東京都内に住む行政書士の百瀬まなみさん（60）は2022年7月、ムード歌謡コーラスグループ「純烈」のコンサートを鑑賞した松江市から岡山県倉敷市に向かった。

　2時間半ほど電車に揺られ、JR倉敷駅に着くとトイレに急いだ。5人ほどが並んでいた。脂汗を垂らしながら約5分、順番を待った。「あー、もう早く誰か出て！」

　トイレを出ると入り口の「トイレ案内図」が目に入った。数えると、男性用トイレには小便器4、個室3。一方、女性用は個室4。驚いた。「女性は衣類を上げ下げする時間が必要で、生理の際はナプキンの交換などで時間がかかる。なのに数が少ないなんて」

便器数を調べてみると

　以来2年半、外出した際には欠かさずトイレの便器数をチェックするように。この1月までに鉄道・地下鉄、空港、コンサートホールや商業施設など、不特定多数の男女が利用するトイレ706カ所の数字を集めた。

　百瀬さんの集計によると、便器数（男性は小便器を含む）は、男性が女性の1.76倍。706カ所のうち、9割以上のトイレで男性の方が便器数が多く、女性の方が多かったのは28カ所にとどまった。女性客が多い商業施設も男性用便器の方が多かった。

A Flourish chart

トイレの「公平」とは

　SNSでも訴えた。親戚を訪ねるために立ち寄ったJR八王子駅（東京都）は女性用個室が6。一方、男性用個室は7、小便器は10の計17で、女性の2.83倍だった。トイレ案内図を見ると、面積はそれほど変わらない。撮影し、X（旧ツイッター）で発信すると、女性からは「私もおかしいと思っていた」「待つのが当然、仕方がないものだと思っていた」といった声が届く一方、「面積が変わらないから平等ではないか」「わがままだ」との意見もあった。

　百瀬さんは言う。「面積が同じであれば『平等』かもしれないが、『公平』とは男女ともに待ち時間が同じになることでは？　せめて便器数を男女同数にしてほしい」

　JR東日本によると、管内にあるトイレは約1100カ所。便器数は集計しておらず、総数や男女別の個数の回答はなかった。ただ、駅は男性の利用者が多いため、男性トイレの方が多いという。

　同社は02年にトイレの利用に関するマニュアルを作成。トイレを設置する場合、駅の乗降客者数や男女比、ピーク時間帯の集中率などの利用状況を勘案し、必要数を算定しているという。一方、女性と男性の待ち時間といった利用状況については、調査はしているものの「回答を差し控えさせていただく」とした。

女性4割以上が行列に不満

　NPO法人・日本トイレ研究所（東京）の加藤篤・代表理事は「女性の便器数は、公共交通機関の主要な駅などで不足している」と指摘する。「社会の変化や男女でかかる時間の違いを考慮しつつ、トイレごとの利用実態を踏まえ、誰もが快適に使える数にすべきだ」

　国土交通省が2016年12月に行ったアンケート（男女計884人回答）によると、駅のトイレについて不便や不満を感じる点について、女性の44・0%が「行列に並ばなければいけない」を選んだ。男性は31・3%だった。大規模商業施設のトイレについても女性の47・6%が選び、男性の15・5%の3倍以上だった。

　事業者が混雑対策をしていないわけではない。

　加藤さんによると、空間が広く改善余地のある空港や自動車道のサービスエリアで進む。また、劇場など一定の時間に利用者が集中する「限定利用形態トイレ」も改善が進む。百瀬さんの調査でも、女性の便器数が多い28カ所のうち、限定利用形態が半分近くを占めた。

NEXCO中日本は目標「2分以上待たせない」

　中日本高速道路（NEXCO中日本）は12年から「並ばないトイレ」に取り組む。アンケートなどをもとに、サービスエリアやパーキングエリアのトイレで「2分以上待たせない」を目標に掲げる。

　それまでは駐車スペース数と各種係数を用いて便器数を算出していた。しかし、慢性的に行列のできるトイレがあり、利用実態のデータを活用して、最適の便器数を出すようにしたという。

　山口県萩市は11年、公共施設の男性便器数と女性便器数の比を1:2とした（17年からは男性小便器数と女性便器数の比）。市財産管理課によると、女性が多く集う行事の際に混雑することがあり、市として検討していたという。

　不特定多数が利用する場とは異なるが、働く女性の増加を受けて見直しが進むのがオフィスだ。空気調和・衛生工学会は、業界向けの給排水衛生設備の男女比の基準を09年版から5:5に改めた。それ以前は8:2だった。

国際基準は男1:女3

　海外では、様々な空間に応じて男女比の基準が定められている。

　国際赤十字などが難民キャンプや災害避難所を想定して定めた「スフィア基準」では、最低限必要なトイレ便器数の男女比として、1:3と明記する。

　台湾メディア「台北報導」によると、台湾は10年に成立した法律で、学校や駅などでは1:5、オフィスなどでは1:3と定める。

　英国王立公衆衛生協会が公表した19年の報告書によると、米国の一部の州とカナダでは、女性のトイレ利用時間を考慮した上で便器数の男女比を決める「トイレ平等法」が制定されているといい、報告書では「少なくとも1:2が必要だ」と指摘する。

　ジェンダー問題に詳しい伊藤公雄・京都大学名誉教授は30年ほど前から著書でトイレの男女格差を指摘してきた。「（面積で）表面的に『平等』にしても、『公平』にはならないという男女格差の典型例。いまだに解決していない状況に、日本の男女格差は根深いと改めて感じる」と話す。

　「様々な設備が『平均的な男性』基準でつくられてきた。長年放置されてきたゆがみに社会がやっと気づき、少しずつ動き始めた。性的マイノリティーや障害がある人らを含め、多様なニーズをくみ取りながら、丁寧に設備を整える必要がある」