「戦争を経験して、未来がどれほど予測不能かを実感した。将来を考えるのは私にとって難しい。詳しく計画を立てるのではなく、一歩ずつ前に進みたい」
侵攻直後にキーウから福岡県筑紫野市に避難したワレリヤさん（22）が、日本財団での報道向け支援報告会で日本語で話した。語学を専攻した福岡の大学を今春卒業し、物流関連企業に入る。
現在の生活や将来を語るワレリヤさん（中）ら＝東京都港区で
「できるだけ長く日本に住みたい。就職して経済的に自立する自信はある」という。母国の両親や親類とは避難後、長く会えておらず「久しぶりに親に会うための支援があるとうれしい。他の避難者と交流する機会もあれば、相談や情報交換ができる」と語った。
ロシアによるウクライナ侵攻から、24日で丸3年を迎えた。報告会は19日にあり、財団の支援を受けた避難者計3人が、現況と将来を語った。記者らには停戦への動きなど政治的な質問を控えるよう要請され、情勢の緊張がにじんだ。
中西部ビンニツァから母親らと長崎県佐世保市に避難し今春、大学に進むアレキサンダーさん（19）は避難直後、日本語に苦労し「相手が何を言っているのか、さっぱり分からなかった」という。
日本語学校を経て地元の高校へ。教員や同級生のサポートで勉強を重ね、日本語の弁論大会で九州大会に進んだ。「勉強に力を入れて、アルバイトができない。学ぶための経済的な支援がうれしい」と流ちょうな日本語で話した。
侵攻前から南部オデッサで茶道など日本文化に親しんだビクトリアさん（50）は、現在は高校生の息子と避難し、今は横浜市で暮らす。子育てをしながらパートで働き、文化交流や避難者の心理的サポートにも取り組む。「市営住宅に無償で入れたのが大きい。仕事を見つけるまでが大変。働ければ、私たちはもっと日本社会の役に立てる」とウクライナ語でアピールした。（大野孝志）
ウクライナ避難者への支援 政府は2023年12月、紛争地の住民らを難民に準じる「補完的保護対象者」と認定し、保護する制度を始めた。日本語教育など定住支援プ...
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