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見解スマイルアップは「救済の強要」とも呼べる姿勢を貫いています。 2023年9月に当事者の会が提示した救済案を一蹴し、独自の補償を強圧的に進めてきました。2024年5月に志賀・飯田・大島の3氏、そして石丸志門氏に対して民事調停を申し立てたのも、その一環です。 悪質なのは、昨年12月の田中氏のアメリカでの訴訟提起の翌日に、国内で債務不存在の訴訟を提起したことです。これは「補償のアリバイ工作」にほかなりません。 スマイルアップがもっとも恐れていることは以下のふたつです。さまざまなことが明らかになるアメリカでの訴訟と、現役タレントからの被害申告です。東山氏をトップに据えたのも後者の対策とも考えられます。 実際、いまも補償申請をしていない現役タレントの被害者は複数います。知的財産を軸とする経営分離がなされていない中で、補償申請は彼らにとってリスクとなるからです。現役タレントも苦しんでいます。

見解昨日の会見は、フジテレビのずさんな姿勢も垣間見えたものの、質問するフリー記者の姿勢も問われる内容でもありました。 冒頭で、女性のプライバシー保護を理由に明言を避けるフジテレビを一喝したのは元朝日新聞記者、第一声で「何やってんですか！」と言ったのは元TBS記者でした。ともに70歳くらいのマスコミOB。 彼らは同世代のフジテレビ幹部に同業者として苛立ち、そして追及を目指す立場からあのような表現になったのだと思います。ただ、視聴者の多くはそうした文脈を知りません。よって彼らの強圧的な姿勢が目立ちました。当初からフジテレビが同情を誘う「吊し上げ劇場」を狙うことは想定されたので、まんまとその演者になったわけです。 同時にそれは、高年世代のマスコミ男性のハラスメント気質として受け止められたかもしれません。それがフジテレビで問題化している「風土」の写し鏡と見なされることにも無自覚だったようです。

補足5人が新グループ名を公募することになった背景には、「NewJeans」の商標をADORが保有している事情があります。許諾なく使用して活動すれば、商標権の侵害になる可能性が生じます。 ADORへの退所通告後、メンバーたちはさまざまな番組に出演していますが、NewJeansを名乗った形跡はありません。メンバーたちはNewJeansの名称使用を希望していると考えられ、現在はADORと使用権をめぐる交渉を進めているのではないかと推測されます。 そもそも今回公募されるのは「一定期間使用する新しい活動名」で、恒久的な名称になるかは不明です。ただ、そもそも退所自体が認められるかどうかも不透明で、その場合、名称使用はきわめて困難になると考えられます。 この対立の長期化は、両者はもとよりK-POP界にとってもマイナスです。今後、どのようにソフトランディングするのか、あるいはしないのかが注目されます。

提言今回の件で第一に配慮すべきは、中居さんとトラブルのあった女性です。同時に、報道関係者には中居さんのファン、およびSMAPファンへの心遣いもお願いしたいです。 SMAPが2016年にあのようなかたちで解散にいたったとき、ファンはいちどひどく傷ついています。エンタテインメントは本来、ひとびとに楽しさをもたらすもの。SMAPはまさにそれそのものでした。しかしジャニーズ事務所は、それを破壊しました。 SMAPのリーダーだった中居さんは、エンタテインメントを熟知しています。よってファンを傷つける報道が出たら、その仕事を続けるのが困難になるのは当然のこと。今回の引退もいたしかたない選択でしょう。 ただし、このことで大きなショックを受けているファンが数多くいます。失望、怒り、悲しみ──さまざまな感情で混乱するひともいると思われます。そうしたファンのひとたちへのケアも、また必要だと考えています。

見解SMAP時代から長きにわたって応援してきたファンの方々にとって、この知らせはとても悲しいことかもしれません。とくにSMAPはあのような制裁を受けて解散にいたった経緯があり、そのとき中居さんは紛れもなく被害者でした。 しかし今回は、事実関係が明らかではないながらも、トラブルの当事者は中居さんを「加害者」と呼び、中居さんもその重みを受け止めて引退の決断にいたったと受け止められます。ファンにできることは、この厳しい現実と静かに向き合うことだと思います。 ファンが同じような心の痛みを経験した例は韓国でもあります。あるファンが推していたK-POPスターが性犯罪で逮捕・収監され、彼女は自らの思いを映画『成功したオタク』として世に送り出しました。 監督のオ・セヨンさんは、自身や他のファンの揺れ動く感情の数々をカメラで写し撮り、そして整理していきます。辛いときはこの作品に触れるといいかもしれません。

見解中居正広氏の番組打ち切りについて気になるのは、各社がその理由を明確にしていない点です。 たとえば、TBSは今月９日に「人権方針に則り、双方代理人などに事実関係を確認中」との回答をしました。しかし、『THE MC3』の降板と『金スマ』の打ち切りについて、TBSはその理由を「総合的な判断」としています。日本テレビも『世界仰天ニュース』の降板理由について、同じく「総合的な判断」としています。 この「総合的な判断」という表現は、なにかを説明したくないときのマジックワードで実質的にはノーコメントに相当します。 結局、各社の判断からは、中居さんが人権方針を逸脱した行為をしたから打ち切りや降板にいたったのか、それともネガティブイメージによってスポンサー対応としてそうしたのかはわかりません。もちろん「総合的な判断」は、中居さんとトラブルがあった女性を慮って、あえてそうしている可能性もあります。

補足日本生命は、2023年9月から取引先に対して人権についての取り組みを強化しています。そのことは、昨年６月に発表された「日本生命のスチュワードシップ活動について」と題された冊子で詳しく同社の姿勢が明示されています。 このとき具体例としてあげられたのは、旧ジャニーズ事務所問題です。その際、旧ジャニーズ事務所と取引があった62社の企業に対して人権方針の策定や人権デュー・ディリジェンスの実施を要望していると記されています。以上を踏まえれば、今回の対応は従来の日本生命の姿勢に沿った内容なので当然と言えるでしょう。 昨日のフジテレビの会見は、調査委員会を立ち上げるもののそれを「第三者委員会」と明言しなかったことが、スポンサーの信頼を損ねた可能性があります。港社長は、第三者委員会になる可能性についての含みも持たせていましたが、それを避けようとする意図が感じ取られたのかもしれません。

補足出席できるメディア、そうでないメディアそれぞれに話を聞くと、今回フジテレビはかなり頑なに出席を断っているようです。中継までも断っているのは、注目度を極力減らすためだと考えられます。 昨年末の非関与と断定した声明と、その後の調査の整合性に対するツッコミを避けたい思惑もあるのでしょう。 もちろんいまの段階では話せることが多くないという事情もあるのでしょうが、もし今日第三者委員会を設置して調査をしないことを発表すれば、さらなる紛糾は必至です。 どこまで誠実な姿勢を見せるかに注目です。

補足フジテレビは、2024年12月27日には「当該社員は会の設定を含め一切関与しておりません」と全面否定の姿勢を示しました。しかし昨日には、昨年末から内部調査を実施していた事実が明らかになりました。 ここで注視すべきは、『文春』で報じられた中居正広さんのトラブルが2023年6月に発生したことです。今年からすれば「一昨年」の事案。ところが、調査は昨年末からです。 被害を受けたとされる女性も、当時中居さんへの聞き取り調査などがなかったと述べています。つまり、トラブルが起きたときに適切な調査等がなされていなかった可能性が高いのです。にもかかわらず、昨年末には社員の関与を否定しました。さらに昨日には『週刊文春』で現役と思しき女性アナウンサーの新たな告発記事も掲載されました。 あしたの会見では、フジテレビが第三者委員会による調査を行うことを発表するかどうかが最大の注目点になるものと思われます。

補足福留光帆さんは、昨年途中まではニート（自称）。それが『佐久間宣行のNOBROCK TV』に出演していきなり大ブレイクしました。その特徴を簡単に列挙すると以下。 ・大喜利で芸人顔負けの回答（ブレイクのきっかけ） ・口が悪いものの、要点をちゃんと突く（森香澄さんの偽物感を「カニカマ」に例えるなど） ・祖父と父からの影響でボートレース好きで、推しは毒島誠選手 ・元AKB48のメンバーだが、当時はパッとしなかった。現在の自身の動画は、AKBのMV視聴回数を軽く上回る ・ラランドのサーヤを尊敬するが、西田の方は尊敬してないっぽい 個人的には、再ブレイク時の有吉弘行さんの姿が重なります。単に地頭が良いだけでなくて、語彙力が多いのも特徴。たぶん読書家です。 昨年も幾度か体調不良になり、つい先日『NOBROCK TV』の新年会も欠席しました。急に忙しくなったので疲れが溜まっているのでしょうね。