。

配管が通過する空間

配管が通過する空間を確認し、該当するものを選択します。選択要件は、下表の通りです。

「配管が通過する空間」の選択肢および要件
選択肢要件
評価しない、または 全てもしくは一部が断熱区画外である下記以外の場合
全て断熱区画内である 下記のいずれかに該当する場合
  • すべて(温水暖房用熱源機から各居室に設置する放熱器までの部分)の配管が断熱区画内にある場合
  • 断熱材等の連続した熱的境界(戸建て住宅における階間や基礎断熱住宅の床下、集合住宅)の内側を配管が通過する場合

温水暖房用熱源機を断熱区画外に設置する場合

温水暖房用熱源機を断熱区画外(基礎断熱住宅の屋外や集合住宅における屋外共用部等)に設置する場合、温水暖房用熱源機と配管の接続口から断熱区画境界までの配管は、断熱区画内にあるとみなします。 ただし、断熱区画外の配管長が極めて長くなる場合は、断熱被覆を施していることが要件となります。

断熱被覆が必要な例 : 熱源機が1階にあり、断熱区画境界が2階にある場合等

熱交換器タイプ

熱交換器タイプを確認し、タイプ1からタイプ6のいずれかを選択します。熱交換器タイプは、「地中熱交換器タイプ確認シート」などで確認することができます。

暖房設備機器の種類

以下のすべての要件を満たしているかを確認し、「ダクト式セントラル空調機」を選択します。

  • 熱源としてヒートポンプ式の家庭用のダクト式セントラル空調(循環用送風機が室内機と一体となっているもの)で、機外静圧を持った状態で運転されることを想定して、ダクト等により住戸全体を空調するように計画されたものである。
  • マルチタイプ(室外機1台に対して接続される室内機の数が 2 台 以上)の空調機ではない。
  • 当該住戸に、主たる居室、その他の居室および非居室のすべてが存する。

ヒートポンプ式熱源でないダクト式セントラル空調機を設置する場合

ヒートポンプ式熱源でないダクト式セントラル空調機を設置する場合は、次の方法により評価します。

「暖房方式の選択」で、「居室のみを暖房する」を選択します。

「暖房設備機器または放熱器の選択」において、主たる居室およびその他の居室のそれぞれについて「暖房設備機器または放熱器を設置しない」または「その他の暖房設備機器」を選択します。

「その他の暖房設備機器」を選択した場合は、暖房設備機器の名称を入力します。

ダクトが通過する空間

ダクトが通過する空間を確認し、該当するものを選択します。選択要件は下表の通りです。

「ダクトが通過する空間」の選択肢および要件
選択肢要件
評価しない、または 全てもしくは一部が断熱区画外である下記以外の場合
全て断熱区画内である設置するすべてのダクト式セントラル空調機のダクトが通過する空間が、熱的境界に囲まれた空間である場合

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器において「全て断熱区画内である」場合は「全て断熱区画内である」を選択します。それ以外の場合は、「全てもしくは一部が断熱区画外である」を選択します。

VAV方式

VAV方式の採用の有無を確認し、該当するものを選択します。選択要件は、下表の通りです。

「VAV方式」の選択肢および要件
選択肢要件
採用しない下記以外の場合
採用する 以下の2つの要件を満たす場合
  1. 次の制御・機能を有する機器であり、すべての居室ごとに、その居室で発生する冷暖房負荷に合わせて、風量を調整できること。

    • すべての居室ごとに、ダクト経路の端末もしくは途中にダンパーやファンを設置して、居室ごとに発生する冷暖房負荷に応じて、吹出風量を制御できること。
    • すべての居室に温度センサーが設置され、設定温度とセンサー検知温度の差に応じた制御を行うなど、自動で吹出風量を制御することができること。
    • 全般換気(24時間換気)の機能を有する機器の場合は、温度調節が達成しても完全にダンパーが閉鎖もしくはファンが停止せず、全般換気(24時間換気)用の吹出風量を確保できる機能を有すること。
  2. 内機に次の機能がある機器であり、すべての居室ごとに風量を調整できるとともに、それに合わせて室内機の循環風量(全体風量)を調整できること。

    • 各居室の風量もしくは室温は、システム制御にフィードバックされ、室内機本体でもインバーターやノッチで全体風量が調整でき、各居室で必要とされる風量の合計に調節できること。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器において「採用する」の場合は「採用する」を選択します。それ以外の場合は「採用しない」を選択します。

全般換気機能(ダクト式セントラル空調機)

全般換気機能の有無を確認し、該当するものを選択します。選択要件は、下表の通りです。

「全般換気機能」の選択肢および要件
選択肢要件
全般換気機能なし下記以外の場合
全般換気機能あり設置するすべての機器の給気経路等において新鮮外気を導入している場合

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器において「全般換気機能あり」の場合は「全般換気機能あり」を選択します。それ以外の場合は「全般換気機能なし」を選択します。

機器の仕様の入力

入力方法を選択します。選択要件は、下表の通りです。

「機器の仕様の入力」の選択肢および要件
選択肢要件
入力しない(規定値を用いる)下記のいずれにも該当しない場合
定格能力試験の値を入力する定格能力試験の値のみを入力する場合
定格能力試験と中間能力試験の値を入力する 定格能力試験の値と中間能力試験の値の両方を入力する場合

1)「入力しない(規定値を用いる)」を選択した場合

定格能力試験の値および中間能力試験の値は、それぞれあらかじめ定められた値により計算されます。

2)「定格能力試験の値を入力する」を選択した場合

中間能力試験の値は、あらかじめ定められた値により計算されます。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器が「定格能力試験と中間能力試験の値を入力する」に該当する場合は、「定格能力試験と中間能力試験の値を入力する」を選択します。これに該当しない場合で、すべての機器が「定格能力試験の値を入力する」に該当する場合は「定格能力試験の値を入力する」を選択します。上記のいずれにも該当しない場合は、「入力しない」を選択します。

定格暖房能力試験 - 能力

カタログ等で「定格暖房能力」を確認し、整数で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器の「定格暖房能力」の合計値を入力します。

定格暖房能力試験 - 消費電力

カタログ等で「定格暖房消費電力」を確認し、整数で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

機器全体の定格暖房消費電力を次の方法により計算し、小数点以下一位を切り上げた整数を入力します。

それぞれの機器について、次式により定格暖房エネルギー消費効率を計算します。

各機器の定格暖房 エネルギー消費効率
=
各機器の定格暖房能力
各機器の定格暖房消費電力

次式により機器全体の定格暖房消費電力を計算します。

機器全体の 定格暖房消費電力
=
すべての機器の定格暖房能力の合計値
Step1で得られた各機器の 定格暖房エネルギー消費効率のうち最小値

定格暖房能力試験 - 風量

カタログ等で「定格暖房能力試験時の室内側送風機の風量」を確認し、小数点以下一位の値で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器の「定格暖房能力試験時の室内側送風機の風量」の合計値を入力します。

定格暖房能力試験 - 室内側送風機の消費電力

カタログ等で、「定格暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」を確認し、整数で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器の「定格暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」の合計値を入力します。

中間暖房能力試験 - 能力

カタログ等で「中間暖房能力」を確認し、整数で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器の「中間暖房能力」の合計値を入力します。

中間暖房能力試験 - 消費電力

カタログ等で「中間暖房消費電力」を確認し、整数で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

機器全体の中間暖房消費電力を次の方法により計算し、小数点以下一位を切り上げた整数を入力します。

それぞれの機器について、次式により中間暖房エネルギー消費効率を計算します。

各機器の中間暖房 エネルギー消費効率
=
各機器の中間暖房能力
各機器の中間暖房消費電力

次式により機器全体の中間暖房消費電力を計算します。

機器全体の 中間暖房消費電力
=
すべての機器の中間暖房能力の合計値
Step1で得られた各機器の 中間暖房エネルギー消費効率のうち最小値

中間暖房能力試験 - 風量

カタログ等で「中間暖房能力試験時の室内側送風機の風量」を確認し、小数点以下一桁で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器の「中間暖房能力試験時の室内側送風機の風量」の合計値を入力します。

中間暖房能力試験 - 室内側送風機の消費電力

カタログ等で「中間暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」を確認し、整数で入力します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器の「中間暖房能力試験時の室内側送風機の消費電力」の合計値を入力します。

設計風量

定格暖房能力運転時の「設計風量」を計算し、入力します。
(算定方法は、こちら(第五章 付録B)を参照します。

複数のヒートポンプ式熱源によるダクト式セントラル空調機を設置する場合

すべての機器の「設計風量」の合計値を入力します。