昨年1月に能登半島地震が発生してから、1年を迎えた。しかし、震災からの復旧が進まない中、9月には奥能登豪雨が追い打ちをかけ、被災地の状況は今なお深刻だ。昨年12月10日時点で、輪島市では14カ所の避難所に290人が身を寄せたままであり、年末年始を避難所で過ごす住民もいる。「とにかく人手が足りない」「このまま降雪期に入ればさらに事態が悪化する」という切実な声が上がる中、被災地では長期化する災害ボランティア不足への対応が急務となっている。（取材・文・撮影・編集：島田 龍男／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）

地震と豪雨が複合的被害をもたらす…進まぬ復旧作業

1月の地震による地盤の緩みや護岸の崩壊が残る中、9月の記録的豪雨が輪島市、珠洲市、能登町を中心に複合的な被害をもたらした。防災科学技術研究所によると、土砂流出箇所は輪島市と珠洲市の一部で約1900カ所に及び、地震起因の約2200カ所に迫る勢いだ。地震を耐え抜いた家屋が再び水や土砂に襲われ、さらには震災被災者のために建てられた仮設住宅でも浸水被害があり、ようやく生活再建のめどが立った矢先に再度の災害が起きたことで、住民からは「さすがに心が折れそうだ」という声も聞こえる。

全壊・半壊とまではいかなくとも、泥出しやがれきの除去、清掃など、専門的でない作業が必要な家屋は多い。しかし行政は人命救助や避難所運営、ライフライン復旧など優先度の高い活動の対応に追われ、すべてをカバーできない。被災者自身で対処するのは到底困難であり、そのため災害ボランティアが本来欠かせない存在となるはずだ。

増えぬボランティア…3カ月経っても「マッチング待ち」多数

ところが現地では、依然としてボランティア不足が続いている。輪島市社会福祉協議会によると、昨年12月10日時点で約40件が「マッチング待ち」の状況だ（地震・豪雨による被災どちらも含む）。豪雨直後の9月下旬には1日で81件もの要請が殺到。ピーク時よりは落ち着いたものの、3カ月が経過してもボランティア要請は寄せられており、すべてのニーズには対応しきれていない。