最終更新日：2024/12/12

(株)日本ピスコ

業種

  • 機械
  • 精密機器
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
長野県
資本金
4億8,856万5,000円
売上高
158億円（2023年9月期実績）
従業員
530名

長野から世界へ・・・空気の力で世界中のものづくりに貢献している会社です。年間休日128日！その他、各種福利厚生を取り揃えています。

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会社データ

事業内容
産業用ロボットの動力である圧縮空気を配管・制御する継手、バルブをはじめ、真空機器、アクチュエータ等の空気圧機器を独自に開発し、製造、販売を行っています。
本社郵便番号 394-0089
本社所在地 長野県岡谷市長地出早3-9-32
本社電話番号 0266-28-6072(代)
設立 1976(昭和51)年10月18日
資本金 4億8,856万5,000円
従業員 530名
売上高 158億円（2023年9月期実績）
事業所 【国内事業所】
本社工場／長野県岡谷市
伊那第一工場／長野県上伊那郡南箕輪村
伊那第二工場／長野県上伊那郡南箕輪村
伊那第三工場／長野県上伊那郡箕輪町
伊那第四工場／長野県上伊那郡箕輪町

【国内営業所】
東京、大阪、名古屋など、全国17ヶ所

【海外現地法人】
台湾、アメリカ、韓国、ベトナム、中国
主な取引先 株式会社コガネイ
Festo AG & Co. KG (ドイツ)
CKD株式会社　他
関連会社 （株）ハーモ
（財）ハーモ美術館
平均年齢 42.9歳
沿革 1976　10月18日　日本ピスコ（資本金1,800万円）を長野県岡谷市に設立
　　　 空気圧機器の配管用継手及びソレノイドバルブの開発・製造・販売開始
1978　空気圧配管用ワンタッチ継手の販売開始
　　　 (株)ハーモ、(株)コガネイとワンタッチ継手販売の業務提携締結
1981　販売会社(株)ハーモ機販（現ピスコ販売）を長野県岡谷市に設立
　　　（日本ピスコ本社に併設）
1988　海外進出のため、海外事業部開設
1989　NIHON　PISCO　SINGAPORE　PTE．LTD．を設立
1992　PISCO　TAIWAN　CO,.LTD．を設立
1993　PISCO　USA．INC．を設立
1994　ISO 9001　認証取得
1996　PISCO　CANADA　INC．を設立
1998　PISCO　USA．INC．ロサンゼルス支店設立、ISO 14001　認証取得
1999　PISCO　KOREA　PNEUMATICS　CO.,LTDを設立
2001　(株)パオカス設立
2003　伊那第二工場第2期増築
2004　PISCO　KOREA　天安（チョナン）営業所開設
2005　伊那第二工場第3期増築
2006　伊那第二工場第4期増築
2007　資本金を2億790万円から4億8,856万5,000円に増資
2009　伊那第二工場に太陽光発電システム（400KW）導入
2011　信州エコ大賞受賞（長野県環境保全協会主催）
2012　日刊工業新聞社主催の最優秀経営者顕彰において、
　　　　当社会長の山崎が最優秀経営者賞受賞
2013　伊那第三工場新築　太陽光発電システム（205KW）を搭載
2014　バンコク駐在員事務所開設　伊那第一工場改修工事　新倉庫棟新築
2016　伊那第二工場第5期増築
2017　PISCO VIETNAM CO.,LTD.を設立
2018　伊那第三工場増築、日本銅センター賞受賞（日本銅センター）
2020　伊那第二工場第6期増築、上海駐在事務所開設
2022　伊那第二工場第7期増築（太陽光発電システム(280kW) 追加設置）
　　　　ものづくり大賞NAGANO 2022 受賞
2023　熊本営業所開設、PISCO CHINA CO., LTD.を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.2年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 9.5時間
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 10.7日
    2023年度
  • 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）
    2023年度 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業対象者数・取得者数（男女別）(合計)
    対象者 15名 12名 27名
    取得者 5名 12名 17名
  • 前年度の育児休業取得率（男女別）
    2023年度

    男性

    33.3%

    女性

    100%
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • -%
      （-名中-名）
    • -年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修（社会人マナー研修・製造現場研修・技術研修等）
・階層別研修（初級リーダー研修、評定者研修、管理職育成アセスメント研修、新任管理者研修、組織改革・次世代リーダー育成講座）
・スキルアップ研修（トレーナー研修、考課者研修、専門分野毎の研修、外部機関によるスキルアップ講座）
・安全衛生教育（職場初等教育、職長教育、各種安全講習、メンタルヘルス研修）
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育制度
・資格取得制度
メンター制度 制度あり
・新入社員１名に対し、１名のトレーナーを選任し、新入社員の業務指導やサポートを行います。
トレーナーは、トレーナー研修を受けた若手の社員が担当し、新入社員をあらゆる面からサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・上司とのキャリア面談を定期的に実施しています。部下と上司でキャリアビジョンを共有し、自身の思い描いたキャリアを実現するための育成・指導を行っています。
社内検定制度 制度あり
・各種技能検定受検料補助

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 9名 2名 11名
    2023年 8名 6名 14名
    2022年 6名 4名 10名
  • 過去3年間の新卒採用者数・
    離職者数・定着率
    採用者 離職者 定着率
    2024年 11名 0名 100%
    2023年 14名 0名 100%
    2022年 10名 0名 100%

会社概要に記載されている内容はマイナビ2025に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2026年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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