次世代の車の競争でカギ握るソフトウエア開発が本格化

車を購入したあともソフトウエアを更新することで、燃費性能や安全機能などを高められる「SDV」＝ソフトウエア・デファインド・ビークルは、次世代の車の競争でカギを握るとされています。

この分野ではアメリカのテスラや中国の新興メーカーなどが先行し、自動運転から車内のエンターテインメントまで幅広い分野で実用化が始まっています。

こうした動きに対抗するため、日本メーカーも開発を本格化させていて、トヨタ自動車はことし、車載用の基本ソフトを世界で展開する車に搭載する計画です。

この基本ソフトはさまざまな機能を追加できるのが特徴で、まずは生成AIとカーナビを連動させた道案内の機能を導入することにしています。

また経営統合に向けて本格的な協議に入ったホンダと日産自動車は、ソフトウエアの分野で研究開発機能を一体化して開発力を高めるほか、ホンダは来年から世界で展開する電気自動車に自社開発の基本ソフトを搭載する計画です。

このほかスズキも、資本提携を結ぶトヨタやスタートアップ企業とも連携して開発を進めています。

ただ、ソフトウエアの開発には巨額の投資が必要なうえ、収益を確保するためにも、より多くの車に搭載する必要があることから、異業種の参入も含めて自動車メーカーの間で競争が激しくなっています。