100社以上が動いた「撤退劇」
三井不動産、イオン、MS＆AD、味の素、ゼリア新薬工業株式会社、あんしん生命、Google、リクルート、日本郵便、ホンダ、メルセデスベンツ、再春館製薬、ビックカメラ、飯田グループホールディングス、セブンイレブン、アサヒビール、タマホーム、ロッテ、住友不動産、東急不動産、エディオン、LINE、Indeed、JRA、大正製薬、日清食品ホールディングス、アートネイチャー、ソニー損保、花王、ファンケル、三菱地所、エステー、東日本旅客鉄道、マイナビ、明治、キューピー、第一生命、JT、ヤマダHD、メナード化粧品、丸美屋食品、ローソン、任天堂、SMBCプロミス、アリナミン製薬、KDDI、シオノギヘルスケア、ハウス食品、タカラトミー、ブルボン、リクルート、東洋水産、第一三共ヘルスケア、プリマハム、山崎製パン、ZOZO、楽天銀行、住友生命、キリンビール、メルカリ、ライオン、第一生命、サントリーホールディングス、ファミリーマート、モスフードサービス、シチズン、カネボウ、日本ケンタッキー・フライド・チキン、日清オイリオ、P＆G、大和ハウス…（順不同）。
分かっているだけで100社以上のスポンサーが堰を切ったかのように1月20日以降のBSフジやTVerなどを含むフジテレビ関連の広告出稿の変更検討への舵を切った。この一覧を見るだけでフジテレビ内部がいかにパニック状態に陥ったのかが分かる。フジ関係者が語る。
