北アルプスを望む山あいの地、長野県安曇野市に、小さなパソコンメーカーがある。社員は３６０人ほど。顧客は国内の企業や官公庁などの法人向けが中心だ。

　海外で生産する手頃なモデルも含め、全ての製品を安曇野の工場で最終点検してから出荷する。社内では「安曇野ＦＩＮＩＳＨ」と呼ぶ、品質へのこだわりだ。

　冷却装置の点検では、密閉した空間にパソコンを置き、独自開発したという１年間分のホコリを吸わせ、ファンが作動するか確かめる。

　顧客から故障したパソコンが届くと、設計、製造、品質、修理の各部の担当者がわらわらと集まってきて、全員でのぞき込む。一つ屋根の下ならではの光景だ。

　このメーカーの名はＶＡＩＯ。元はソニーのパソコン事業だった。独立から１０年。中国レノボ系や米ＨＰなど、海外の巨大メーカーが生存競争を繰り広げるパソコン市場で、小さなＶＡＩＯは健闘している。

　ソニー時代に新卒で入社し、製造部門を統括する中村康春（５２）は１１月、「親会社の下ではありますが、一企業としてやっと独り立ちです」と晴れやかな表情で話した。ＶＡＩＯは同月、投資ファンドの下を離れ、家電量販大手ノジマの傘下に入ることが決まった。

　「ずっと不安の中でやってきましたから」。ノジマの傘下入りを聞いた中村の脳裏には、１０年前の情景が鮮明に蘇（よみがえ）った。

　音響と画質へのこだわりと、薄く、軽く、洗練されたデザイン。１９９６年にソニーが発売したノートパソコンのブランド「ＶＡＩＯ」は、性能の高さと斬新な外観が支持を集め、最盛期には世界で年間８７０万台が出荷された。

　しかし、規模を追い求めすぎた結果、安価なモデルの投入によって質が低下。パソコン事業の赤字額は、２０１３年度には９００億円超にまで膨らんだ。ソニーの経営不振を招いた「お荷物」と名指しされた。

　そして１０年前の１４年。ソニーはパソコン事業を投資ファンドの日本産業パートナーズに売却した。１１００人いた社員は５分の１に減った。その去り際、残る中村らに心ない言葉を浴びせる者もいたという。

　残ったパソコンのブランド名と２４０人の社員、安曇野の工場で再出発する新会社へ、世間は冷淡だった。

　「ＶＡＩＯはもう終わった、という人がいる。」

　７月１日の設立日。ＶＡＩＯ自ら、そんな文言で始まる新聞広告を出した。だが、広告はこうも続く。

　「あらゆるものから自由になった今こそ、思い切った決断ができる。」

　ＶＡＩＯがまず取りかかったのが、規模の縮小だった。機種を絞り、海外販売からも撤退した。初年度の売上高は、ソニー時代と比べて９８％減った。

　価格競争の激しい個人向けから法人向けに軸足を移し、社内の体制も一新した。出荷前に企業向けの設定作業をしておく部署も創設。ソニー時代に物流を担当していた奥原直樹（５１）らが４人で立ち上げた。「製造ラインの片隅で、ほそぼそと始めました」

　鉛筆１本を買うにも社長の承認が必要という徹底的なコストカットで、２年目以降はわずかずつだが営業黒字を確保した。新しい機械類は買えず、調子が悪いと「たたいて直す」こともあった。

　成果が目に見えてきたのは６年目。２０年５月期決算は、営業利益率が１０％を超えた。国内製造業では「優等生」だ。

　勢いそのままに、２１年３月、ＶＡＩＯにとって象徴的な製品を発売した。「ＶＡＩＯ　Ｚ」。ソニー時代から続く旗艦モデルだ。こだわりの技術や機能を詰め込み、上位モデルは約４０万円。強気の攻めに打って出た。

　ＶＡＩＯが復活した――。

　多くの人がそう思っていた時、５代目社長の山野正樹（６３）はひとり、危機感を募らせていた。毎月の営業損益が、再び、赤字に転落していた。＝敬称略

　（田中奏子）