ＮＰＢは２７日、オンラインカジノをめぐる問題で、オリックス・山岡泰輔投手以外にも７球団計１４人が利用していたことを自己申告したと発表した（７球団にはオリックスも含む）。ＮＰＢによると、いずれも刑法の単純賭博罪の公訴時効（３年）にかからない２０２２年２月以降の案件だという。ＮＰＢは「各球団において、申告内容を精査・確認した上で、適切に対応してまいります」とした。
オンラインカジノを巡っては、山岡が海外でカジノのライセンスを取得しているサイトが運営するポーカーゲームのトーナメント大会に参加したコンプライアンス違反の疑いが発覚。球団は２１日に当面の間、活動自粛を命じたと発表した。まだＮＰＢは全球団に対し、オンラインカジノを利用したことがある関係者がいる場合、自主的に名乗り出るように要請していた。
要請を受けて、オリックス以外の他球団も注意喚起や聞き取り調査を実施。ＮＰＢの中村勝彦事務局長は２５日の時点で、複数球団から回答があったことを明かし、カジノ利用者がいた場合は時期、金額、常習性の有無などを精査した上で、早ければ今週中にも結果や対応などを公表するとしていた。２６日には複数球団の選手が利用していたことが判明した。
ＮＰＢは、野球賭博行為などを禁止する野球協約１８０条（違反していた場合は１年以上５年未満、または無期限の失格処分）や、八百長行為とみなされる同１７７条（同、永久失格処分）などに違反していないかを徹底調査する方針を示していた。野球協約が禁ずる行為に該当すれば、ＮＰＢが処分を決め、それ以外のケースは各球団に一任する見通しだった。
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