”中国のお家芸”はついにここまで…《パクリ疑惑のDeepSeek》CIAとMI6が暴いた「深刻なウソ」
驚きから一転、世界中が警戒し始めた
中国企業が開発した最新AI「DeepSeek(ディープシーク)」が大きな注目を浴びている。 【写真】これはヤバすぎる…！中国で「100年に一度の大洪水」のようす 1月20日に論文とAIが無料で公開されると世界中からアクセスが殺到。スマホなどのアプリストアで一気にトップに躍り出た。 DeepSeekが公開した情報によると、このAIは、世界のAI開発をリードするOpenAIの優れたモデル・ChatGPT-o1と同等のパフォーマンスを提供するとしている。完全なオープンソースの形を取っており、誰でもそのプログラムを無料で利用できるのも大きな特徴だ。 さらに驚くべきは、その開発プロセスだろう。高性能なAIでありながら、開発費用はたったの8億円(ChatGPTの低グレードモデルでも開発費は150億円)。しかも、わずか2ヵ月で開発を成功させたという。半導体の輸入規制があるなか、通常より大幅に少ない半導体で開発したという触れ込みもあって、その衝撃はすぐに世界中を駆け巡った。 AI向けハイエンド半導体を製造する大手NVIDIA(エヌビディア)の株価は17％の急落。他の半導体メーカーの株価も軒並み値を下げる事態となった。 理由はシンプルで、DeepSeekのように少量の半導体で優秀なAIを開発できるならば、ハイエンドな半導体を多額の資金を投じて大量に確保する必要がなくなるからだ。 ところが、世界を揺さぶったDeepSeekの発表からしばらくして、その実態が明らかになってきた。はっきりいえば、もはや驚きを通り越し、今では世界中が警戒する要注意のAIツールとなりつつある。懸念すべき情報が次々と出てきているからだ。
拭えないパクリ疑惑
そもそも、DeepSeekは、アメリカのトランプ大統領が就任する1月20日に合わせて発表されており、これは明らかな挑発行為として捉えられている。 アメリカ人弁護士で著名な中国専門家でもあるゴードン・チャン氏は、「この発表のタイミングは中国政府内のトップレベルの人間が計画したものだ」と指摘する。つまり、最初から中国政府の政治的で戦略的な思惑があったということだ。 アメリカ主導でAI開発を強化すると就任前から騒がれていたトランプ新政権に、冷や水を浴びせる目的があったのだろう。 そんな鳴り物入りで発表されたDeepSeekには、早々と物言いが付いている。 DeepSeekは独自モデルを謳っているが、実際には異なる可能性が高い。OpenAIのChatGPTやメタ・プラットフォームズ(以下、メタ)開発のAIの大量の回答、つまり既存AIに吐き出させたアウトプットを吸収して、DeepSeekのシステムに組み込んでいると指摘されているのだ。 高い能力のAIから低い能力のAIにアウトプットを移植するこの手法は、AI開発の世界で「蒸留」と呼ばれている。なんのことはない、端的にいえば、アウトプットを“パクる”ということに他ならない。 しかも、このパクる行為はChatGPTが利用規約で禁じているため、下手をすれば訴訟や制裁措置に発展するリスクも存在する。企業や政府が飛びついて使い始めると、中国国外での利用時にさまざまな制約を受けるAIになってしまう可能性がある。 ただ、DeepSeekには評価されている点もある。
